長期的に高い経済成長が見込まれるBRICs諸国（ブラジル、ロシア^※1、インド、中国^※2）の企業の株式を主な投資対象とします。

投資対象には、投資対象企業が自国通貨建で発行している株式のほか、他国通貨建で発行している株式（これらの多くは、自国ではなく他国の証券取引所で売買されています。）、当該株式を裏付け資産としたDR（預託証券）も含まれます。当ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式であり、各株式への投資は、これらを主要投資対象とする投資信託証券を通じて行ないます。また、原則として為替ヘッジは行ないません。
※1 ロシアには、ロシア経済の恩恵を受けると見込まれるロシア以外のCIS加盟国とラトビア、エストニアおよびリトアニアなどを含みます。
※2 中国には、中国経済の恩恵を受けると見込まれる香港・台湾を含みます。

各地域の運用は、それぞれの運用会社がそれぞれの特色を活かした運用を行ないます。

各地域の運用は、ブラジル株式とロシア株式においては、エマージング市場における運用の第一人者であるJ.P.モルガン・インベストメント・マネージメント・インク、インド株式においては、インド現地の情報を活用し日興アセットマネジメント シンガポール リミテッド、中国株式においては、当該地域の運用実績がある日興アセットマネジメント株式会社が行ないます。

各地域の経済情勢および株式市場動向などを考慮し、投資比率の見直しを行ないます。

日興アセットマネジメント アメリカズ・インクから各国経済情勢および市場環境などを考慮したアセット・アロケーションの投資助言を受け、日興アセットマネジメント株式会社が投資比率の見直しを行ないます。

リスク情報

• 当ファンドは、主に投資信託証券に投資を行ない、投資対象とする投資信託証券は、主に株式など値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に投資するエマージング諸国の株式は、先進諸国の株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。 したがって、元金を割り込むことがあります。
• 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

• 一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

• 市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。一般にエマージング諸国の株式は、先進諸国の株式と比較して、市場規模や取引量が少ないため、相対的に流動性リスクが高いと考えられます。

【信用リスク】

• 一般に投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。

【為替変動リスク】

• 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【カントリー・リスク】

• 投資対象国であるエマージング諸国における非常事態など（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。 情報の開示などの基準が先進諸国とは異なることから、投資判断に際して正確な情報を充分に確保できない場合があります。ファンドの投資対象株式が上場または取引されている諸国の税制が先進諸国と異なる場合があります。また、それらの諸国における税制が一方的に変更されたり、新たな税制が適用されたりすることもあります。以上のような要因は、ファンドの信託財産の価値に影響を与える可能性があります。

※上記は当ファンドの主なリスクであり、記載された以外のリスクも存在します。詳細につきましては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

その他の留意事項

• 当資料は、日興アセットマネジメントが「日興BRICs株式ファンド」の投資信託説明書（交付目論見書）を補足することなどを目的とし、投資家の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくために作成した販売用資料です。
• 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
• 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、販売会社より、投資信託説明書（交付目論見書）などをあらかじめ、または同時にお渡ししますので、必ず詳細をご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。