小型成長株オープン


追加型投信/国内/株式

愛称 ザ・プレジデンツ 日経新聞掲載名 プレジデ
2012年05月23日付
ファンドの特色お申込メモ販売会社情報レポート運用報告書目論見書

ファンドの特色

投資対象は小型銘柄中心
高成長が期待できる小型銘柄を中心に投資します。具体的には、主にJASDAQ上場銘柄、わが国の金融商品取引所第二部上場銘柄、および第一部上場銘柄のうち発行済株式総数が6,000万株未満の銘柄です。
成長力に注目
成長段階にある若い企業を中心に、高い利益成長が期待できる企業に投資します。短期的な成長よりも今後2~3年の中長期的な成長力を重視します。
企業経営陣の質を重視
銘柄選別にあたっては、小型企業の利益成長にとって重要な社長を含む経営陣(プレジデンツ)の経営手腕に最も注目します。これを具現化するために、ファンドマネージャー自らが取材を行ない、企業の経営哲学や事業方針の合理性、事業の潜在的成長力を評価します。

私たちは経営陣の顔が見えない会社には投資しません

小型成長株オープン ザ・プレジデンツ(愛称)の投資哲学

投資哲学:「成長・復活̶変化の中に収益源あり」

中小型企業の中には、高成長が見込まれる企業や、過去の低迷から復活し再成長に向かう企業が数多くあります。
当ファンドは、取材を基に徹底した調査・分析を行ない、大きく変化する企業を発掘し投資を行なうことにより、高い収益の獲得をめざします。

運用スタンス

成長力評価のためには、事業内容だけでなく経営陣の資質を理解することが最も重要であると考えています。

長期投資を原則とします。3年以上保有できることを前提に銘柄を選別します。これは売買コスト低減にも有効です。

高成長企業を徹底したボトムアップ・リサーチにより発掘し、投資します。

ファンドマネージャー自らが取材した企業を中心に投資します。

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株式を投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 中小型株式は、株式市場全体の平均に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 一般に中小型株式は、株式市場全体の平均に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高いと考えられます。

【信用リスク】

  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【為替変動リスク】

  • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資家の皆様に「小型成長株オープン(愛称:ザ・プレジデンツ)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

 

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