Raku Yomi 楽読(ラクヨミ)

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2020年3月5日

Vol.1576 コロナウイルスに大きく震えた市場
~過去の推移から考える市場の鎮まる時期~

新型コロナウイルスの感染拡大により、世界の金融市場は今年2月20日を境に大きく動揺し下落しました。日本株式も同様で、日経平均株価は2月20日以降、2月末までに約10%の下落となりました。また、市場心理を示すとされる株価のボラティリティ(変動率)からも、今回の下げは急激なものであったことがうかがえ、日経VI(ボラティリティ・インデックス【グラフ参照】)は、米国市場が急落した翌日(2月28日)に40を超え、米中通商問題の悪化時の水準を上回りました。

日経VI算出の元となるオプション取引の価格は、現在の株価が満期日(最終決済日)までに所定の株価に達する可能性についての市場参加者の見方によって随時変化しており、この先、株価が大きく変動すると考える市場参加者が増えると値上がりする傾向にあります。日経VIは、「多様な思惑を持つ参加者で形成される価格は、その時点における「市場の心理」を示す」という考えに基づき、市場参加者の総意と言えるオプション価格を用い、価格に内在する、所定の株価に達する可能性をボラティリティとして類推し、算出したものです。

過去のVIの推移では、急激に上昇した後、ジリジリと下落し3ヵ月ほどで以前の水準に戻る傾向がうかがえます。このジリジリ下がる期間がいわゆる「市場が悪材料などを織り込む」までの期間であり、過去の例に倣えば、今回のコロナショックに伴なう株価の大きな変動は夏までに一応の落ち着きをみせると推測できます。

ただし、収束をみせると推測されるのはコロナウイルスの感染拡大ではなく、株価の変動である点に注意が必要です。今回の株価の大きな動揺はコロナウイルスによる感染拡大によるものであり、一時的とは言え世界経済の成長鈍化は避けられません。この先、株価自体が以前の水準に戻るのは、減速傾向を見せ始めている経済活動が落ち着き、その後の回復が期待される時期と考えられます。そのため、今後の経済情勢や各国政府のテコ入れ策などを見極めていく必要があります。

【図表】日本株式と同変動率の推移(日経平均株価、日経VI) グラフを拡大

(信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成)

※グラフは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

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