昨年12月以降、過去十数年で最大級の寒波が米国を襲っており、製造業の活動や小売業の販売などが抑制されたことから、1月以降の米国の経済指標は、市場予想を下回る軟調なものが目立ちました。これを受け、1月は米国株式も軟調に推移しましたが、2月以降は急速に値を戻す展開となっています。

株価が持ち直した背景には、悪天候の影響はいずれ解消されるとの見方や、景気が弱くなる場合には、FRB(米連邦準備制度理事会)が量的緩和縮小のスピードを緩めるとの見方が株式市場で拡がったことがあると考えられます。実際、2月7日に発表された1月の雇用統計では、非農業部門雇用者数が予想を下回る結果となったものの、発表後の株価は上昇しており、悪材料を消化する動きが進みつつあるようです。また、景気への影響が大きい消費についても、次第に天候が良くなると予想されている3月以降、これまで寒さで外出が控えられていた反動で増加するとの見方が強まりつつあります。さらに、昨年以降、消費者マインドの改善傾向が続いていることや、失業率が低下傾向となっていることも、消費増加を後押しすると考えられます。2月も多くの州で悪天候に見舞われたため、寒波の影響を受けていない経済指標が公表されるのは、主に4月以降となる見込みではあるものの、今後、寒波による経済への悪影響が一時的なものであったと確認できるにつれて、米国株式の上昇につながっていくものと期待されます。

米国の株式市場の投資機会を捉えるツールとして、米国を代表する株価指数「S&P500指数」への連動をめざす「ETF(上場投資信託)」のご活用を検討されてはいかがでしょうか。同ETFを活用することで、比較的少額な資金で米国を代表する企業群への幅広い分散投資が可能になります。

米国株式の推移 / 米国消費者マインドの推移 / 米国失業率の推移

(米労働省および、信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成)

S&P500指数への連動を目的としたETF銘柄:「上場インデックスファンド米国株式(S&P500)」
ETF(愛称)
(銘柄コード)
対象指数 売買単価
(2014年3月3日終値)
上場市場 売買単位 最低投資金額(概算)
上場S&P500米国株
(1547)
S&P500指数 2,016円 東京証券取引所 10口 20,160円

*最低投資金額(概算)は、2014年3月3日終値×最低売買単位。手数料などの費用は含みません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。