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  • ETFの「取引所価格・インディカティブNAV・取引所価格の推移」の掲載を開始しました。
    各ETFの商品ページの基本情報でご確認ください。

ファンドの資料

基準価額と指数の推移(上場来)

  • ※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
  • ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。
  • ※「東証REIT指数」の著作権などについてはファンドの特色–「「東証REIT指数」の著作権などについて」をご覧ください。
  • ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

ファンドの特色

東証REIT指数に採用されている不動産投資信託証券に投資を行ない、東証REIT指数の計算方法に従ってポートフォリオを構成し、原則としてそれを維持することにより、基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざします。

受益権を東京証券取引所に上場しており、取引時間中であればいつでも売買が可能です。

  • 売買単位は100口単位です。(有価証券届出書提出日現在)
  • 売買手数料は、取扱会社が定めるものによります。
  • 取引方法は原則として株式と同様です。

※詳しくは、取扱会社へお問い合わせください。

ファンドの仕組み

当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。

ファンドの仕組み

主な投資制限

  • 不動産投資信託証券への投資割合には、制限を設けません。
  • 投資することを指図する不動産投資信託証券は、原則として東証REIT指数に採用されている不動産投資信託証券とします。ただし、投資主への割当により取得する不動産投資信託証券については、この限りではありません。
  • 外貨建資産への投資は行ないません。

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表

当社ファンドにおけるデリバティブ取引等のリスク管理方法について

分配方針

信託財産から生ずる配当等収益などから諸経費などを控除後、全額分配することを原則とします。

  • ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
  • ※詳しくは、取扱会社へお問い合わせください。

東証REIT指数とは?

東証REIT指数は、東京証券取引所に上場している不動産投信(J-REIT)全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の指数です。算出方法は、基準時を平成15年(2003年)3月31日(終値)に置き、その日の時価総額を1,000として、その後の時価総額を指数化したものです。

有償増資、新規上場、上場廃止など、市況以外の要因による時価総額の変動に影響されないよう時価総額を修正し、指数の連続性を確保しています。

「上場インデックスファンドJリート(東証REIT指数)隔月分配型」の最新情報

「上場インデックスファンドJリート(東証REIT指数)隔月分配型」の最新情報は、以下のリンクよりご覧いただけます。

「東証REIT指数」の著作権などについて

  • 東証REIT指数の指数値および東証REIT指数に係る標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数に係る標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
  • JPXは、東証REIT指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、東証REIT指数の指数値の算出もしくは公表の停止または東証REIT指数に係る標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。
  • JPXは、東証REIT指数の指数値および東証REIT指数に係る標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の東証REIT指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
  • JPXは、東証REIT指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、東証REIT指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
  • 当ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。
  • JPXは、当ファンドの購入者または公衆に対し、当ファンドの説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
  • JPXは、日興アセットマネジメント株式会社または当ファンドの購入者のニーズを東証REIT指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
  • 以上の項目に限らず、JPXは当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

留意事項

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、市場取引価格または基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に不動産投信を投資対象としますので、不動産投信の価格の下落や、不動産投信の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

  1. 価格変動リスク
    不動産投信は、不動産や不動産証券化商品に投資して得られる収入や売却益などを収益源としており、不動産を取り巻く環境や規制、賃料水準、稼働率、不動産市況や長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。また、不動産の老朽化や立地条件の変化、火災、自然災害などに伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
  2. 流動性リスク
    市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  3. 信用リスク
    不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。
  4. 有価証券の貸付などにおけるリスク
    有価証券の貸付行為などにおいては、取引相手先リスク(取引の相手方の倒産などにより貸付契約が不履行になったり、契約が解除されたりするリスク)を伴ない、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。貸付契約が不履行や契約解除の事態を受けて、貸付契約に基づく担保金を用いて清算手続きを行なう場合においても、買戻しを行なう際に、市場の時価変動などにより調達コストが担保金を上回る可能性もあり、不足金額をファンドが負担することにより、その結果ファンドに損害が発生する恐れがあります。

東証REIT指数と基準価額の主なカイ離要因

当ファンドは、基準価額の変動率を東証REIT指数の変動率に一致させることをめざしますが、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。

  • 東証REIT指数の採用銘柄の変更や資本異動などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬・売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。
  • 組入銘柄の分配金や有価証券の貸付による品貸料が発生すること。
  • 先物取引等のデリバティブ取引を利用した場合、当該取引の値動きと東証REIT指数の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。

金融商品取引所で取引される市場価格と基準価額のカイ離

当ファンドは東京証券取引所に上場され公に取引されますが、市場価格は、主に当ファンドの需要、当ファンドの運用成果および投資者が代替的な投資と比較して当ファンドが全般的にどの程度魅力的であるか、などの評価に左右されます。したがって、当ファンドの市場価格が、基準価額を下回って取引されるかまたは上回って取引されるかは予測することはできません。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「上場インデックスファンドJリート(東証REIT指数)隔月分配型/愛称:上場Jリート」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 当ファンドは、大量の解約が発生し、短期間で解約資金の手当てをする必要が生じた場合や、主たる取引市場において市場が急変した場合などに、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申込みの受付を中止する可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。
  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
  • 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。

商品概要

※市場を通してお取引するお客様に向けた内容となっています。

ファンド名 上場インデックスファンドJリート(東証REIT指数)隔月分配型(愛称:上場Jリート)
商品分類 追加型投信/国内/不動産投信/ETF/インデックス型
銘柄コード 1345
投資対象 東証REIT指数に採用されている不動産投資信託
上場市場 東京証券取引所
上場日 2008年10月21日(2008年10月20日設定)
取引所における売買単位 100口単位
課税関係 課税上は、上場証券投資信託として取り扱われます。
  • 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
  • 配当控除の適用はありません。
  • 益金不算入制度は適用されません。
信託期間 無期限
計算期間 毎年1月9日~3月8日、3月9日~5月8日、5月9日~7月8日、7月9日~9月8日、9月9日~11月8日、11月9日~翌年1月8日
決算日 毎年、奇数月の各8日
収益分配 信託財産から生ずる配当等収益から諸経費などを控除後、全額分配することを原則とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
受託銀行 三菱UFJ信託銀行株式会社

手数料等の概要

お客様には、以下の費用をご負担いただきます。

[売買時にご負担いただく費用]

売買手数料
取扱会社が定める手数料とします。詳しくは、取扱会社にお問い合わせください。

[投資者が信託財産で間接的に負担する費用]

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。

FUND DATA

基準価額と指数の推移(上場来)

  • ※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
  • ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。
  • ※「東証REIT指数」の著作権などについてはファンドの特色–「「東証REIT指数」の著作権などについて」をご覧ください。
  • ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

決算短信

分配金情報

  • ※税引前、1口当たりの金額です。
  • ※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
  • ※分配金価額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

基準価額の推移グラフはこちら

大口投資家のための一部償還(交換・解約)、設定について

当ファンドは、東京証券取引所での売買の他、指定参加者に対し、直接追加設定・交換のお申込みができます。その際の一単位のことを「ユニット株式」といいます。

※ユニット株式とは、ETFを設定申込みをされる投資家が拠出する株式バスケットの単位と、交換申し込みを行なう投資家が受益権と交換に受け取る株式バスケットの単位のことです。

なお、直接追加設定・交換のお申込みにつきましては、お申込みを受け付けられない日があります。 追加設定・交換申し込み不可日カレンダーをご確認ください。

一部償還(交換・解約)、設定については指定参加者へお問い合わせください。