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2018年11月7日

Vol.1432 業績改善が目立つエネルギー関連企業
~市場が動揺する一方、ファンダメンタルズは堅調~

エネルギー関連企業の2018年7-9月期決算をみると、石油メジャーなどによる大幅増益の発表が目立つ状況となっています。また、2018年通期についても、市場予想では、他セクターに比べて大幅な利益成長率が見込まれており、エネルギー関連企業の業績改善期待が高まっています。

業績改善の背景には、近年の原油安の環境下で、資産売却や採算効率の高い油田への集中などの事業効率化を通じて、収益体質の改善が図られた効果が挙げられます。さらに、昨年半ば以降、原油などのエネルギー価格が堅調に推移するなか、エネルギー各社は生産量を増加させており、原油市況改善の恩恵を受けました。

エネルギー株の推移をみると、今年9月にかけて、エネルギー市況の改善とともに大きく上昇してきたものの、足元では、投資家のリスク回避姿勢の強まりや米中貿易摩擦に伴なう景気減速懸念などを背景に、株式市場や原油市況が急落したことを受け、下げが目立つ状況となっています。特に、原油市況については、米国によるイラン産原油の禁輸措置について、日本など8ヵ国・地域に対し一時的な適用除外が認められたことなどから、供給減少は限定的との見方が拡がったことが重石となりました。

しかし、エネルギー関連企業が事業効率化や原油以外のエネルギー事業への多様化などを通じて、市況変動に強い収益体質づくりを進めてきたことなどから、足元の原油安による業績への影響は限定的と見込まれます。また、数年前に低迷していた頃と比べると、WTI原油価格は依然として1バレル=60米ドル台と高い水準に留まっており、業績を著しく圧迫するような状況ではないと考えられます。そのため、足元のエネルギー株の下落は、9月にかけて大きく上昇した反動で売られた面が強いとみられ、むしろ、現在の株価水準には割安感がみられると言えます。

引き続き、原油市況の変動に伴なうエネルギー関連企業への影響には注意が必要ですが、12月のOPEC(石油輸出国機構)総会で追加の減産が議論されるなどして、原油市況を取り巻く環境が改善すれば、市場が落ち着きを取り戻し、エネルギー関連企業の堅調な業績改善期待が株価にも徐々に反映されていくと期待されます。

【図表】[左図]エネルギー株の推移と期間別騰落率、[右図]セクター別EPS*成長率予想グラフを拡大

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