• 当ファンドは、主に投資信託証券に投資を行ない、投資対象とする投資信託証券は、主に債券など値動きのある証券（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。

当ファンドの主なリスクは以下の通りです。

1. 価格変動リスク
   一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。
2. 流動性リスク
   市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
3. 信用リスク
   一般に公社債および短期金融資産にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格は下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
4. 為替変動リスク
   外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
5. 有価証券の貸付などにおけるリスク
   有価証券の貸付などにおいて、取引先リスク（取引の相手方の倒産などにより契約が不履行になる危険のこと）が伴ないます。これらの影響を受けて、貸付契約に基づく担保金を用いて清算手続きを行なう場合には、買戻しを行なう際に、市場の時価変動などにより調達コストが担保金を上回る可能性もあり、その結果ファンドに損害が発生する恐れがあります。

当ファンドは、基準価額の変動率をシティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）の変動率に一致させることをめざしますが、当ファンドおよび投資対象とする投資信託証券には、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。

• 資金の流入から実際に投資信託証券を買い付けるタイミングのずれの発生。
• シティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）の採用銘柄以外の銘柄に投資をすることがあること、また、シティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）の採用銘柄の変更などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬・売買委託手数料などの費用を負担すること。
• 有価証券の貸付による品貸料が発生すること。
• 先物取引等のデリバティブ取引を利用した場合、当該取引の値動きとシティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。

金融商品取引所で取引される市場価格と基準価額のカイ離

当ファンドは東京証券取引所に上場され公に取引されますが、市場価格は、主に当ファンドの需要、当ファンドの運用成果および投資者が代替的な投資と比較して当ファンドが全般的にどの程度魅力的であるか、などに左右されます。当ファンドの市場価格が、基準価額を下回って取引されるかまたは上回って取引されるかは予測することはできません。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

その他の留意事項

• 当資料は、日興アセットマネジメントが「上場インデックスファンド海外債券（Citigroup WGBI）毎月分配型」についてお伝えすることなどを目的とし、投資家の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくために作成した販売用資料です。
• 当ファンドは、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
• 信託財産に生じた利益および損失はすべて受益者に帰属します。取得申込者は、ファンドの投資目的およびリスク要因を充分に認識することが求められます。
• 当ファンドをお申込の際には、契約締結前交付書面などを十分にお読みください。
• システムリスク・市場リスクなどに関する事項
  証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。これにより、ファンドの投資方針に従った運用ができない場合があります。また、一時的に取得・換金ができなくなることもあります。
• 投資対象とする投資信託証券に関する事項
  諸事情により、投資対象とする投資信託証券にかかる投資や換金ができない場合があります。これにより、ファンドの投資方針に従った運用ができなくなる場合があります。また、一時的にファンドの取得・換金ができなくなることもあります。
• 解約によるファンドの資金流出に伴なう基準価額変動に関する事項
  一度に大量の解約があった場合に、解約資金の手当てをするため保有証券を大量に売却することがあります。その際に基準価額が大きく変動する可能性があります。
• 法令・税制・会計方針などの変更に関する事項
  ファンドに適用される法令・税制・会計方針などは、今後変更される場合があります。