日興ハイブリッド3分法ファンド毎月分配型(ヘッジなしコース)

日興ハイブリッド3分法ファンド毎月分配型(ヘッジなしコース)

  • 商品分類

    追加型投信/内外/資産複合

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    ハイブリなし

設定日 2014年9月19日
信託期間 2020年10月19日まで
決算日 毎月17日

休業日の場合は翌営業日

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基準価額データ等* ダウンロード

設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2019年10月18日付

基準価額 7,495 Mailメール配信
前日比 -6  
純資産総額 111百万円  
分配金情報 50.00 (2019年10月17日)
 

ファンドの資料

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込みメモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

相対的に高い利回りが期待できる3つの資産(高利回り債券、不動産等関連証券、優先証券等)に投資を行ないます。

  • 主として先進国の資産に投資を行ない、相対的に高いインカム収益の獲得をめざします。

新興国通貨の高い金利収入の獲得もめざす「新興国通貨戦略コース」、為替変動の影響が異なる「円ヘッジコース」、「ヘッジなしコース」、「通貨プレミアムコース」をご用意しました。

  • お客様の運用ニーズに合わせて、コースをお選びいただけます。
    また、コース間でスイッチングが可能です。
  • 「新興国通貨戦略コース」は、新興国20通貨程度の中から、相対的に金利の高い新興国通貨を買い建てると同時に、相対的に金利の低い新興国通貨を売り建てる為替取引を行ないます。
  • 「円ヘッジコース」は、為替ヘッジを行ない、為替変動リスクの軽減をめざします。
  • 「ヘッジなしコース」は、為替ヘッジを行なわず、円安時の為替差益の獲得をめざします。
  • 「通貨プレミアムコース」は、通貨のカバード・コール戦略を行ないプレミアム収入(オプション料)の獲得をめざします。

※為替ヘッジを行なった場合は為替ヘッジコストがかかります。為替ヘッジを行なわない場合は投資先通貨に対して円高となった場合、 為替差損が発生します。通貨のカバード・コール戦略ではプレミアム収入が期待されますが、円安時の為替差益が一定額にとどまります。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

毎月の決算時に、収益分配を行なうことをめざします。

  • 毎月17日(休業日の場合は翌営業日)の決算時に、収益分配方針に基づき分配金の支払いを行なうことをめざします。

※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

●市況動向および資金動向などにより上記のような運用ができない場合があります。

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。

ファンドの仕組み

※ファンド間でスイッチングを行なうことができます。ただし販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

※スイッチング対象ファンドの一方のファンドに関して、委託会社が約款に定める事由に該当したと判断したことにより、購入・換金申込みの受付を中止、もしくは、既に受付けた購入・換金申込みの受付を取り消した場合には、もう一方のスイッチング対象ファンドに関しても、当該ファンドについて約款に定める中止・取消事由が生じているか否かにかかわらず、原則として、スイッチングによる購入・換金申込みの受付を中止、もしくは、既に受付けたスイッチングによる購入・換金申込みの受付を取り消します。

※投資成果に大きく影響しますので、スイッチングは、十分ご検討の上、慎重にご判断ください。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に債券、不動産等関連証券(不動産投信、不動産連動社債、MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)などをいいます。)および優先証券等(優先証券、劣後債などをいいます。)を実質的な投資対象としますので、債券、不動産等関連証券および優先証券等の価格の下落や、債券、不動産等関連証券および優先証券等の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産等の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  • 不動産投信および不動産連動社債は、不動産や不動産証券化商品に投資して得られる収入や売却益などを収益源としており、不動産を取り巻く環境や規制、賃料水準、稼働率、不動産市況や長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。また、不動産の老朽化や立地条件の変化、火災、自然災害などに伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信および不動産連動社債の発行体等の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信および不動産連動社債の分配金・利払いや価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
  • MLPは、投資対象事業から得られる利益などを収益源としており、MLPの分配金や価格は、投資対象事業の成長性や収益性の情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、ファンドが実質的に投資するMLPはエネルギーインフラ事業を主な投資対象としているため、国内および海外の経済・政治情勢、エネルギーインフラ事業を取り巻く環境、エネルギー市況の悪化ならびに金利変動などの影響を受けて価格が変動します。ファンドにおいては、MLPの価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 優先証券等の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化ならびに金利変動の影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、優先証券等の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 不動産連動社債など流動性の低い資産については、保有資産を直ちに売却できないことも考えられます。また、このような資産の転売についても契約上制限されていることがあり、基準価額に影響を与えることもあります。
  • 優先証券等およびMLPは、普通株式に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。

【信用リスク】

  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  • 一般にハイイールド債券は、上位に格付された債券と比較して、利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じる可能性が高いと考えられます。
  • 不動産等関連証券が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 優先証券等の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、優先証券等の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【為替変動リスク】

  • 投資対象とする外国投資信託の組入資産については、原則として為替ヘッジを行なわないため、当該資産の通貨の対円での為替変動の影響を受けます。一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【デリバティブリスク】

  • 金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。また、取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスクなどがあります。

【レバレッジリスク】

  • 不動産連動社債が対象とする不動産私募ファンドにおいては、借入れの手法を用いてレバレッジ取引を行ないます。したがって、不動産の市況の影響を大きく受けます。

【MLPへの投資に伴なうリスク】

  • MLPに適用される法律や税制が変更されたり、新たな法律や税制が適用された場合、ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。

【優先証券等への投資に伴なうリスク】

・ 優先証券および劣後債には次のような固有のリスクがあります。

  • 一般に法的な弁済順位は株式に優先し、普通社債より劣後します。したがって、発行体の破綻時における残余財産の分配に関する権利は、普通社債の保有者に劣後します。このため、他の優先する債権が全額支払われない場合、元利金の支払いを受けられないリスクがあります。
  • 一般に繰上償還条項が付与されています。予定された繰上償還日に償還されないことが見込まれる場合などには、価格が大きく下落するリスクがあります。
  • 利息や配当の支払繰延条項を有する証券においては、発行体の財務状況や収益の悪化などにより利息や配当の支払いが繰り延べられたり、停止されるリスクがあります。
  • 将来、優先証券および劣後債に係る税制の変更やその他当該証券市場にとって不利益な制度上の重大な変更などがあった場合には、税制上、財務上のメリットがなくなるか、もしくは著しく低下するなどの事由により当該証券市場が著しく縮小したり、投資成果に悪影響を及ぼしたりする可能性があります。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「日興ハイブリッド3分法ファンド毎月分配型(ヘッジなしコース)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

ファンドに関するお知らせ

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