日本トレンド・セレクト<リバース・トレンド・オープン>

日本トレンド・セレクト<リバース・トレンド・オープン>

  • 商品分類

    追加型投信/国内/株式/特殊型(ブル・ベア型)

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    リバース

設定日 1995年1月17日
信託期間 2020年1月14日まで
決算日 毎年1月11日

休業日の場合は翌営業日

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基準価額データ等* ダウンロード

設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2018年10月19日付

基準価額 3,511 Mailメール配信
前日比 +9  
純資産総額 3,062百万円  
分配金情報 0.00 (2018年1月11日)
 

ファンドの資料

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込みメモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

「日本トレンド・セレクト」は3本のファンドで構成されています。

  • 株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果をめざす「ハイパー・ウェイブ」、概ね反対の投資成果をめざす「リバース・トレンド・オープン」と、投資資金を一時的に待機させる機能をもつ「日本トレンド・マネーポートフォリオ」の3本で構成されています。

積極的に株価指数先物取引を活用します。

<ハイパー・ウェイブ>
信託財産の50%以上短期公社債を組み入れます。株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果をめざすため、原則として株式組入総額と株価指数先物取引の買建総額の組入合計額が純資産総額に対して約2倍程度になるように調整を行ないます。
結果として、当ファンドの基準価額は、株式市場全体が上昇する際には大きく値上がりし、株式市場全体が下落する際には大きく値下がりします。非常に値動きの大きなファンドですので、ご投資の際には慎重にご判断ください。

<リバース・トレンド・オープン>
信託財産の50%以上短期公社債を組み入れます。株式市場全体の値動きの概ね反対の投資成果をめざすため、原則として株価指数先物取引の売建額が純資産総額に対してほぼ同額となるように調整を行ないます。

<日本トレンド・マネーポートフォリオ>
主としてわが国の公社債に投資を行ない利息等収益の確保をはかります。

原則として、いつでもスイッチング(乗換え)ができます。

  • 当ファンドは、投資家の皆様の判断により、原則として、いつでもファンド間のスイッチング(乗換え)を行なうことができます。
  • スイッチング手数料の額(1口当たり)は、購入するファンドの購入申込受付日の基準価額にスイッチング手数料率を乗じた額です。ただし、「日本トレンド・マネーポートフォリオ」へのスイッチングは無手数料で行なうことができます。なお、「日本トレンド・マネーポートフォリオ」の申込みは、他のファンドからのスイッチングの場合に限ります。
  • 換金するファンドには信託財産留保額がかかります。換金時に、基準価額に0.3%の率を乗じて得た額の信託財産留保額(1口当たり)が差し引かれます。ただし、「日本トレンド・マネーポートフォリオ」には、信託財産留保額はかかりません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

※スイッチング対象ファンドの一方のファンドに関して、委託会社が約款に定める事由に該当したと判断したことにより、購入・換金申込みの受付を中止、もしくは、既に受付けた購入・換金申込みの受付を取り消した場合には、もう一方のスイッチング対象ファンドに関しても、当該ファンドについて約款に定める中止・取消事由が生じているか否かにかかわらず、原則として、スイッチングによる購入・換金申込みの受付を中止、もしくは、既に受付けたスイッチングによる購入・換金申込みの受付を取り消します。

※投資成果に大きく影響しますので、スイッチングは、十分ご検討のうえ、慎重にご判断ください。

基準価額は大きく変動します。

  • 「ハイパー・ウェイブ」と「リバース・トレンド・オープン」は積極的に株価指数先物取引を活用しますので基準価額は大きく変動します。
市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

運用プロセス

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株価指数先物取引にかかる権利および短期公社債を投資対象としますので、株価指数先物取引にかかる権利の価格変動、短期公社債の価格の下落や、短期公社債の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
  • 主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 株価指数先物取引にかかる権利の価格は、株価指数の計算根拠となる対象企業の株価や、株価指数を構成する株式市場の値動きに影響を受けて変動します。また、国内および海外の他の株価指数の値動きに連動して変動することもあります。ファンドにおいては、株価指数に関係する株式および株価指数を構成する株式市場の値動きに予想外の変動があった場合、株価指数先物取引にかかる権利の価格にも予想外の変動が生じる可能性があり、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】

  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

【デリバティブリスク】

  • 金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。また、取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスクなどがあります。

【レバレッジリスク】

  • 「ハイパー・ウェイブ」は、株価指数先物取引などを積極的に用いて株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果をめざしたレバレッジ取引を行ないます。したがって、株式市況の影響を大きく受けます。株式市場全体が下落した場合は、当該市場の値動きに比べて大きな損失が生じる可能性があります。

【目標とする投資成果が達成できないリスク/投資方針通りの運用ができないリスク】

次のような要因により目標とする投資成果が達成できない場合や、投資方針通りの運用ができない場合があります。

  • 株式市場全体の値動きと株価指数先物の値動きの差。
    株価指数が大きく変動し、先物が制限値幅によりストップ高、またはストップ安などした場合には、当初予想していた投資成果とは特に大きくカイ離することがあります。
  • 追加設定・解約の発生による運用資金の大幅な変動。
  • 日々の追加設定・解約などに対応した株価指数先物取引の約定価格と終値の差。
  • 売買の際の売買委託手数料などの負担。
  • 先物市場の流動性が不足した時の売買対応や必要な取引数量のうち全部または一部の取引不成立による影響。

※「ハイパー・ウェイブ」は株式市場全体の値動きの2倍程度の連動、「リバース・トレンド・オープン」は株式市場全体の値動きと同程度反対の連動をお約束するものではありません。また、ともにあらかじめ一定の投資成果をお約束するものではありません。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「日本トレンド・セレクト<リバース・トレンド・オープン> 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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