著しい経済発展が期待されるアジアの国や地域^※1の株式、不動産^※2および債券に投資を行なうことで、「資産3分法」を実現します。

• アジアの国や地域の株式、不動産および債券に分散投資を行ない、中期的な信託財産の成長をめざします。各資産の組入比率は、株式：不動産：債券＝50：20：30を基本とします。
• 当ファンドは、各資産を主要投資対象とする投資信託証券を通じて投資を行なう、ファンド・オブ・ファンズです。

※1：当ファンドの場合、アジアの周辺国も含みます。
※2：当ファンドの場合、不動産投信および不動産関連株式のことを指します。

アジアの国や地域（日本を含む）に投資を行ない、主に相対的に高いインカム収益とともにアジアの経済成長を背景としたキャピタル収益の獲得をめざします。

• 株式の一部および不動産については、トラッカーファンド^（注）を通じてアジアの国や地域への投資を行ない、主に相対的に高いインカム収益の獲得をめざします。また、東南アジアを中心としたアジアの国や地域へは、株式への直接投資を通じてキャピタル収益の獲得をめざします。さらに、アジアの現地通貨建債券への投資を通じて安定的なインカム収益とともに、為替差益を含むキャピタル収益の獲得をめざします。
• 外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行ないません。

（注）トラッカーファンドとは？
トラッカーファンドとは、一般的には投資対象となる指数や一定の戦略のパフォーマンスに連動するファンドのことをいいます。当ファンドにおけるトラッカーファンドが連動をめざす戦略は、株式などの原資産に、原資産にかかわる「コール・オプション（買う権利）」の売却を組合わせる「カバード・コール戦略」を行なうことにより、相対的に高いインカム収益の獲得をめざすものです。

お客様の運用ニーズに合わせてご選択いただけるよう、「隔月分配型」と「資産成長型」の2種類をご用意しました。

• 隔月分配型は、インカム収益を原資として隔月（奇数月、原則20日（休業日の場合は翌営業日））の決算時に安定した分配を行なうことをめざします。また毎年1月および7月の決算時には基準価額の水準などを勘案し、キャピタル収益（組入証券の値上がり益（為替差益を含みます））などを原資として、ボーナス分配を行なうことをめざします。
• 資産成長型は、年1回（原則11月20日（休業日の場合は翌営業日））決算を行ないますが、基準価額水準などによっては分配を行なわない場合もあります。
• 「日興アジア資産3分法（隔月分配型）」と「日興アジア資産3分法（資産成長型）」との間で、スイッチングを行なうことができます。

●市況動向および資金動向などにより、上記のような運用ができない場合があります。

■日興アジア資産3分法（資産成長型）

リスク情報

• 当ファンドは、主に投資信託証券に投資を行ない、投資対象とする投資信託証券は、主に株式、不動産および債券など値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に投資する新興国の株式、不動産および債券は、先進国の株式、不動産および債券に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、元金を割り込むことがあります。
• 当ファンドが投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

• 一般に株式や不動産の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式や不動産の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。投資するユーロ円債は、アジア諸国の株式やアジア・オセアニア諸国の不動産投信および不動産関連株式など原資産の値動きに一定の条件のもとで連動することをめざすものが中心となります。そのため、原資産と異なる値動きとなる場合や、原資産以上に変動する場合があります。

【流動性リスク】

• 市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。一般に新興国の株式および債券は、先進国の株式および債券と比較して、市場規模や取引量が少ないため、相対的に流動性リスクが高いと考えられます。

【信用リスク】

• 一般に投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。一般に公社債および短期金融資産にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、大きな損失を被る可能性があります。また、金融商品取引所が定める一定の基準に該当した場合、上場が廃止される可能性があります。

【為替変動リスク】

• 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【カントリー・リスク】

• 投資対象国である新興国における非常事態など（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。情報の開示などの基準が先進国とは異なることから、投資判断に際して正確な情報を充分に確保できない場合があります。ファンドの投資対象有価証券が上場または取引されている諸国の税制が先進国と異なる場合があります。また、それらの諸国における税制が一方的に変更されたり、新たな税制が適用されたりすることもあります。以上のような要因は、ファンドの信託財産の価値に影響を与える可能性があります。

※上記は主なリスクであり、記載された以外のリスクも存在します。詳細につきましては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

その他の留意事項

• 当資料は、日興アセットマネジメントが「日興アジア資産3分法（隔月分配型）」の投資信託説明書（交付目論見書）を補足することなどを目的とし、投資家の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくために作成した販売用資料です。
• 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
• 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、販売会社より、投資信託説明書（交付目論見書）などをあらかじめ、または同時にお渡ししますので、必ず詳細をご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。