| グローバルな投資対象から国内短期金利+αを追求します。 |
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投資対象は世界各国(日本を含む)の債券などとします。 |
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モーゲージ証券(不動産担保証券)やアセットバック証券《これらを総称して資産担保証券といいます。》、社債など、様々な種類の債券に投資することにより国内債券では得られない収益機会を捉えることをめざします。 |
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為替は原則フルヘッジを行ない、為替リスクを回避します。
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| グローバル債券運用のリターンを直接享受できる仕組みを採用。 |
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2種類の外国籍の投資信託証券へ投資するファンド・オブ・ファンズの形態を採用しています。
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| グローバル債券運用で実績のあるPIMCOが運用する外国籍の投資信託証券に投資を行ないます。 |
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当ファンドの投資顧問会社であるピムコジャパンリミテッドは、PIMCO(パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー)の日本における拠点です。 |
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PIMCOは、ドイツの保険・金融サービスグループであるアリアンツ・グループ傘下の債券を専門とする資産運用会社で、米国に本拠を置いています。 |
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長期展望に基づく運用の一貫性と、グローバルな視野でより有利な投資対象に分散投資する姿勢を堅持しています。 |
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リスク情報
- 当ファンドは、主に投資信託証券に投資を行ない、投資対象とする投資信託証券は、主に債券および資産担保証券など値動きのある証券(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。
- 当ファンドが投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】
- 一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。
【流動性リスク】
- 市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
【信用リスク】
- 一般に公社債の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)するリスクがあります。
【為替変動リスク】
- 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないますが、為替ヘッジを行なうにあたっては、ヘッジコストが発生します。また、為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。なお、ヘッジコストとは、為替ヘッジを行なう通貨の金利と円の金利の差に相当し、円の金利の方が低い場合には、この金利差の分だけ収益が低下することになります。
【デリバティブリスク】
- 金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。また、取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスクなどがあります。
【延長リスク/期限前償還リスク】
- モーゲージ証券や資産担保証券においては、原資産となっているローン(住宅ローン、リース・ローンなど)の期限前返済の増減に伴なうデュレーションの変化によって、当該証券の価格が変化するリスクがあります。一般に金利上昇局面においては、ローンの借換えの減少などを背景に期限前償還が予想以上に減少し、金利低下局面においては、ローンの借換えの増加などを背景に期限前償還が予想以上に増加する傾向があります。
【期限前償還に伴なう再投資リスク】
- モーゲージ証券や資産担保証券が期限前償還された場合には、償還された金銭を再投資することになりますが、金利低下局面においては、再投資した利回りが償還まで持ち続けられた場合の利回りより低くなることがあります。
※当ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。
その他の留意事項
- 当資料は、日興アセットマネジメントが「グローバル短期債券ポートフォリオ」の投資信託説明書(交付目論見書)を補足することなどを目的とし、投資家の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくために作成した販売用資料です。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
- 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、販売会社より、投資信託説明書(交付目論見書)などをあらかじめ、または同時にお渡ししますので、必ず詳細をご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。