高金利先進国債券オープン(資産成長型)

高金利先進国債券オープン(資産成長型)

  • 商品分類

    追加型投信/海外/債券

  • 愛称

    月桂樹(資産成長型)

  • 日経新聞掲載名

    月桂樹成

設定日 2008年11月12日
信託期間 2023年7月10日まで
決算日 年1回7月10日

休業日の場合は翌営業日

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2017年12月15日付

基準価額 17,103 Mailメール配信
前日比 -35  
純資産総額 12,569百万円  
分配金情報 10.00 (2017年7月10日)
 

ファンドの資料

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込メモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

先進国のソブリン債を中心に分散投資を行ないます。

  • 信用力の高い先進国のソブリン債や社債を中心に投資を行ないます。
  • 相対的に高い金利水準にある国のソブリン債や社債を中心に投資を行ないます。
  • 投資国については、適宜見直しを行ないます。
  • 原則として為替ヘッジは行ないません。

*ソブリン債とは、各国政府や政府機関が発行する債券の総称です。主要先進国の国債や世界銀行、アジア開発銀行などの国際機関が発行する債券が含まれます。

年1回、決算を行ないます。

  • 毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
  • 毎年7月10日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とします。

収益分配のイメージ

運用プロセス

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。

ファンドの仕組み、2016年12月22日以降

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に債券を実質的な投資対象としますので、債券の価格の下落や、債券の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】

  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

【為替変動リスク】

  • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「高金利先進国債券オープン(資産成長型)/愛称:月桂樹(資産成長型)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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