 |
 |
 |
|
|
| United States of America Data
|
 |
●国名:アメリカ合衆国 ●人口:3億4,41万5,000人(2008年、IMF) ●面積:962万8,000km2(日本の約25倍) ●GDP:14兆2,646億米ドル(2008年、IMF) ●1人当たりGDP:4万6,859米ドル(2008年、IMF) ●経済成長率:1.1%(2008年、IMF) ●主要産業:工業(全般)、農業(小麦、トウモロコシ、大豆、木材他)、金融保険不動産業、サービス業 ●主要貿易品目: 輸出/自動車、同部品、半導体、コンピューター関連製品、航空機、電気機器 輸入/自動車、同部品、原油、コンピューター関連製品、医薬品、衣料品 ●言語:主として英語(法律上の定めはない) ●通貨:米ドル ●気候: 熱帯から冷帯まで地域によって異なる ●格付:AAA(S&P)、Aaa(ムーディーズ) ●株式時価総額:9兆3,911億8,500万米ドル |
|
|
巨大な国土と、豊かな天然資源を利用してイギリスからの独立後、見事な経済発展をみせたアメリカ。 首都・ワシントンD.C.をはじめ、カリフォルニアやシカゴなど、世界に名だたる国際都市が点在している。 中でも、ニューヨークには「国際連合本部」が設立され、総会時には、世界各地から加盟国の代表が訪れる。
|
 |
アメリカ合衆国の誕生 1492年、コロンブスのアメリカ大陸発見により、ヨーロッパ人による南北アメリカ大陸の探検と開拓がはじまった。 アメリカ大陸におけるイギリスの13植民地は、自由独立の精神が強く、それぞれが議会をもって自立的な民主政治を発展させていた。18世紀になると、重商主義政策を強行するイギリスが一方的に課税を行い、自治の抑制を加えたため、反英運動が勃発。1776年に独立宣言を発した。さらに1787年にアメリカ合衆国憲法を制定、初代大統領にはジョージ・ワシントンが選ばれた。
領地の拡大と南北戦争 その後アメリカは勢力圏を拡大していき、メキシコやスペインなど諸外国との戦争などにより多くの新しい州と海外領土を合衆国に加えていった。 アメリカの発展とともに、国内では産業革命を迎えて工業化が進む北部と奴隷を使い綿花生産を主産業とする南部の間で対立が深まっていた。1860年には、保護関税、奴隷解放を主張するリンカーンが大統領となったため、南部諸州は分離を宣言。1861年、南北戦争が勃発した。この戦争は北軍が勝利し、連邦制と中央集権制の基礎が確立され、アメリカは豊富な天然資源をもとに工業が飛躍的に発展した。
国際舞台での活躍 アメリカは欧州の争いには不介入と中立主義をとってきたが、ヨーロッパで勃発した第一次世界大戦には連合国側として参戦。戦後はウィルソン大統領の主導によって国際連盟設立に大きな役目を担った。1929年ウォール街のニューヨーク株式取引所で起った株の大暴落(ブラック・チューズデー)がきっかけとなり、世界中をも巻き込む恐慌に発展。世界は第二次世界大戦へと突入する。日本海軍による真珠湾攻撃をきっかけに、イギリスやソヴィエト連邦、中華民国やオーストラリアなどとともに連合国の一員として参戦。戦後は国際政治における自由主義陣営の中心となった。
|
| 広大な国土をもつアメリカは、鉄鉱石、銅、石炭、石油などの豊富な資源をもち、世界第一の工業生産活動を行う工業大国。自動車や航空機、コンピュータをはじめさまざまなものが作られている。また、小麦、トウモロコシ、大豆、木材などの農業による生産も世界最大としても知られ、金融保険不動産業、サービス業も盛んだ。 |
|
|
|
 |
 |
ワシントン記念塔 <ワシントンD.C.> アメリカの初代大統領ジョージ・ワシントンの偉業を称え建造された塔。1848年に着工され、1880年に完成した。169.3mと、石造建築物としては世界一の高さを誇る。街のどこからでも見えるように、周辺には高い建物を建てることが禁止されている。 |
 |
セントラルパーク <ニューヨーク> ニューヨーク・マンハッタンの超高層ビル群の中に位置する、アメリカで最大規模の都市公園。南北4km、東西0.8kmの広さがあり、人々のオアシスとなっている。東にメトロポリタン美術館、道を挟んで西にはアメリカ自然史博物館が隣接している。 |
|
|
|
| ○当資料は、日興アセットマネジメントが世界各国の情報についてお伝えすることなどを目的として作成した資料です。○当資料は、信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について弊社が保証するものではありません。 |
※ 各国・地域のプロフィールは外務省ホームページ等の情報を元に記載しています。また、その他の情報は株式会社ジェイティービーが有するデータを元に作成しています。なお、格付けは2009年3月末日時点で自国通貨建長期債務に対して付与されたものです。 ※各国の株式時価総額は信頼できると判断した情報を元に記載しています。(2009年3月末日現在) 写真提供:©iStockphoto.com/DiscoverAmerica.com |
|
|
|