日興エコファンド|日興アセットマネジメント


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日興エコファンド


追加型投信/国内/株式

愛称 -- 日経新聞掲載名 エコ
2010年09月02日付
ファンドの特色お申込メモ販売会社情報レポート運用報告書目論見書

ファンドの特色

日本の環境関連優良企業(エコ・エクセレントカンパニー)の中から成長が期待できる企業の株式を中心に投資します。

これからは環境への取組みが企業価値(株価)を左右する時代です。

全世界規模で進む環境対策。わが国においても、環境への取組みは、イメージやリスクなど様々な側面から企業経営の重要なテーマとなりつつあります。優れた環境対策を行なうことは、企業の競争力の強化や差別化につながり、企業の生き残りと新たな成長の条件になると考えます。この視点から投資企業を選別し、環境への配慮が優れ、確かな経営ビジョンと競争力を持つ「エコ・エクセレントカンパニー」を中心に投資するのが、日興エコファンドです。
共感できる企業で、気持ちよく資産形成を実現したい…、そんな考えをお持ちの方々におすすめします。

 

世界レベルで本格化する環境対策

先進国首脳会議で地球温暖化防止にむけた国際的な取組みが主題となるなど環境対策についての議論が世界レベルで活発化しています。

 

日本の環境関連優良企業(エコ・エクセレントカンパニー)の中から成長が期待できる企業の株式を中心に投資します。

●環境問題への対応が優れている企業
経営における環境リスク低減に積極的に取り組み、具体的な成果を上げている企業
●環境ビジネスにおける優良企業
環境ビジネスに積極的に取り組み、技術やサービスなどに高い競争力を有する企業

 

当ファンドでは、このような環境関連優良企業(エコ・エクセレントカンパニー)の中から成長が期待できる企業の株式を中心に投資し、中長期的な観点からTOPIX(東証株価指数)の動きを上回る投資 成果の獲得をめざします。
当ファンドは、主に「エコマザーファンド」に投資するファミリーファンド方式で運用を行ないます。

 

株式組入比率は原則として高位を維持します。

実質株式組入比率は、原則として高位を保つことを基本とし、市況環境などの変化に基づいた実質株式組入比率の変更は原則として行ないません。

 

企業の環境対応度に関しては、日本でのエコ調査の先駆者である「グッドバンカー社」が調査・分析を行ないます。

企業の環境対応度調査の先駆者である「グッドバンカー社」と投資顧問契約を結び、情報提供を受けます。日興アセットマネジメントによる企業の収益性・成長性に関するファンダメンタルズ分析と「グッドバンカー社」の環境リサーチ・評価情報を融合し、投資銘柄を選定します。

 

環境配慮投資の専門コンサルタント「グッドバンカー社」
1998年7月14日設立。日本で初めての独立系SRI (Socially Responsible Investment―社会的責任投資)専門の投資顧問会社です。

 

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 当ファンド(マザーファンドを含みます。)は、主に株式など値動きのある証券(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。
  • 当ファンドの主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】

  • 一般に投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。

【為替変動リスク】

  • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

その他の留意事項

  • 当資料は、日興アセットマネジメントが「日興エコファンド」の投資信託説明書(交付目論見書)を補足することなどを目的とし、投資家の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくために作成した販売用資料です。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、販売会社より、投資信託説明書(交付目論見書)などをあらかじめ、または同時にお渡ししますので、必ず詳細をご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。



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日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第368号
加入協会:(社)投資信託協会、(社)日本証券投資顧問業協会
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