株式

原油価格が1バレル＝100ドルに迫り米国債利回りが16年ぶりの高水準に達するなかにあっては、投資家が発作的に守りの姿勢に入るのも無理はない。バリュエーションのばらつきは再び過去最高の水準に拡大しており、長期的な視点に立てば、アジア株式のリスク・リターン・バランスは魅力度を増していると考える。

今年はこれまでのところ、インドにとって重要な年となっている。3月、インドは第95回アカデミー賞において歌曲賞（アクション映画「RRR」）と短編ドキュメンタリー賞（「エレファント・ウィスパラー:聖なる象との絆」）の2部門で受賞するという快挙を成し遂げた。

域内の市場で中国の景気低迷に注目が集まるのは無理もないが、市場に広がっている懸念の影に隠れているものの、アジア地域には長期的に持続可能なリターンをもたらすポジティブな変化の機会が存在すると当社では考えている。中国が乗り越えなければならない問題は克服できないものではなく、システマティック・リスクや社会不安リスクにつながることはないだろう。

中国経済にデフレの兆候があるなか、このタイミングで同国政府が成長重視の指示を最近示したことは非常に歓迎すべき兆しだったと言える。こうした政策が実施されれば、構造的な変化につながり、消費者の景況感や中国経済の成長につながる可能性がある。

アジアの大部分においてインフレ問題が落ち着くなか、利下げに動いた中国を除き域内の大方の中央銀行は足下で政策金利を据え置く一方、米国では経済指標が総じて多少軟化するなかでも依然として追加利上げが示唆されているが、当社ではそれ以上に中国の次の動きを懸念している。

最近、家族とともに行った2週間の中国旅行は、ある種の「帰郷」であった。飛行機、列車、自動車で（東洋の真珠と呼ばれる）上海、青島、合肥、銀川を巡り、外灘（バンド）として知られる絵のように美しいウォーターフロントの遊歩道で有名な上海へと戻った。

機械学習の成長加速が始まるのに伴い、AIで先発優位性を有する大手テクノロジー企業やAIに特化したハードウェアおよびマイクロプロセッサのハイエンド・メーカー、なかでもアジアの企業が有利な立場にあると考える。

先進諸国が引き続きインフレと経済成長の低迷に苦しむなか、アジアはインフレが十分に抑制されており、金融政策サイクルが欧米諸国に先駆けてピークを迎えているなど、その見通しの明るさが際立っている。

労働力と経済成長が不足している世界において、これら両方を供給できるアジアはより長期的に非常に有利な立場にあるとみている。現在の米国主導の利上げサイクルが終わり、欧米のより脆弱な金融機関の経営不安が払拭されれば、アジアの見通しは明るいだろう。アジア市場は、現在バリュエーションが魅力的な水準にある。

アジアの銀行は、各国の利上げの規模が小さいこと、金融規制当局による慎重な舵取り、銀行の高い自己資本比率および総資産に占める有価証券投資比率の健全性を勘案すると、現在の世界的な銀行混乱に巻き込まれる可能性は低いと考えられる。このことは、長期的にはアジアの銀行界にとって好材料であり、魅力を高めるものと考えている。

世界各国が労働力不足の影響もあって成長力が不足する中で、その両方を備えるアジア諸国は、長期的成長のための強固な足場を具備していると考える。現在のアジア株式市場は非常に魅力的なバリュエーション水準にあり、米国が主導している金利引き締めサイクル、及び弱体化している欧米諸国の金融機関の処理が終了した後の先行きは明るくなると考える。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は大幅に下落して米ドル・ベースの月間リターンが－6.8％となり、前月の上昇分がほぼ打ち消された。米国で市場予想を上回る経済指標が発表されるなか、中国の経済活動再開や金利がピークに達したとの前月の高揚感は短期的なものにとどまり、金利は一段と上昇して高金利がより長期化するとの不安が広がった。

2023年のアジア株式市場（日本を除く）は好調な出だしとなり、当月の米ドル・ベースの月間リターンは8.2％に達した。中国株式に対する投資家センチメントの回復が支援材料となった。米国では、CPI（消費者物価指数）上昇率が6ヵ月連続で鈍化し、インフレ圧力が弱まり始めているとの期待が広がった。

世界第2位の経済大国である中国にとって、2022年は過酷な年だった。第4四半期になるまで厳格な新型コロナウイルス対策を維持し、それによって企業の活動が妨げられ経済成長が抑制された。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は小幅に下落し、米ドル・ベースの月間リターンが－0.2％となった。米FRB（連邦準備制度理事会）は大方の予想通り0.50％の利上げを実施し、中国は新型コロナウイルス関連の制限を緩和する措置を発表した。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は大幅に反発し、米ドル・ベースの月間リターンが18.8％となった。月末に、米FRB（連邦準備制度理事会）のジェローム・パウエル議長が金融政策の引き締めペースを鈍化させる可能性を示したことを受けて、市場センチメントが改善した。

決算発表シーズンが市場予想を上回る内容となり、また米FRB（連邦準備制度理事会）が利上げペースを減速させるのではとの慎重ながらも楽観的な見方が広がったにもかかわらず、当月のアジア株式市場（日本を除く）は全体として下落し、月間リターンが米ドル・ベースで－6.1％となった。

2022年、アジアの多くの国を含む世界各国は数多くの障害に直面した。インドやインドネシアなどの例外を除きアジア市場のパフォーマンスは概して良くない。2021年末時点では、2022年はもっと明るくなるという展望を描いていた投資家もいた。しかし、今のところ、そのような見方は楽観的過ぎたようで、MSCIオールカントリーワールドインデックスは変動の激しい状況が続き、年初来20%下落している。年内の世界市場は、各国中央銀行の金融政策とロシア・ウクライナ戦争など地政学的動向に左右されるだろう。

中国共産党第20回全国代表大会（全国代表大会）が2022年10月23日に閉幕し、習近平国家主席の三期目続投が予想通り確定した。毛沢東以来の権力を手に入れたことに加えて、中央政治局常務委員のうち習近平氏を除く6名全員を自身への忠誠心が強いメンバーで固めることにも成功した。

当月のアジア（日本を除く）および世界の株式市場は、金利の上昇やインフレの高まりが引き続き重石となった。米国では、8月のCPI（消費者物価指数）上昇率が前年同月比8.3％と市場予想を上回ったことに加え労働市場が逼迫していることを受けて、FRB（連邦準備制度理事会）が0.75％の利上げを実施した。

約10年にわたり、大企業の陰に隠れて目立たなかった小型企業が見直されている。小型企業の重石となっていた要因が、今や追い風に転じつつあるなか、当社では当該資産クラスの盛り返しに弾みをつけるとみられる7つの重要な進展を特定した。

ESG 投資ほど、短期間で幅広い投資家の心を捉えた投資アイデアはない。特に近年では、ESG投資の普及が急激に加速している。

米国では、７月のCPI（消費者物価指数）上昇率が前年同月比8.5％となるなどインフレが高止まりしていることを受けて、FRB（連邦準備制度理事会）が利上げによるインフレ抑制を優先する方針を維持した。追加利上げ圧力をさらに強めたのは労働市場の逼迫で、７月の求人数が増加を示し失業者１人当たりの求人件数が2件となった。

米国の足下のCPI（消費者物価指数）上昇率が前年同月比で9.1％と40年ぶりの高水準となるなか、米FRB（連邦準備制度理事会）は0.75％の利上げを実施した。また、米国の2022年第2四半期のGDP成長率が年率換算で前期比－0.9％となり、米国経済がテクニカル・リセッション（2四半期連続のマイナス成長）入りしたことが示されると、市場の懸念が強まった。こうしたなか、当月のアジア株式市場（日本を除く）は下落し、月間リターン（米ドル・ベース）が－1.2％となった。

当月は、リセッション（景気後退）や前年同月比8.6％と40年ぶりの高い伸びとなった米国の5月のCPI（消費者物価指数）への懸念が、様々な国に波及的影響をもたらした。アジア株式市場（日本を除く）は、米国の複数の逆風材料を警戒するとともにインフレを域内共通のテーマとして下落し、月間リターン（米ドル・ベース）が－4.5％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、米FRB（連邦準備制度理事会）が指標となる翌日物金利を0.50％引き上げたものの、上海市が新型コロナウイルス関連の規制を解除するとの方針を発表したことが好感されて小幅に上昇し、米ドル・ベースの月間リターンが0.5％となった。

変化は、アジア市場においてより一般的かつ際立っている。その理解に努めることは、持続的リターンをもたらすために不可欠である。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、インフレや米FRB（連邦準備制度理事会）の利上げ幅が従来の予想を上回る可能性をめぐり投資家のあいだで懸念が広がるなか、下落して米ドル・ベースの月間リターンが－5.2％となった。

海外移住者のなかには自らの出身国とのつながりをめぐるジレンマに直面する者もいるかもしれないが、シンガポール在住中国人の筆者は、母国とのつながりがなくなったと感じたことが一度もない。その一因は、進化しているインターネット技術によってタイムリーなニュースが配信されてくることや、中国最大のSNSである微博（ウェイボー）を使い続けていることにあるが、したがって、「中国の特色ある社会主義」は依然として筆者に影響を及ぼしており、筆者の存在意義の支えとなり続けている。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、ロシア・ウクライナ紛争が嫌気されたのに加え根強いインフレ懸念も重石となって下落し、月間リターンが米ドル・ベースで－2.8％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は下落した。ロシア・ウクライナ間の緊張激化の結果、ついにロシアがウクライナ侵攻に踏み切ったことが嫌気されたのに加え、根強いインフレ懸念も株式市場の重石となり、月間リターンが米ドル・ベースで－2.3％となった。

帰省できなかった2年間を経てインドに帰り1ヵ月を過ごした私は、そこでの新常態に良い意味で驚かされた。コロナ禍は大きな苦難となってきたが、テクノロジーの普及などを中心にポジティブな変化も引き起こしている。

年初のアジア株式市場（日本を除く）は、根強いインフレを受けて米FRB（連邦準備制度理事会）の引き締めサイクルが予想されたよりも積極化するかもしれないとの懸念から、厳しい展開を迎え月間リターンが米ドル・ベースで－3.10％となった。

12月のアジア株式市場（日本を除く）は、米FRB（連邦準備制度理事会）が3月に債券の購入を終了すると述べるとともに、根強いインフレに対処すべく2022年中に3回の利上げ実施を示唆したにもかかわらず、米国株式市場に連れ高となり、月間リターンが米ドル・ベースで1.4％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、新型コロナウイルスの新たなオミクロン変異株の流行拡大によって、世界各国の国境再開計画が見直しを迫られ、景気回復が遅れるかもしれないとの懸念を受けて下落し、月間リターンが米ドル・ベースで－3.9％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は上昇し、月間リターンが米ドル・ベースで1.4％となった。投資家の注目は引き続き、インフレ圧力の高まりや米FRB（連邦準備制度理事会）によるテーパリング（量的緩和の漸進的縮小）計画に集まった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は下落し、月間リターンが米ドル・ベースで－4.2％となった。中国の経済成長見通しに対する懸念や米FRB（連邦準備制度理事会）のテーパリング（量的緩和の漸進的縮小）計画が、市場センチメントの主な悪化要因となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は上昇した。月初は新型コロナウイルスのデルタ変異株の感染拡大に対する懸念が市場の重石となったものの、月末にかけては米FRB（連邦準備制度理事会）のハト派的な発言や打撃を受けていた中国のテクノロジー・セクターの反発が市場センチメントを押し上げ、月間リターンは米ドル・ベースで2.3％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、中国での個別学習指導事業およびテクノロジー関連セクターへの政府による規制強化を受けて同国株式が売り込まれたことが重石となり、下落して米ドル・ベースの月間リターンが－7.5％となった。域内諸国で新型コロナウイルスの感染者数が再び増加したことも、アジア株式に対するセンチメントを悪化させた。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、域内で新型コロナウイルスの感染者数が最近急増していることなどが重石となり、小幅に下落して月間リターンが米ドル・ベースで－0.1％となった。インフレの加速をめぐる根強い懸念や、米FRB（連邦準備制度理事会）のテーパリング（量的緩和の漸進的縮小）が予想よりも早く実施されるのではとの不安も、市場センチメントを冷え込ませた。

日興アセットのアジア株式チームのメンバーでシニア・ポートフォリオ・マネジャーであるグレース・ヤン氏が、Citywireのアジア部門ベスト・ファンド・マネジャー賞受賞という最近の栄誉の背景にある潜在的理由や、アジアの小型株分野で隠れた珠玉銘柄を発掘することに対する同氏の情熱について語ってくれました。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、域内の複数国での新型コロナウイルス感染者急増に対する懸念や根強いインフレ不安をよそに、同地域で継続中の景気回復をめぐる楽観ムードを追い風として底堅い推移を見せ、月間リターンが米ドル・ベースで1.2％となった。

アジアの小型株は、大型株を長期的にアウトパフォームしてきた実績があるとともに伝統的株式ポートフォリオに優れた分散効果をもたらすことから、長期スタンスの投資家にとって多くの投資メリットがあると考える。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、中国その他複数の域内諸国で2021年第１四半期のGDP成長率が市場予想を上回ったことなどを受けて同地域の景気回復をめぐり楽観ムードが広がるなか、まずまずの上昇を見せ月間リターンが米ドル・ベースで2.5％となった。

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）で大騒ぎとなった2020年を経て、2021年の世界の経済成長はワクチン接種のポジティブな進展と政府による継続的な対策を背景に回復すると予想される。しかし、回復ペースは国によって差が生じるとみられるとともに、新型コロナウイルスの再流行の不安は根強く残っており、ついに危機を脱したなどと言うのは僭越だろう。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、根強いリフレ懸念や世界的な債券利回りの上昇といった逆風材料がCOVID-19（新型コロナウイルス感染症）のワクチン接種進展に伴う地域経済の回復期待を上回ったことから、利益確定売りに押されて月間リターンが米ドル・ベースで－2.5％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）のワクチンが域内に景気回復をもたらすとの楽観ムードが投資家のあいだで続くなか、上昇して米ドル・ベースの月間リターンが1.2％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、新型コロナウイルスの新たな変異種によってもたらされた不透明感をよそに上昇し、月間リターンが米ドル・ベースで4.1％となった。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）のワクチンが世界的な景気回復をもたらすとの楽観ムードや米国の追加財政出動、中国の堅調な経済指標を追い風に着実な上昇を見せ、月間リターンが米ドル・ベースで6.8％となった。

当月のアジア株式市場は力強い上昇を見せた。その要因となったのは、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）のワクチン開発が良好な進展を見せたこと、ジョー・バイデン次期米大統領の政権下で米国とアジアの関係が改善するとの期待が高まったこと、アジアの幾つかの国で経済指標が市場予想を上回ったことであった。アジア株式（日本を除く）の月間市場リターンは米ドル・ベースで8.0％となった。

当月は、米国大統領選挙を控えた神経質なムードや欧米でのCOVID-19（新型コロナウイルス感染症）感染者数の増加を受けて、株式市場が世界的に下落した。しかし、アジア株式（日本を除く）は、域内におけるCOVID-19感染拡大ペースの減速や中国の景気回復に対する楽観的な見方の広がりを追い風に、月間市場リターンが米ドル・ベースで2.8％と、比較的堅調なパフォーマンスとなった。

前月まで3ヵ月連続で力強い上昇を見せていたアジア株式市場は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的な流行）による打撃からの世界経済の回復が失速しつつあるかもしれないとの懸念を受けて、当月はついに利益確定売りに押された。当月のアジア株式（日本を除く）のリターンは米ドル・ベースで－1.5％となった。

アジア株式は、世界各国による新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン開発進展、米ドル安の継続、中国経済指標の底堅さが追い風となって3ヵ月連続で上昇し、月間市場リターンが米ドル・ベースで3.5％となった。

アジア株式は、前月に続き当月も力強いパフォーマンスとなった。世界の市場センチメントは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン開発に対する楽観的な見方が強まったこと、大手テクノロジー企業の収益が市場予想を上回ったこと、米FRB（連邦準備制度理事会）が当面のあいだ非常に緩和的な金融政策を維持するとしたことを受けて楽観ムードが続いた。アジア株式（日本を除く）の月間市場リターンは米ドル・ベースで8.5％となった。

アジアの小型株は潜在収益性の高い投資テーマである。しかし、この分野で持続的に成功を収めるには、巧みで経験豊富なアクティブ運用力が必要であり、その広範なリサーチの知見と実地の知識によって、小型株という十分なリサーチが行われていないユニバースで潜在的な「勝者」を見出し「敗者」を回避することが可能となるだろう。

当月のアジア株式市場は反発した。世界各国での経済活動再開や緩和的な金融環境をめぐる楽観ムードが、幾つかの国で発生している新型コロナウイルス感染症（COVID-19）第2波への懸念を上回った。アジア株式（日本を除く）の月間市場リターンは米ドル・ベースで8.4％となった。

中国では、多くの工場や製造施設、生産ラインがロックダウン（都市封鎖）期間中の数ヵ月に及ぶ操業停止を経て現在稼働中であり、世界第2の経済大国がCovid-19（新型コロナウイルス感染症）の影響から徐々に回復するなか、最近では同国の主要経済指標が上昇傾向を示し始めている。

5月のアジア株式市場は、米中2国間の緊張激化という悪材料が世界中での経済活動の段階的再開をめぐる楽観ムードを上回り、小幅下落となった。最近中国が香港に新たな国家安全法を導入する動きを見せたことも、センチメントの重石となった。アジア株式（日本を除く）の月間市場リターンは米ドル・ベースで－1.2％となった。

新型コロナウイルス（COVID-19）の1日当たりの感染者数が複数のアジア諸国で減少し始めたことを受けて、4月のアジア株式市場は大幅に反発した。財政出動および金融緩和策が継続されたことも市場センチメントを押し上げた。アジア株式（日本を除く）の月間市場リターンは、米ドル・ベースで9.0％と大幅なプラスになった。

当月はアジア株式市場にとって厳しい1ヵ月となり、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的流行）と原油価格急落の影響によって市場が大きく下落した。

1月に下落したアジア株式市場（日本を除く）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的流行）不安を受けて、2月も引き続き売り圧力に晒された。

当月のアジア株式市場（日本を除く）は、コロナウィルスの流行が世界的な景気悪化を引き起こすかもしれないとの不安から下落し、米ドル・ベースのリターンが－4.5％となった。

12月のアジア株式市場（日本を除く）は、米国が月の中旬に予定していた中国製品への追加関税発動を見送り米中貿易戦争が休戦となったことを受けて上昇し、米ドル・ベースの月間市場リターンが6.7％となった。

11月も引き続き、米中通商協議の一進一退と両国による通商協定「第１段階」の合意期待に市場のムードが大きく左右された。

10月のアジア株式市場（日本を除く）は、米中貿易協定の部分的合意への期待が高まったこと、米FRB（連邦準備制度理事会）が0.25％の追加利下げを実施したことが追い風となり、勢いを増して続伸した。

9月のアジア株式市場（日本を除く）は、前月の急落から回復を見せてポジティブなムードで月を終え、月間リターンが米ドル・ベースで1.7％となった。

8月のアジア株式市場（日本を除く）は、一時的な休戦状態にあった米中貿易戦争が再燃し両国が新たな追加関税合戦を繰り広げるなか、月間リターンが米ドル・ベースで－4.4％となった。

7月のアジア株式市場（日本を除く）は利食い売りが先行して下落し、月間リターンが米ドル・ベースで－1.8％となった。域内の経済および製造業指標・統計が事前予想を下回ったことに加えて、世界経済の鈍化懸念が高まったことが、アジア株式の重石となった。

6月のアジア株式は、米FRB（連邦準備制度理事会）による利下げ期待や米中間の貿易交渉再開が支援材料となり、リリーフ・ラリー（安堵感からの相場上昇）を見せた。

アジア株式は、4ヶ月連続でプラス・リターンを記録していたが、その上昇基調が米中貿易問題の激化を受けて5月に突如途絶えた。

4月のアジア株式市場（日本を除く）は、米国や中国の経済指標が市場予想を上回る内容となったこと、世界的にリスクセンチメントが落ち着いたこと、米FRB（連邦準備制度理事会）がハト派的な姿勢を強めたことが支えとなり、米ドル・ベースのリターンが1.9％となった。

3月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが1.7％となった。しかし、域内ではリターンにばらつきが見られ、インドと中国がアセアン諸国をアウトパフォームした。

2月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが2.1％となった。しかし、域内ではリターンにばらつきが見られ、北アジア地域とオーストラリアがアセアン地域をアウトパフォームした。

1月のアジア株式市場（日本を除く）は、米ドル・ベースのリターンが7.3％となった。月末には、米FRB（連邦準備制度理事会）が政策金利を据え置くとともに市場予想よりもハト派色の強いトーンを示し、市場のリスク選好意欲が高まった。

9月に行ったミーティング以降にかなり多くの展開が発生した。主なものは地政学的材料を主因とする原油価格の予想外の急落、米中貿易とブレグジット（英国のEU離脱）における衝突のさらなる悪化、世界経済に散見された減速の兆しであった。

2019年で一つ確かなのは退屈な年にはならないということだ。貿易関連のニュースが世間を騒がせる中、それよりもアジア市場全体の運勢改善のより大きな指標として、FRB（連邦準備制度理事会）と中国当局の根底にある政策の方向性に注意を払いたい。

2019年が間近に迫るなか、量的緩和政策による大量の資金供給による副作用と考えられる影響が、依然として世界の株式市場に重くのしかかっている。

2018年を振り返る時、トランプ政権とその通商政策が話題を独占し、世界の金融市場の主な動きを決定付けたという事実に異論はないと思う。

2019年は、アクティブな銘柄選択、もしくはアルファにおいて重要な年となるだろう。当社は、リスクが高まる環境においても安定して成長する質の高い企業を選定することにより、銘柄選択に基づくリターンを提供することに注力して行く。

12月のアジア株式市場（日本を除く）は、世界経済の成長減速や金融政策の引き締め、地政学的な緊張の高まりに対する懸念が市場センチメントを引き続き悪化させるなか、米ドル・ベースのリターンが－2.6％となった。

11月のアジア株式市場（日本を除く）は、世界の経済成長をめぐる根強い懸念やテクノロジー関連株の下落にもかかわらず、米ドル・ベースのリターンが5.3％となった。

10月のアジア株式市場（日本を除く）は、金利上昇、経済成長の減速、および米中間の貿易をめぐって長引く緊張に対する懸念から、米ドル・ベースでのリターンが－10.85％となった。

9月のアジア株式市場（日本を除く）は、米ドル・ベースでのリターンが－1.38％となった。継続中の米中貿易摩擦や原油価格の上昇がパフォーマンスの主な重石となった。

8月のアジア株式市場（日本を除く）は、アジア諸国の通貨安が大きく響き、米ドル・ベースでのリターンが－1.02％となった。貿易戦争の激化懸念や新興国全般への混乱拡大リスクが投資家心理に大きく影響した。

7月のアジア株式市場（日本を除く）は、中国と韓国が下落したものの、インド、フィリピン、タイおよびマレーシア市場の上昇がそれらを相殺し、全体として小幅な上昇となった。

アジア株式市場（日本を除く）は、米中間の貿易を巡る緊張が根強く続くなか、米ドル・ベースのリターンが－4.8％となった。

アジア株式市場（日本を除く）は、マクロ環境の先行き不透明感や貿易摩擦、原油価格上昇を受けて市場のリスク回避ムードが強まり、米ドル・ベースのリターンが－1.3％となった。

優秀な人材の豊富さ、資金調達面、市場へのアクセスなどの優位性が自然と備わっており、中国は「東洋のシリコンバレー」へと変貌を遂げるために必要な材料のほとんどが揃っている。

「中国を除くアジア」というポートフォリオが一般的になる日のことを想像してみて欲しい。

日本のコーポレートガバナンス・コード改革は、緩やかながらも着実に進んでいるが、最近のコードの改訂を受けて株式持合い解消の機運が高まるだろう。

アジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが0.7％となった。ボアオ・アジアフォーラムで中国が経済の対外開放をさらに進めると約束したことを受けて、貿易戦争不安が後退した。

世界中で市場のボラティリティが大幅に高まるなか、アジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが－1.5％となった。世界的な貿易戦争への懸念や米国のテクノロジー・セクターの下落が市場センチメントの大きな重石となった。

アジア株式市場（日本を除く）は、米国の経済指標が景気の加速を示したことを受けてインフレ懸念や米FRB（連邦準備制度理事会）の利上げペース加速観測が高まるなか、米ドル・ベースのリターンが－5.0％となった。

1月のアジア株式市場（日本を除く）は、堅調な経済成長や企業収益をめぐって楽観ムードが広がるなか、米ドル・ベースのリターンが＋7.6％となった。アジア諸国の通貨は概して対米ドルで上昇した。

12月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが＋2.7％となり、新興国を含むグローバル株式市場（リターン＋1.4％）をアウトパフォームした。

最近の訪中を振り返って

11月のアジア株式市場（日本を除く）は、米ドル・ベースのリターンが＋0.6％となった。同市場の代表的なインデックスは、米FRB（連邦準備制度理事会）による現行政策スタンス継続への期待と経済指標の堅調さを受けて、月中に10年ぶりの高値に近づいたが、月末にかけては、構成比率の高いテクノロジー銘柄が売り込まれたことで、それまでの上昇分が相殺された。

10月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが＋4.7％となり、新興国を含むグローバル株式市場（リターン＋1.9％）をアウトパフォームした。

アジア地域における力学のシフトを考慮し、アジア株式へのアロケーションを新興国と先進国に分けるという選択肢もある。

9月のアジア株式市場（日本を除く）は米ドル・ベースのリターンが▲0.1％となり、新興国を含むグローバル株式市場（リターン＋2.2％）をアンダーパフォームした。