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2018年11月22日

Vol.1437 高い成長期待の反動で
下落圧力が強まった米国ハイテク株

今年4月以降、テクノロジー銘柄が多いナスダック総合株価指数は、米ハイテク企業の高い成長期待を背景に、総じて堅調に推移し、米株式相場をけん引してきました。しかし、10月以降、世界景気の鈍化や米中貿易摩擦の激化への懸念などを背景に、投資家のリスク回避姿勢が強まるなか、米株式市場は下落傾向に転じました。足元では、ハイテク株が売りの中心となっており、11月20日には、ナスダック総合株価指数が終値ベースで約7ヵ月ぶりの安値をつけ、10月以降では約14%の下落となりました。

足元のハイテク株下落の要因としては、これまで著しく株価が上昇してきた反動として売られている面が強いと考えられます。貿易摩擦の長期化などを背景に市場環境の先行き不透明感が強まるなか、米長期金利が上昇したこともあり、これまでの上昇で株価やPER(株価収益率)の水準が高くなっていたハイテク株への利益確定売りの圧力が強まったとみられます。

さらに、足元で行なわれている主要ハイテク企業の決算発表において、短期的な業績見通しの下振れが相次いでいることも、投資家心理の重石になっていると考えられます。ハイテク企業のなかでも、半導体やスマートフォン(スマホ)の関連企業の業績は景気動向に左右される面もあり、需要減速予測などを背景に、売上高の見通しが市場予想を下回るケースが多くみられる状況となっています。特に、時価総額が大きいIT大手のアップルは、同社に部品を供給する企業の業績見通しの下方修正などから、新型スマホの減産観測や販売不振観測が連想されたことで株価が急落し、ハイテク株全体に売り圧力が拡がりました。

このように、米ハイテク企業は様々な悪材料が重なり、一時的に売られやすい状況となっています。しかし、中長期的にみると、依然としてナスダック総合株価指数は相対的に高い利益成長が見込まれており、革新的な技術やビジネスを生み出し続けるハイテク企業への成長期待は失われていないと考えられます。米中貿易摩擦などへの過度な懸念が後退し、市場環境が落ち着きをみせれば、革新性を背景とした中長期的な成長期待とともに、ハイテク企業の株価は持ち直していくと期待されます。

【図表】[左図]米国・株価指数の推移、[右図]米国・株価指数のEPSの推移グラフを拡大

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(信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成)

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