グローバル・メガピース

グローバル・メガピース

  • 商品分類

    追加型投信/内外/資産複合

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    Gメガピース

設定日 2018年2月1日
信託期間 2028年1月25日まで
決算日 毎年1月25日

休業日の場合は翌営業日

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基準価額データ等* ダウンロード

設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2019年10月18日付

基準価額 9,647 Mailメール配信
前日比 +39  
純資産総額 21,272百万円  
分配金情報 0.00 (2019年1月25日)
 

ファンドの資料

まずは大づかみ コンセプト動画

動画 グローバル・メガピース

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込みメモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

社会の構造変化メガトレンドを捉える2つの株式テーマに着目し、収益の獲得をめざします。

  • 世界の株式の中から「イノベーション株式」「アーリー・ステージ株式」というテーマに基づき、投資戦略を選定します。

2つの株式テーマに債券を加え、インカム収益の獲得をめざします。

  • 「インカム債券」をテーマとした投資戦略を加えることで、分散投資によるリスク低減も図りながら、インカム収益の獲得をめざします。

各戦略に基づく投資は、日興アセットマネジメントが厳選したファンド(投資信託証券)を通じて行います。

  • 投資信託証券の組入比率の決定については、日興アセットマネジメント アジア リミテッドからの助言をもとに、日興アセットマネジメント株式会社が行ないます。

<為替ヘッジについて>
・ 株式における外貨建て資産への投資に際しては、原則として為替ヘッジは行ないません。
・ 債券における外貨建て資産への投資に際しては、投資対象ファンドの方針に基づき、高位に為替ヘッジを行ないます。

※為替ヘッジによって為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジを行なう際、対象通貨の短期金利より円の短期金利が低い場合には、為替ヘッジコストがかかります。また、対象資産の通貨と異なる通貨で為替ヘッジを行なった場合には、各通貨の値動きが異なることから、十分な為替ヘッジ効果が得られないことがあります。

※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

ポートフォリオの構築プロセス

  • 投資信託証券の組入比率の決定は、日興アセットマネジメント アジア リミテッド(NAM アジア)からの助言をもとに、日興アセットマネジメント株式会社が行ないます。
  • NAM アジアは、日興アセットマネジメント・グループのグローバルなネットワークを活用します。

運用プロセス

※上記は2019年1月末現在のプロセスであり、将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

  • 当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。

ファンドの仕組み

*当ファンドの当外国投資信託に対する運用指図権限に関しましては、ピムコ ジャパン リミテッドに委託します。

※投資先投資信託証券は適宜見直しを行ないます。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株式および債券などを実質的な投資対象としますので、株式および債券などの価格の下落や、株式および債券などの発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  • 新興国の株式および債券は、先進国の株式および債券に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
  • 中小型株式や新興企業の株式は、株式市場全体の平均に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、裏付けとなるローンの内容、種類、残存期間、利払いまでの期間および利率の条件などにより個別のローンごとに異なります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 新興国の株式および債券は、先進国の株式および債券に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
  • 一般に中小型株式や新興企業の株式は、株式市場全体の平均に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高いと考えられます。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)は、公社債などの有価証券に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。また、資産の転売についても契約上制限されていることがあり、ファンドの資金流動性に影響を与え、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】

  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  • 新興国の債券は、先進国の債券に比べて利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じるリスクが高まる場合があります。
  • 一般にハイイールド債券は、上位に格付された債券と比較して、利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じる可能性が高いと考えられます。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)の債務者が倒産等に陥り、利払いの遅延や元本の返済が滞るデフォルトが発生した場合、あるいはこうした状況に陥ると予想される場合、優先担保付バンクローン(貸付債権)の評価が下落(評価がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、担保の回収等により弁済されますが、担保価値の下落等によって、投資元本に対して投資した資金が回収できないリスクがあります。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)の主幹事行はローンの元利金を回収する責務を負っているため、主幹事行の破産や倒産等により、元利金の受け取りが遅延する可能性があります。

【為替変動リスク】

  • 一部の資産を除き、原則として、為替ヘッジを行なわないため、外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 一部の資産において、為替ヘッジを行なうにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。
  • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。

【カントリー・リスク】

  • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。

【デリバティブリスク】

  • 金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。また、取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスクなどがあります。

【未上場株式などの組入リスク】

  • 1)低流動性資産のリスク
    未上場会社の発行する株式など流動性の低い証券については、保有証券を直ちに売却できないことも考えられます。また、このような証券の転売についても契約上制限されていることがあり、ファンドの資金流動性に影響を与え、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 2)財務リスク
    未上場会社の発行する株式などは、会社の沿革、規模などの観点から、社会、政治、経済の情勢変化に大きな影響を受け易く、予想に反し、会社の業績、資金調達などにおいて懸念が生じる場合もあります。このような懸念が生じた場合、時価評価額の見直しが行なわれるため、基準価額が影響を受けることも考えられます。

【延長リスク/期限前償還リスク】

  • モーゲージ証券や資産担保証券においては、原資産となっているローン(住宅ローン、リース・ローンなど)の期限前返済の増減に伴なうデュレーションの変化によって、当該証券の価格が変化するリスクがあります。一般に金利上昇局面においては、ローンの借換えの減少などを背景に期限前償還が予想以上に減少し、金利低下局面においては、ローンの借換えの増加などを背景に期限前償還が予想以上に増加する傾向があります。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)において、予定される利息および元本の支払いの他、債務者の選択による期限前弁済を認めることがあり、この場合は、予定されていた利払いの一部が得られないことがあります。

【期限前償還に伴なう再投資リスク】

  • モーゲージ証券、資産担保証券および優先担保付バンクローン(貸付債権)が期限前償還された場合には、償還された金銭を再投資することになりますが、金利低下局面においては、再投資した利回りが償還まで持ち続けられた場合の利回りより低くなることがあります。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「グローバル・メガピース」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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