スマート・ファイブ(毎月決算型)

スマート・ファイブ(毎月決算型)

  • 商品分類

    追加型投信/内外/資産複合

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    スマファ毎月

設定日 2013年7月16日
信託期間 2028年4月10日まで
決算日 毎月8日

休業日の場合は翌営業日

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2017年1月23日付

基準価額 10,443 Mailメール配信
前日比 -4  
純資産総額 79,739百万円  
分配金情報 40.00 (2017年1月10日)
 

ファンドの資料

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込メモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

主として、収益が期待できる5つの資産を投資対象とし、基準価額の変動を抑えながらも、収益の獲得をめざします。

  • 中長期的に収益が期待できる5つの資産(日本国債、海外債券、グローバル株式、グローバルREIT、金)を主要投資対象とします。
  • 値動きが異なる傾向にある5つの資産を組み合わせることにより、基準価額の変動を抑えながらも、収益の獲得をめざします。

基準価額の変動抑制効果を高めながら魅力的な収益を追求することをめざして、5資産の配分比率を決定します。また、この比率は定期的に見直します。

  • 各資産の基準価額への影響度合いが、5資産の間で概ね均等になるような資産配分戦略(スマート・ファイブ戦略)を用いて、基準価額が、特定の資産から受ける影響を抑えることをめざします。
  • また、この戦略による資産配分を定期的に見直すことで、基準価額の変動抑制効果を高めるとともに、魅力的な収益の獲得をめざします。

※5資産の合計組入比率は、高位を保つことを原則としますが、市況動向に急激な変化が生じた場合などにおいては、組入比率を引き下げる場合があります。

毎月決算を行なう「毎月決算型」と年1回決算を行なう「1年決算型」があります。

  • 原則として、毎月決算型は毎月8日、1年決算型は毎年4月8日に決算を行ないます(休業日の場合は翌営業日)。

決算と収益分配のイメージ

※毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

※上図はイメージであり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

スマート・ファイブ戦略による資産配分決定プロセス

■ 当ファンドでは、スマート・ファイブ戦略に基づいて資産配分を決定し、投資を行ないます。なお、資産配分の決定は、日興グローバルラップからの助言をもとに、日興アセットマネジメントが行ないます。

※日興グローバルラップとは、資産配分の策定や運用アドバイザーの評価・選定など、資産運用サービスを幅広く提供するコンサルティング・カンパニーです。

■ 当ファンドでスマート・ファイブ戦略と呼んでいる戦略は、年金運用の世界では、「リスク・パリティ」と呼ばれ、広く知られています。

スマート・ファイブ戦略による資産配分決定プロセス

※上記は2016年4月末現在のプロセスであり、将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。

ファンドの仕組み

※上記の他、約款で別に定める投資信託証券に投資する場合があります。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に債券、株式、不動産投信および金上場投信を実質的な投資対象としますので、債券、株式、不動産投信および金上場投信の価格の下落や、債券、株式、不動産投信および金上場投信の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産および金地金の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  • 新興国の債券は、先進国の債券に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 不動産投信は、不動産や不動産証券化商品に投資して得られる収入や売却益などを収益源としており、不動産を取り巻く環境や規制、賃料水準、稼働率、不動産市況や長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。また、不動産の老朽化や立地条件の変化、火災、自然災害などに伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
  • 金上場投信は、連動目標とする金地金価格の変動の影響を受けます。金市場は、金の需給関係、為替・金利の変動、政府の規制・介入、投機家の参入など様々な要因により変動します。金地金の価格が下落する場合、金上場投信の価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 新興国の債券は、先進国の債券に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。

【信用リスク】

  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  • 新興国の債券は、先進国の債券に比べて利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じるリスクが高まる場合があります。
  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。

【為替変動リスク】

  • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。

【カントリー・リスク】

  • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「スマート・ファイブ(毎月決算型)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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