深セン・イノベーション株式ファンド(1年決算型)

深セン・イノベーション株式ファンド(1年決算型)

  • 商品分類

    追加型投信/海外/株式

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    深イノベ1年

設定日 2017年11月30日
信託期間 2027年11月25日まで
決算日 毎年11月25日

休業日の場合は翌営業日

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基準価額データ等* ダウンロード

設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2018年12月14日付

基準価額 7,231 Mailメール配信
前日比 +103  
純資産総額 49,564百万円  
分配金情報 0.00 (2018年11月26日)
 

ファンドの資料

まずは大づかみ コンセプト動画

動画 深セン・イノベーション株式ファンド

運用者コメント(足元の市場環境および今後の見通し等)

動画 深セン・イノベーション株式ファンド

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込みメモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

中国のシリコンバレーとして知られる深センに着目し、イノベーション企業の成長を積極的に捉えます。

  • 深セン証券取引所に上場されている、人民元建ての中国本土株式(中国A株)を主要投資対象とし、中長期的な値上がり益の獲得をめざします。また、米国の金融商品取引所などに上場されている中国企業が発行する株式(預託証書を含みます。)にも投資を行ないます。
  • 大型株式だけでなく、中小型株式にも幅広く投資機会を求めます。
  • 外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジは行ないません。

日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を行ないます。

  • 中国A株や、アジアの株式への投資に豊富な実績を有する、日興アセットマネジメント アジア リミテッド(NAM アジア)がマザーファンドの運用を行ないます。
  • 深センに本拠を置き、中国本土市場に精通した資産運用会社として知られる融通(ロントン)基金管理有限公司から提供される情報や、日興アセットマネジメント ホンコン リミテッドからの情報も活用します。

年1回、決算を行ないます。

  • 毎年11月25日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とします。

※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

深センとは?

※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

運用プロセス

  • 当ファンドの主な投資対象であるマザーファンドの運用プロセスは、以下の通りです。

運用プロセス

※上記は2017年9月末現在の運用プロセスであり、将来変更となる場合があります。

ファンドの仕組み

  • 当ファンドは、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行ないます。

ファンドの仕組み

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。

【信用リスク】

  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【為替変動リスク】

  • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。

【カントリー・リスク】

  • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
  • 上海や深センのストックコネクト(株式相互取引制度)を通じた中国A株への投資においては、取引可能な銘柄が限定されていることに加えて、投資枠や取引可能日の制約、長期にわたって売買停止措置がとられる可能性などにより、意図した通りの取引ができない場合があります。また、ストックコネクト特有の条件や制限は、今後、中国当局の裁量などにより変更となる可能性があります。さらに、ストックコネクトにおける取引通貨はオフショア人民元となり、QFII制度の取引通貨である中国本土のオンショア人民元の為替レートの値動きとは乖離する場合があります。こうした要因から、ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「深セン・イノベーション株式ファンド(1年決算型)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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