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2019年6月11日

Vol.1494 冷え込む市場心理などから、軟調な日本株式
~収益期待の高まりと共に回復も期待できよう~

日本株式は2018年以降、米中通商問題や欧州の政治問題、世界経済の成長鈍化などの要因から、軟調な推移となっています。

5月に入り、国内では3月決算企業が相次いで業績を発表しました。業績自体は利益面で伸び悩みを見せたものの市場予想を大きく下回る結果とはなりませんでした。しかし、同時に示された企業による2019年度(2020年3月期)の業績見通しが、2018年度比でほぼ横ばいに留まるなど、市場の予想を超えて低かったことから、市場は強気に転換できず、株価は低迷を続けています。

これまでも、企業の業績見通しは当初は控えめに出され、時間の経過と共に上方修正される傾向があり、それに応じて株価も上昇するケースが多くみられました。ただ、今期は米中通商問題に絡み、電子部品や半導体の販売が不振であることや、人手不足に対処するため人件費が増加するなど、業績を明るく見通すことがいつも以上に困難であり、市場では、この先の業績見通しの改善に懐疑的な見方が強いようです。

株価動向と市場心理は密につながっており、一般に株価は、「EPS(1株当たり利益)×PER(株価収益率)」で表わされます。下のグラフから株価は2018年から軟調となっているものの、EPSはアベノミクス以降、増加基調にあることがうかがえます。つまり、このところの株価低迷は、日本企業の「稼ぐ力(EPS)」は着実に強まっているにも拘らず、米中通商問題など外部要因により投資家の市場心理が冷え込み、これを示唆するPERの水準が低下したことが原因の一つであると考えられます。

これまで日本企業は、現場での小さな改善から大規模な企業戦略の変更、業界再編などを通じ、円高不況をはじめとする課題を乗り越えており、今後も収益成長を遂げると期待されます。この先、外部要因に改善の兆しがみえれば市場心理は改善し、日本株式はEPSの成長と相まって大きく反発を見せることも考えられます。

【図表】日本株式のパフォーマンスとEPS(1株当たり利益)の推移グラフを拡大

※信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成

※グラフは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

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