プロフェッショナル・ステージ

プロフェッショナル・ステージ

  • 商品分類

    追加型投信/内外/資産複合

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    プロステ

設定日 2007年7月31日
信託期間 2022年6月13日まで
決算日 毎年6月12日

休業日の場合は翌営業日

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基準価額データ等* ダウンロード

設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2019年8月23日付

基準価額 8,823 Mailメール配信
前日比 -19  
純資産総額 1,760百万円  
分配金情報 0.00 (2019年6月12日)
 

ファンドの資料

現在、お取扱いできる販売会社はございません。なお、収益分配金は無手数料で再投資されます。

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込みメモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

世界中の投資対象を4つの資産カテゴリー「株式」「債券」「実物資産」「アルファ戦略」に分け、国際分散投資を行ないます。

株式 世界の株式に投資,債券 世界の債券に投資,実物資産 世界の不動産、コモディティ、インフラ、水などといった実物資産に投資,アルファ戦略 複数のアルファ戦略に投資

※各資産カテゴリーおよび各資産クラスの配分は、市場環境などに鑑みて随時見直しを行ないます。

※上図はイメージであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

※「実物資産」、「アルファ戦略」の資産カテゴリーとして、株式や債券に投資する場合があります。

<アルファ戦略とは>

市場動向に左右されにくい収益獲得をめざす運用戦略全体を指します。
アルファ戦略の代表的なものとしては、アービトラージ戦略、マーケット・ニュートラル戦略、ロング・ショート戦略およびグローバル・マクロ戦略などがあります。

  • アービトラージ戦略
    市場価格と理論価格のギャップに注目し、将来、両者が収斂することを前提として、その売りと買いを組み合わせ、裁定取引(アービトラージ)を行なう投資手法です。
  • ロング・ショート戦略
    割安と判断する資産(例えば株式)を買い、割高と判断する別の資産(例えば異なる株式)を売るという投資手法です。
  • マーケット・ニュートラル戦略
    市場が上下どちらに動いても収益獲得をめざすことができるよう、ポートフォリオをほぼ同金額の買い持ち(ロング)、売り持ち(ショート)で構成し、買い持ちと売り持ちの合計をほぼゼロとする投資手法です。
  • グローバル・マクロ戦略
    世界各国の経済、金利、為替などのマクロ指標を調査・分析し、それに基づき株式、債券、通貨、商品などについて買い持ち(ロング)、売り持ち(ショート)をとる投資手法です。

<実物資産クラスの追加>

不動産、インフラ(社会基盤整備)、コモディティなどの実物資産

  • 当ファンドでは、不動産、インフラ(社会基盤整備)、コモディティなどに関連する株式や、実際に目に見える資産に投資します。実際の運用においては、不動産は不動産投資信託(REIT)、コモディティは商品先物などの金融商品を通じて投資を行ないます。

不動産、ウォーター、インフラ(社会基盤整備)、コモディティなどの実物資産

※上図はイメージです。

<機動的な資産配分変更>

資産クラスの追加

  • 日々変化するマーケット環境を柔軟に捉えるため、アルファ戦略や資産クラスを適宜追加します。

リスク低減の期待

  • さまざまな資産、地域に投資することでリスク低減が期待できます。

投資対象とする各投資信託証券の選定や組入比率については日興アセットマネジメントのシンガポール現地法人の専門部署が助言を行ないます。

※株式、債券、実物資産など複数の資産に投資する投資信託証券を組み入れる場合があります。

運用プロセス

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。

ファンドの仕組み

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株式、債券、不動産投信およびコモディティ連動証券を実質的な投資対象としますので、株式、債券、不動産投信およびコモディティ連動証券の価格の下落や、株式、債券および不動産投信の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産、商品(コモディティ)の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  • 不動産投信は、不動産や不動産証券化商品に投資して得られる収入や売却益などを収益源としており、不動産を取り巻く環境や規制、賃料水準、稼働率、不動産市況や長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。また、不動産の老朽化や立地条件の変化、火災、自然災害などに伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
  • 新興国の株式、債券および不動産投信は、先進国の株式、債券および不動産投信に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
  • コモディティ連動証券の価格は、投資対象となる商品および当該商品が関係する市況や市況の変化などの要因により価格が変動するリスクがあります。上記事項に関する変動があった場合、ファンドに損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 新興国の株式、債券および不動産投信は、先進国の株式、債券および不動産投信に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。

【信用リスク】

  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  • 一般にハイイールド債券は、上位に格付された債券と比較して、利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じる可能性が高いと考えられます。
  • 新興国の債券は、先進国の債券に比べて利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じるリスクが高まる場合があります。
  • 不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。

【為替変動リスク】

  • 一部の資産を除き、原則として、為替ヘッジを行なわないため、外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 一部の資産において、為替ヘッジを行なうにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。
  • 投資対象とするGDAAストラテジーファンド クラスBについては、世界各国の為替予約取引などを積極的に行なうため、為替変動の影響を大きく受けます。
  • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。

【カントリー・リスク】

  • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。

【デリバティブリスク】

  • 金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。また、取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスクなどがあります。

【「アルファ戦略」におけるリスク】

  • アービトラージ戦略、マーケット・ニュートラル戦略、ロング・ショート戦略およびグローバル・マクロ戦略などのアルファ戦略では、買い持ちしている銘柄が、売り持ちしている銘柄よりも上昇率が高いまたは下落率が小さい場合、収益を得ることができますが、買い持ちしている銘柄が売り持ちしている銘柄よりも相対的に下落した場合、損失が発生します。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「プロフェッショナル・ステージ」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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