少子・高齢化が進む日本において、公的年金などに財政的な制約があるなか、勤労世帯の自助努力によって、安定的な資産形成を実現することが重要となります。そのために有効な資産形成の手法として、「長期投資、積立投資、分散投資」の3つが挙げられます。
まず、「長期投資」について、資産運用の世界では収益を安定させるために、長期にわたる継続的な投資が有効とされています。一般に、金融市場で取引される資産がいつ上昇・下落するかを予測することは難しいうえ、資産価格は短期間で大きく変動することもありますが、10～20年単位で投資することで、収益の安定化が期待できます。
次に、「積立投資」について、定期的に投資することによって投資タイミングを分散させることで、購入単価が均され、いわゆる「高値掴み」となるリスクを軽減する効果があります。また、決まったタイミングで投資を継続するため、金融市場の動向を予測して機動的に売買する必要はありません。
そして、「分散投資」について、様々な資産に資金を分けて投資することで、収益の安定化が期待できるほか、海外資産にも投資を行なうことで、世界経済の成長を享受できます。一般に、値動きの異なる資産に分散投資すると、各資産の値動きが打消しあうことによって、ポートフォリオ全体の値動きの安定化が期待できます。
これらの投資手法を組み合わせて、例えば、「日本株式・債券、先進国株式・債券、新興国株式・債券」の6資産へ毎月末に積立投資を10年間行なった場合の騰落率の分布をみると、同条件で日本株式にのみ投資した場合と比べて、プラスの騰落率になる割合が高いことが分かります。「長期投資、積立投資、分散投資」を活用することで、確実に収益が得られるとまではいえないものの、長期的には安定的な収益の獲得が期待されます。
- （信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成）
- 上記はシミュレーションであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
