インデックスファンド Jリート

インデックスファンド Jリート

  • 商品分類

    追加型投信/国内/不動産投信/インデックス型

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    インJリ

設定日 2004年10月22日
信託期間 無期限
決算日 毎月15日

休業日の場合は翌営業日

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設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2019年12月6日付

基準価額 9,331 Mailメール配信
前日比 +11  
純資産総額 22,091百万円  
分配金情報 55.00 (2019年11月15日)
 

ファンドの資料

ファンドに関するお知らせ

  • 基本情報
  • ファンドの特色
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  • 目論見書

ファンドの特色

東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券(Jリート)などを主要投資対象とします。

  • Jリートに加え、Jリート以外の上場投資信託証券(いわゆるETF)や、不動産投信指数先物取引を活用することがあります。

「東証REIT指数(配当込み)」の動きに連動する投資成果をめざします。

  • 東証REIT指数の採用銘柄に追加・変更があった場合には、適宜、組入対象銘柄の追加・見直しを行ないます。
  • 当ファンドはその投資成果として税引前分配金再投資ベースの基準価額が「東証REIT指数(配当込み)」の動きに連動することをめざしますが、実際に公表される基準価額(税引前分配金控除後)は、収益分配金、信託報酬、売買委託手数料などの影響により「東証REIT指数(配当込み)」に連動するとは限りません。

毎月決算を行ない、収益分配を行なうことをめざします。

  • 年12回の決算日(原則として毎月の各15日)に、収益分配方針に基づいて、組み入れているJリートの分配金などを原資として、収益分配を行なうことをめざします。

※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や、分配を行なわない場合があります。

●市況動向および資産動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

運用プロセス

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、上場不動産投資信託証券などに投資するファンドです。

ファンドの仕組み

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に不動産投信を投資対象としますので、不動産投信の価格の下落や、不動産投信の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
  • 主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 不動産投信は、不動産や不動産証券化商品に投資して得られる収入や売却益などを収益源としており、不動産を取り巻く環境や規制、賃料水準、稼働率、不動産市況や長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。また、不動産の老朽化や立地条件の変化、火災、自然災害などに伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】

  • 不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。
  • <東証REIT指数(配当込み)と基準価額の主なカイ離要因>

    当ファンドは、基準価額の変動率を東証REIT指数(配当込み)の変動率に一致させることをめざしますが、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。

  • 東証REIT指数(配当込み)の採用銘柄の変更や資本異動などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬、売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。
  • 先物取引等のデリバティブ取引を利用した場合、当該取引の値動きと東証REIT指数(配当込み)の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。
  • ※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

    その他の留意事項

    • 当資料は、投資者の皆様に「インデックスファンド Jリート」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
    • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
    • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
    • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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