アジア社債ファンド Bコース(為替ヘッジなし)

アジア社債ファンド Bコース(為替ヘッジなし)

  • 商品分類

    追加型投信/海外/債券

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    アジ社Bなし

設定日 2012年11月21日
信託期間 2022年10月17日まで
決算日 毎月15日

休業日の場合は翌営業日

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基準価額データ等* ダウンロード

設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2019年8月23日付

基準価額 6,334 Mailメール配信
前日比 +5  
純資産総額 21,452百万円  
分配金情報 120.00 (2019年8月15日)
 

ファンドの資料

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込みメモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

主として、アジアの国・地域の企業などが発行する債券に投資を行ない、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざします。

  • 日本を除くアジアの国・地域の企業などが発行する米ドル建ての社債を中心に投資します。

    *S&Pまたはムーディーズの格付で、BB+格相当以下もしくは無格付の債券にも幅広く投資します。

※主要投資対象である外国投資信託の純資産総額の10%までオーストラリアの企業が発行する米ドル建て社債に投資する場合があります。

※また、市場動向などに応じて、現地通貨建ての社債や、ソブリン債券(国債、国際機関債など)などに投資する場合があります。

日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を担当します。

  • アジア資産の運用に特化し、長年の経験を持つ日興アセットマネジメント アジア リミテッドが、当ファンドの主な投資対象である外国投資信託の運用を行ないます。

「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2つのコースがあります。

  • 為替変動リスクの軽減を図る「為替ヘッジあり」と、為替変動の影響を直接受けることで、円安時に為替差益が期待できる「為替ヘッジなし」の2つのコースがあり、お客様の運用ニーズに応じてお選びいただけます。

※販売会社によっては、一部のコースのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

毎月、収益分配を行なうことをめざします。

  • 主に組入債券の利子収入や値上がり益などを原資として、毎決算時に収益分配を行なうことをめざします。
  • 毎月15日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とします。

※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用ができない場合があります。

運用プロセス

当ファンドの主要投資対象である「アジア・コーポレート・ボンド・ファンド」の運用プロセスは以下の通りです。

運用プロセス

* アジア債券の代表的な指数のひとつであるJPモルガン アジア・クレジット・インデックス(社債)の構成国をさします。なお、同指数は当ファンドのベンチマークではありません。

**主要投資対象である外国投資信託の純資産総額の10%までオーストラリアの企業が発行する米ドル建て社債に投資する場合があります。
また、市場動向などに応じて、現地通貨建ての社債やソブリン債券(国債、国際機関債など)などに投資する場合があります。

※ 上記は、2018年10月末現在のプロセスであり、将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。

ファンドの仕組み

●両ファンドの間でスイッチングを行なうことができます。ただし、販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングを行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に債券を実質的な投資対象としますので、債券の価格の下落や、債券の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  • 新興国の債券は、先進国の債券に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 新興国の債券は、先進国の債券に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。

【信用リスク】

  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  • 一般にハイイールド債券は、上位に格付された債券と比較して、利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じる可能性が高いと考えられます。
  • 新興国の債券は、先進国の債券に比べて利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じるリスクが高まる場合があります。

【為替変動リスク】

  • 投資対象とする外国投資信託の組入資産については、原則として為替ヘッジを行なわないため、当該資産の通貨の対円での為替変動の影響を受けます。一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。

【カントリー・リスク】

  • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「アジア社債ファンド Bコース(為替ヘッジなし)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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