日興アセットマネジメント　メニュー一覧

日興GWが運用アドバイザーの運用状況をモニタリングし、必要な場合には運用アドバイザー交代助言を行ないます。

※最終的な運用アドバイザーの決定は、日興GWに加えてNAM アメリカズからの情報提供や助言をもとに、日興アセットマネジメントが行ないます。

日興GWは、運用アドバイザーの評価・選定や資産配分の策定など、資産運用サービスをご提供するコンサルティング・カンパニーです。前身の「株式会社グローバル・ラップ・コンサルティング・グループ」は1998年2月設立。1990年代に米国で急拡大した『投資信託ラップ』を日本で初めて導入しました。

NAM アメリカズは、日興アセットマネジメント・グループ※の傘下にあるグローバル運用の米国拠点です。「GW7つの卵」の運用アドバイザーを決定する際、日興アセットマネジメントへの情報提供や助言を行ないます。

※「日興アセットマネジメント・グループ」とは日興アセットマネジメント株式会社とそのグループ会社の総称です。

●JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社
世界最大級の総合金融サービスグループの資産運用会社

ＪＰモルガン・チェース・アンド・カンパニーの資産運用部門「ＪＰモルガン・アセット・マネジメント」グループの一員で、グループ全体での運用資産総額は約105兆円（2010年12月末現在）。ファンダメンタルズ分析をベースに資産の均衡価値と市場価格との乖離を捉えることにより、超過収益の獲得を図る。

●スパークス・アセット・マネジメント株式会社
徹底した企業訪問調査に基づく投資を行なう運用会社

国内独立系の資産運用グループ。「マクロはミクロの集積」という仮説のもと、「徹底した企業調査をベースにした運用」という投資哲学を持つ。経済構造が変革する中で成長する新興企業や、既存の産業の中で自ら体質改善を図りながら成長を捉えようとする企業に選別投資する。グループ全体での運用資産総額は約6,348億円（2010年12月末現在）。

●ジャナス・キャピタル・マネジメント・エルエルシー
独自のリサーチで情報優位性を獲得し投資機会を発掘

米国の大手資産運用会社ジャナス・キャピタル・グループの中核企業。グループ全体で約13.7兆円（2010年12月末現在）の運用資産総額を有し、質の高い運用サービスのグローバルな提供に注力。個別企業リサーチに基づく徹底したボトムアップのファンダメンタル・アプローチによる、株式の成長性に着目したポートフォリオを構築。

●MFSインターナショナル（U.K.）リミテッド
米国最古の運用会社であるMFSグループの英国法人

MFSグループは世界各地にリサーチ拠点を置くグローバルな運用会社で、米国投信の産みの親として80年超の歴史を持つ。産業・企業の徹底したファンダメンタルズ分析を行ない、継続的に高い収益成長が期待できるクオリティの高い企業を発掘し、割安な株価水準で組入れを図る。グループ全体の運用資産総額は約18兆円（2010年12月末現在）。

●シュローダー・インベストメント・マネージメント（シンガポール）リミテッド
英国を本拠とするグローバル資産運用グループのアジア拠点

シュローダー・グループの国際運用拠点の1つ。投資対象市場や投資対象企業について実施される徹底した調査・分析によって、本来の投資価値に比べて株価水準が割安な銘柄を見極め、またマクロ分析に基づく国別配分を組合せ、リスクコントロールに配慮しながらポートフォリオを構築する。グループ全体での運用資産総額は約23.9兆円（2010年9月末現在）。

●中央三井アセット信託銀行株式会社^※
国内の年金運用で高い専門性を誇る信託銀行

三井住友トラスト・グループに属し、機関投資家向けの業務に特化。長期的な市場動向が中短期的な「市場テーマ（＝市場が注目する材料）」の積み重ねにより構成されていると考えており、マーケット動向、マクロ動向、クレジット動向の丹念な調査・分析により、独自に市場テーマを追求し、投資行動に効果的に反映することで超過収益の獲得をめざす。運用資産総額は約24兆円（2010年12月末現在）。

※監督当局の認可等を前提として合併し、2012年4月1日付で三井住友信託銀行株式会社となる予定です。

●ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピー
機関投資家向け運用サービスに特化した独立系運用会社

自社ブランドでの投信販売は行なわず、運用業務に専念。世界の機関投資家に運用サービスを提供し、グループ全体の運用資産額は約51兆円（2010年12月末現在）。チーム運用で、マクロ、定量、スプレッド、通貨および新興国市場への機動的な投資といった5つのテーマに配分を行なうことで、安定した超過収益の獲得をめざす。

※上記の運用アドバイザーは有価証券届出書提出日現在のものであり、将来変更する場合があります。

※上記内容は、各社提供の情報に基づいて作成しています。