年金積立グローバル・ラップ・バランス（安定型）

追加型投信／内外／資産複合

ＤＣグローバル・ラップ・バランス（安定型） 日経新聞掲載名

年G安定

2012年05月23日付

基準価額	前日比	純資産総額	分配金情報
10,714円	-1円	641百万円	100.00円 (12/03/26)

マザーファンドを通じて国際分散投資を行ないます。

各マザーファンドへの投資比率は、以下の資産配分を基本とし、中期的な市況見通しに応じて機動的に変更します。なお、市況動向などによっては内外の有価証券などへの直接投資を行なうことがあります。

マザーファンド	基本資産配分
「日本大型株式グローバル・ラップマザーファンド」運用（投資顧問）会社：JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社・わが国の金融商品取引所上場株式の中から、時価総額の大きな銘柄を中心に厳選投資を行ない、日興バーラ・スタイル・インデックス（日本大型株式）^*1を上回る投資成果の獲得をめざします。	8％
「日本小型株式グローバル・ラップマザーファンド」運用（投資顧問）会社：スパークス・アセット・マネジメント株式会社・わが国の金融商品取引所上場株式の中から、時価総額の小さな銘柄を中心に厳選投資を行ない、日興バーラ・スタイル・インデックス（日本小型株式）^*2を上回る投資成果の獲得をめざします。	6％
「日本債券グローバル・ラップマザーファンド」運用（投資顧問）会社：中央三井アセット信託銀行株式会社 ※監督当局の認可等を前提として合併し、2012年4月1日付で三井住友信託銀行株式会社となる予定です。・わが国の公社債を中心に投資を行ない、日興債券パフォーマンスインデックス（総合）^*3を上回る投資成果の獲得をめざします。	61％
「北米株式グローバル・ラップマザーファンド」運用（投資顧問）会社：ジャナス・キャピタル・マネジメント・エルエルシー・米国およびカナダの金融商品取引所上場株式およびNASDAQ市場で取引されている株式を中心に厳選投資を行ない、MSCI北米インデックス（ヘッジなし・円ベース）^*4を上回る投資成果の獲得をめざします。	9％
「欧州先進国株式グローバル・ラップマザーファンド」運用（投資顧問）会社：MFSインターナショナル（U.K.）リミテッド・欧州主要先進国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式を中心に厳選投資を行ない、MSCI欧州インデックス（ヘッジなし・円ベース）^*5を上回る投資成果の獲得をめざします。	6％
「アジア太平洋先進国株式グローバル・ラップマザーファンド」運用（投資顧問）会社：シュローダー・インベストメント・マネージメント（シンガポール）リミテッド・日本を除くアジアおよび環太平洋地域の主要先進国の株式を中心に厳選投資を行ない、MSCI太平洋フリー・インデックス（日本を除く、ヘッジなし・円ベース）^*6を上回る投資成果の獲得をめざします。	2％
「海外債券グローバル・ラップマザーファンド」運用（投資顧問）会社：ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピー・世界各国の信用度の高い公社債を中心に投資を行ない、シティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）^*7を上回る投資成果の獲得をめざします。	8％

*1 *2 *3 同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はＳＭＢＣ日興証券株式会社に帰属します。また、ＳＭＢＣ日興証券株式会社は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

*4 *5 *6 同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

*7同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はシティグループ・グローバル・マーケッツ・インクに帰属します。また、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクは同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

※上記の基本資産配分は、長期的な市況見通しに応じて変更される場合があります。

※市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

運用成果を向上させるために、日興グローバルラップ株式会社（日興GW）が運用状況をモニタリングします。

日興GWのファンド・アナリストが、各マザーファンドの運用状況を日々モニタリングし、必要な場合には運用アドバイザー（投資顧問会社）交代の助言を行ないます。

最終的な運用アドバイザーの決定は、日興GWに加えて日興アセットマネジメントアメリカズ・インクからの情報提供や助言をもとに、日興アセットマネジメントが行ないます。

※運用アドバイザー交代の際などには、暫定的に日興アセットマネジメントが各マザーファンドの運用指図の権限を行使することとなる場合があります。

資産配分は、日興GWの助言をもとに日興アセットマネジメントが行ないます。

日興GWは、グローバルなマクロ経済環境・市況などの分析をもとに効率的なポートフォリオを構築し、それに基づき助言を行ないます。

中期的な市況見通しの変化に応じて、ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し、調整します。

日興グローバルラップ株式会社（日興GW）とは

◆日興ＧＷは、運用アドバイザーの評価・選定や資産配分の策定など、資産運用サービスをご提供するコンサルティング・カンパニーです。前身の「株式会社グローバル・ラップ・コンサルティング・グループ」は1998年2月設立。1990年代に米国で急拡大した『投資信託ラップ』を日本で初めて導入しました。

日興アセットマネジメントアメリカズ・インクとは

◆日興アセットマネジメントアメリカズ・インクは、日興アセットマネジメント・グループ※の傘下にあるグローバル運用の米国拠点です。

※「日興アセットマネジメント・グループ」とは日興アセットマネジメント株式会社とそのグループ会社の総称です。

ファンドの仕組み

※当ファンドは、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行ないます。

ファンドの仕組み

■年金積立グローバル・ラップ・バランス（安定成長型）
■年金積立グローバル・ラップ・バランス（成長型）
■年金積立グローバル・ラップ・バランス（積極成長型）
■年金積立グローバル・ラップ・バランス（積極型）

リスク情報

投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式および債券を実質的な投資対象としますので、株式および債券の価格の下落や、株式および債券の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
中小型株式や新興企業の株式は、株式市場全体の平均に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。

【流動性リスク】

市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
一般に中小型株式や新興企業の株式は、株式市場全体の平均に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高いと考えられます。

【信用リスク】

投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

【為替変動リスク】

外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

当資料は、投資家の皆様に「年金積立グローバル・ラップ・バランス（安定型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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