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2018年8月8日

Vol.1400 「JPX日経インデックス400」
~銘柄入れ替えについて~

8月7日、株価指数「JPX日経インデックス400(以下、JPX日経400)」の算出開始後5回目となる構成銘柄の定期入れ替えが発表されました。なお、銘柄入れ替えの実施予定日は8月31日です。今回の入れ替えでは、「リコー」や「高島屋」など25銘柄が除外され、「任天堂」や「日本ユニシス」などの26銘柄が新たに採用されました。これに伴ない、構成銘柄の上場廃止(非定期の除外)により足元で399銘柄で構成されていたJPX日経400は、定期入れ替え実施後、400銘柄で算出されることになります(追加、除外銘柄の一覧は、下図「「JPX日経インデックス400」構成銘柄:定期入れ替え銘柄」をご参照ください)。

JPX日経400は、東京証券取引所(東証第一部、東証第二部、マザーズ、JASDAQ)に上場する企業の中から400社を選び出して算出される株価指数で、毎年8月に定期の銘柄見直しが行なわれます。日本の株式市場全体の動きを反映するTOPIX(東証株価指数)や、主に流動性の高さを基準として225銘柄が選定される日経平均株価に対し、JPX日経400は、株主の投資資金がどのくらい効率的に使われているかを示す指標であるROE(自己資本利益率)やコーポレートガバナンスの体制など、海外投資家も重視する項目が銘柄選定基準となっています。

JPX日経400は、収益・経営面で評価の高い銘柄で構成されていることもあり、世界最大級の年金基金であるGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が、ベンチマーク(運用指標)の一つとして採用しています。また、日本銀行は、JPX日経400に連動するETF(上場投資信託)を買入れ対象の一つとしています。なお、機関投資家だけでなく、JPX日経400の採用銘柄に投資を行なう投資信託などを通じて、個人の投資にも活用されています。

【図表】[左上図]【JPX日経400のパフォーマンス】、[左下図]【JPX日経400のROE】、[右図]【JPX日経400の銘柄選定プロセス】 グラフを拡大

※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄の売買等を推奨するものではありません。また、当社のファンドにおける保有、非保有、および将来の個別銘柄の組み入れまたは売却を示唆するものでもありません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

【図表】【「JPX日経インデックス400」構成銘柄: 定期入れ替え銘柄(2018年8月)】

※個別銘柄を掲載していますが、当該銘柄の売買等を推奨するものではありません。また、当社のファンドにおける保有、非保有、および将来の個別銘柄の組入れまたは売却を示唆するものでもありません。

「JPX日経インデックス400」の著作権等について
JPX日経インデックス400は、日本経済新聞社(以下「日経」という)と日本取引所グループ(以下、「JPX」という)、東京証券取引所(以下、「東証」という)(以下、「JPX」と「東証」を総称して「JPXグループ」という)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、日経とJPX グループは、JPX日経インデックス400自体及びJPX日経インデックス400等を算定する手法並びにその構成銘柄(関連する情報を含む)に対する著作権及び知的財産権並びに指数等の表示に対する商標権その他の知的財産権を有しています。「日経」「NIKKEI」の表示に対する商標件その他知的財産権はすべて日経に、また「JPX」「東証」「TSE」の表示に対する商標権その他の知的財産権はすべてJPXグループに、それぞれ帰属しています。日経とJPX グループは、JPX 日経インデックス400を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日経とJPX グループは、JPX日経インデックス400の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。日経とJPXグループはJPX日経インデックス400を対象としたすべての金融商品等に対して、それらを保証するものではなく、一切の責任を負いません。

  • 当資料は、日興アセットマネジメントが市況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
  • 投資信託は、値動きのある資産(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。