RS日本株式ファンド

RS日本株式ファンド

  • 商品分類

    追加型投信/国内/株式

  • 愛称

    市場リスク配慮型日本株式ファンド

  • 日経新聞掲載名

    RS日本株式

設定日 2013年6月18日
信託期間 2028年6月16日まで
決算日 年1回6月16日

休業日の場合は翌営業日

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2017年10月18日付

基準価額 13,964 Mailメール配信
前日比 +7  
純資産総額 829百万円  
分配金情報 0.00 (2017年6月16日)
 

ファンドの資料

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込メモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

日本株式を主な投資対象とします。

  • 「インデックス マザーファンド 225」を通じて、日経平均株価を構成する現物株式に投資を行なうほか、日経平均株価を対象とした株価指数先物取引や日経平均株価への連動をめざすETF(上場投資信託)などを活用します。

株式市場の変動が大きくなると判断される局面では、株式の実質組入比率を引き下げます。

  • 日興アセットマネジメントが独自に算出するリスク指標(リスクセンサー日本株式モデル)を用いて、株式市場の変動が大きくなると判断される局面では、基準価額への市場変動の影響を抑えることをめざし、原則として株式の実質組入比率50%を目標とした運用を行ないます。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用ができない場合があります。

■「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。

■「日経」および「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。

■当ファンドは、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。

■株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。

■株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

運用プロセス

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

  • 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行ないます。
  • 当ファンドの株式の実質組入比率は、100%または50%とすることをめざします。

    ※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの仕組み

※「インデックス マザーファンド 225」は、日経平均株価に連動する投資成果をめざすファンドです。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株式および株価指数先物取引にかかる権利を実質的な投資対象としますので、株式および株価指数先物取引にかかる権利の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
  • 主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 株価指数先物取引にかかる権利の価格は、株価指数の計算根拠となる対象企業の株価や、株価指数を構成する株式市場の値動きに影響を受けて変動します。また、国内および海外の他の株価指数の値動きに連動して変動することもあります。ファンドにおいては、株価指数に関係する株式および株価指数を構成する株式市場の値動きに予想外の変動があった場合、株価指数先物取引にかかる権利の価格にも予想外の変動が生じる可能性があり、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】

  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

【デリバティブリスク】

  • 金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。また、取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスクなどがあります。

【有価証券の貸付などにおけるリスク】

  • 有価証券の貸付行為などにおいては、取引相手先リスク(取引の相手方の倒産などにより貸付契約が不履行になったり、契約が解除されたりするリスク)を伴ない、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。貸付契約が不履行や契約解除の事態を受けて、貸付契約に基づく担保金を用いて清算手続きを行なう場合においても、買戻しを行なう際に、市場の時価変動などにより調達コストが担保金を上回る可能性もあり、不足金額をファンドが負担することにより、その結果ファンドに損害が発生する恐れがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「RS日本株式ファンド(愛称:市場リスク配慮型日本株式ファンド)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また銀行など登録金融機関で購入された場合投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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