日興キャッシュリッチ・ファンド

日興キャッシュリッチ・ファンド

  • 商品分類

    追加型投信/国内/株式

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    リッチF

設定日 2005年4月15日
信託期間 2022年4月15日まで
決算日 年1回4月15日

休業日の場合は翌営業日

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基準価額データ等* ダウンロード

設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2018年8月17日付

基準価額 29,359 Mailメール配信
前日比 +134  
純資産総額 8,312百万円  
分配金情報 100.00 (2018年4月16日)
 

ファンドの資料

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込メモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

株主価値重視への経営姿勢の転換などが見込まれる企業に投資します。

  • 財務データ分析などの定量評価に加えて、企業訪問を中心としたボトムアップリサーチを行ない、株主価値を重視する経営姿勢への転換などにより株価の値上がりが期待される銘柄に投資します。
    制度改正による企業再編の加速化など、外部環境変化による株主価値重視プロセスも勘案します。

わが国におけるキャッシュリッチ企業の株式を中心に投資を行ないます。

  • 現金など流動性の高い金融資産を多く保有する企業(=「キャッシュリッチ企業」)の中から、割安と判断される株式を主な投資対象とします。

*流動性の高い金融資産=流動資産など-有利子負債
例)現預金、有価証券など

バリュー株(割安株)に焦点を当てた独自の調査・運用体制により、株式市場において見過ごされている銘柄の発掘に努めます。

  • 財務データ分析などの定量評価だけでなく、セクターアナリストおよびバリュー株(割安株)調査・分析に特化した“バリュースタイルアナリスト”による徹底的な取材などに基づく定性評価を行ないます。
    証券会社や他の機関投資家などの調査対象に十分組み込まれていない企業に関しても、独自に調査を行なうことにより、投資価値を判断します。

運用プロセス

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行ないます。

ファンドの仕組み

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
  • 主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】

  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「日興キャッシュリッチ・ファンド」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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