日興・ジャナス・グローバル・オポチュニティ・ファンド|日興アセットマネジメント


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日興・ジャナス・グローバル・オポチュニティ・ファンド


追加型投信/内外/株式

愛称 -- 日経新聞掲載名 グロオポ
2010年03月12日付
ファンドの特色お申込メモ販売会社情報レポート運用報告書目論見書

ファンドの特色

世界の上場株式※1を投資対象とします。
主として、新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている株式に投資することで、 中長期的な信託財産の成長をめざします。
※1:DR(預託証券)を含みます。

 

コントラリアン・アプローチに基づき、市場で過小評価を受けている企業の株式に厳選投資します。
コントラリアン・アプローチを通して、非対称なリターン特性※2をもつと考えられる銘柄に厳選投資を行ない、中長期的な信託財産の成長をめざします。
※2:当ファンドでは、株価の下値余地に比べて上値余地が大きい状態を「非対称なリターン特性」と言います。

 

企業調査・分析で強みをもつジャナス・キャピタル・マネジメント・エルエルシーが運用を担当します。
ジャナス・キャピタル・マネジメント・エルエルシー(以下、ジャナス)は、ジャナス・キャピタル・グループの一員であり、個別企業調査に基づくコントラリアン・アプローチで実績のある米国の運用会社です。

 

コントラリアン・アプローチとは
~ 群集になびかない投資行動 ~
コントラリアンとは、市場心理に流されない投資のことです。
外部環境の変化や投資家の心理状態により、市場が過度な悲観や楽観に支配されるケースは少なくありません。こうした状況下では、投資家の多くは株価水準を冷静に判断できず、市場心理に左右されがちです。
しかし、独自の判断基準に則った投資を貫くコントラリアン・アプローチでは、こうした時こそ強みが発揮できる好機と考えます。
多くの投資家とコントラリアンの投資行動の比較(イメージ),コントラリアン・アプローチ 市場心理に流されることなく、独自の判断基準に則り投資
※上図はイメージであり、実際と異なる場合があります。

 

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 当ファンド(マザーファンドを含みます。)は、主に株式など値動きのある証券(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。特に投資する新興国の株式は、先進国の株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。したがって、元金を割り込むことがあります。
  • 当ファンドの主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 一般に新興国の株式は、先進国の株式と比較して、市場規模や取引量が少ないため、相対的に流動性リスクが高いと考えられます。

【信用リスク】

  • 一般に投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。

【為替変動リスク】

  • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【カントリー・リスク】

  • 投資対象国である新興国における非常事態など(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 情報の開示などの基準が先進国とは異なることから、投資判断に際して正確な情報を充分に確保できない場合があります。
  • ファンドの投資対象株式が上場または取引されている諸国の税制が先進国と異なる場合があります。また、それらの諸国における税制が一方的に変更されたり、新たな税制が適用されたりすることもあります。以上のような要因は、ファンドの信託財産の価値に影響を与える可能性があります。

その他の留意事項

  • 当資料は、日興アセットマネジメントが「日興・ジャナス・グローバル・オポチュニティ・ファンド」の投資信託説明書(交付目論見書)を補足することなどを目的とし、投資家の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくために作成した販売用資料です。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、販売会社より、投資信託説明書(交付目論見書)などをあらかじめ、または同時にお渡ししますので、必ず詳細をご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

 

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日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第368号
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