スローファンド

Slow Fund スローファンドのすすめ

投資は本来、退屈なくらいがいいのかもしれません。
「預貯金だけでは不安。
でも、いわゆる“投資家”になりたいわけじゃない。」
その気持ちに応える投資信託は、実はこれまで多くありませんでした。

投資信託に関するリスクと費用について

特別対談“スローファンド”とは何か?「詳細」 生活経済ジャーナリストファイナンシャル・プランナー(CFP®) 和泉昭子氏(いずみあきこ)×日興アセットマネジメント 小木戸豊秋(こきどとよあき)

大きな上昇期待がなくても、心安らかな運用を期待したい。「スローファンド」という選択肢

“スローファンド”とは…

  • 値動きの幅が小さい。
  • 値動きが世界経済や為替市場の変動に左右されにくい。

つまり、
1)買い時に神経質にならずに買える。
2)売り時を気にしないで持ち続けられる。
3)投資の勉強をしたり市場を常に見ていなくても大丈夫。
そんなタイプのファンドのこと。

経済や市場に向き合って行なう投資は大きな利益の可能性があって魅力的ですが、もっとのんびりしたファンド、“退屈さが逆に特徴といえるようなファンド”があってもいいはず。
それが日興アセットが考える「スローファンド」です。

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リーマン・ショック以降、市場の変動は急激かつ大きくなっています。

投資信託を使った資産運用には、短期的な値動きに振り回されない長期のスタンスが必要です。
一方、最近の市場の変動は急激かつ大きく、ストレスを感じられる方も多いのではないでしょうか。

  • [期間]2000年1月末~2011年12月末 2000年1月末を1とした指数化グラフ
  • [期間]2000年1月末~2011年12月末
    2000年1月末を1とした指数化グラフ
    新興国債券:
    JPモルガンEMBI+
    新興国株式:
    MSCIエマージング
    世界債券:
    シティグループ世界国債
    世界株式:
    MSCI ワールド
    世界REIT:
    UBSグローバル・リアル・エステート・インベスターズ
    ※すべて円ベースまたは円換算。 ※左記のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

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資産運用は金融資産全体で考えないと意味がありません。

左下の絵のように、ほんの一部の「リスクを取れる資金」だけで資産運用をして、仮に10%のリターン(利益)を得られたとしても、その人の金融資産全体のリターンは、右下のようにあくまでも平均値に。
ここはひとつ発想を変え、水色の部分のような「仕方なく預貯金に置いてあるような資金」の一部を、『ほどよいリスク・リターン』のスローファンドでゆったりじっくりの運用を考えてみてはいかがでしょうか。

  • 図:金融資産
  • 図:全資産の利回りは、結局のところ「加重平均」に ※1銀行の定期預金の金利を想定
    (注意)上記の計算は、取引に係る手数料や税金等を考慮していません。

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日興アセットマネジメントのスローファンド・ラインナップ

  1. フォーシーズン

    フォーシーズンどのような投資環境でも、安定したリターンの獲得をめざす

    • 「日本の短期金利+ α」の収益を獲得することをめざします。
    • 年率4%程度の基準価額の変動リスクの下で、基準価額の安定的な上昇をめざします。
    • 毎月、安定した収益分配を行なうことをめざします。

    フォーシーズン

    日興アセット社員が語る「フォーシーズン」の魅力!

    商品企画部 小島 雄介

    商品企画部 小島 雄介

    資産運用サポート第二部 宮田素子

    資産運用サポート第二部 宮田素子

  2. 円サポート

    円サポート為替変動の影響を抑え、安定したリターンの獲得をめざす

    • 日本および世界の格付の高い国債・国際機関債などに投資します。
    • 為替変動の影響を抑え、円建てで安定的な収益の確保をめざします。
    • 毎月、安定した収益分配を行なうことをめざします。

    円サポート

  3. ふるさと紀行2020

    ふるさと紀行2020ターゲット・マチュリティー戦略で、安定したリターンの獲得をめざす

    • 国内の地方債を中心に投資を行ない、安定的な収益の確保をめざします。
    • 満期一致戦略という運用手法で、安定的な収益の確保をめざします。
    • 原則として、毎月、安定的な収益分配を行なうことをめざします。

    日本公共債ファンド2020<愛称:ふるさと紀行2020>

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当資料は、日興アセットマネジメントがスローファンドについてお伝えすることを目的として作成した資料です。
投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録
金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
投資信託をお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様
ご自身でご判断ください。