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2018年10月1日

Vol.1422 米国株式は最高値を更新も、依然として魅力的
~目先、調整があれば良い投資機会に~

米国第一主義の下、トランプ米大統領が対外的に強硬な姿勢を続ける中、通商摩擦の拡大などが市場の懸念材料となっています。ただし、米国では、8月にナスダック総合指数が最高値を更新、9月もS&P500指数とニューヨーク・ダウ工業株30種が最高値を更新するなど、株式相場の堅調が続きました。

米国株式が堅調な主な背景は、同国の企業業績見通しの良好さです。企業業績に絡んでは、トランプ政権が導入した減税の影響や、労働市場の改善などを背景に、同国の景気が堅調です。また、世界景気についても、関税措置の応酬に伴なう直接的な影響は限定的で、企業による投資の手控えなどにつながらなければ、成長率が大きく損なわれる事態には至らないとされています。こうした中、S&P500指数ベースのEPS(1株当たり利益)は、2018年が前年比3割強、減税の影響が低下する、19、20年でもそれぞれ、1割の増加となっています。

また、金融引き締め政策をとる国が増えているものの、世界的に景気や物価に過熱感はなく、金利水準が低い、いわゆる「適温相場」と呼ばれる環境が続いていることも、米国株式の堅調を支えています。しかも、米FRB(連邦準備制度理事会)が、景気は堅調ながら、物価上昇率の大幅加速は見込まれないとしていることなどから、利上げペースは今後も緩やかとみられるだけでなく、利上げ局面の終了も視野に入りつつある状況です。

こうした環境下、米国株式は今後も、企業収益の拡大に沿った上昇傾向を辿ると見込まれます。ただし、最高値を更新後だけに、一本調子での上昇は難しいと考えられます。右下のグラフが示すとおり、米国株式が先進国(除く米国)株式を大きく上回るパフォーマンスを示した後には、その反動が見られてきました。9月には、トルコの予想を上回る大幅利上げなどを受け、新興国懸念が和らぎ、投資家のリスク選好の動きがやや回復したことなどもあり、目先、米国株式以外の資産が出遅れ感などから見直される可能性があります。しかし、良好な企業業績見通しに変化が無ければ、米国株式の調整局面は良い投資機会と捉えることができます。

【図表】[左図]米国の主要株価指標の推移、[右図]米国株式の相対株価の推移グラフを拡大

信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

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