2013年7月16日
日本株式市場では、日経平均株価の堅調な回復が続いています。その背景として、長期金利の指標である10年物国債利回りが0.8%台で安定した推移となっていることのほか、国内景気の改善期待が高まっていること、中国の金融システムへの不安がやや後退したことなどが挙げられます。また、米国で好調な経済指標の発表が相次いでおり、米国の量的緩和の縮小に伴なう悪影響よりも、米景気の着実な回復を評価するような動きになり始めた可能性があると考えられます。
「米国経済を反映する体温計」ともいわれる長期金利は、一般に、将来の経済成長率やインフレ予測などを反映することから、米国長期金利の上昇を米国経済の回復として置き換えることができると考えられます。過去の推移をみると、米国長期金利と日本株式は、おおむね連動するような動きをしていたことがわかります。今後も米国の量的緩和の縮小観測を巡り、短期的には金融市場が不安定になり、日本株式市場もその影響を受ける可能性があるとみられますが、こうした観測の高まりは米国経済の回復の結果であり、その回復を反映した米国金利の上昇は、中長期的な観点からは日本株式市場にとって追い風になるものと期待されます。
こうした環境にある日本株式市場への投資にあたっては、日本を代表する株価指数に連動する投資成果をめざすETF(上場投資信託)の活用をご検討されてはいかがでしょうか。
(信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成)
ETF(愛称) (銘柄コード) |
対象指数 | 売買単価 (2013年7月12日終値) |
上場市場 | 売買単位 | 最低投資金額(概算)* |
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上場225 (1330) |
日経平均株価(日経225) | 14,770円 | 東京証券取引所 | 10口 | 147,700円 |
上場日経225(ミニ) (1578) |
日経平均株価(日経225) | 1,197円 | 東京証券取引所 | 1口 | 1,197円 |
上場TOPIX (1308) |
TOPIX(東証株価指数) | 1,202円 | 東京証券取引所 | 100口 | 120,200円 |
*最低投資金額(概算)は、2013年7月12日終値×最低売買単位。手数料などの費用は含みません。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。