基準価額変動リスクの大きいファンドですので、お申込みの際は、当ファンドのリスクを充分に認識・検討し、慎重に投資のご判断を行なっていただく必要があります。

お知らせ

ファンドの資料

基準価額と指数の推移(上場来)

  • ※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
  • ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。
  • ※「日経」および「日経平均レバレッジ・インデックス」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属します。
  • ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保障するものではありません。

ファンドの特色

日経平均レバレッジ・インデックスの値動きに連動する投資成果をめざすため、日経平均株価に連動する上場投資信託証券の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が純資産総額に対して約2倍程度になるようにポートフォリオを構成し、原則としてそれを維持することにより、基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざします。

受益権を東京証券取引所に上場しており、取引時間中であればいつでも売買が可能です。

  • 売買単位は1口単位です。(有価証券届出書提出日現在)
  • 売買手数料は、取扱会社が定めるものによります。
  • 取引方法は原則として株式と同様です。

※詳しくは、取扱会社へお問い合わせください。

主な投資制限

  • 株式への投資割合には、制限を設けません。
  • 外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表

当社ファンドにおけるデリバティブ取引等のリスク管理方法について

日経平均レバレッジ・インデックスとは?

日経平均レバレッジ・インデックスは、日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数です。基準時を2001年12月28日に置き、その日の指数値を10,000ポイントとして算出します。

「上場インデックスファンド日経レバレッジ指数」の最新情報

「上場インデックスファンド日経レバレッジ指数」の最新情報は、以下のリンクよりご覧いただけます。

「日経平均レバレッジ・インデックス」の著作権などについて

  • 「日経平均レバレッジ・インデックス」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均レバレッジ・インデックス」自体および「日経平均レバレッジ・インデックス」を算定する手法、さらには、「日経平均レバレッジ・インデックス」を算出する際の根拠となる「日経平均株価」に対して、著作権その他一切の知的財産権を有している。
  • 「日経」および「日経平均レバレッジ・インデックス」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属している。
  • 当ファンドは、投資信託委託業者などの責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および当ファンドの取引に関して、一切の責任を負わない。
  • 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均レバレッジ・インデックス」および「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。
  • 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均レバレッジ・インデックス」および「日経平均株価」の計算方法など、その内容を変える権利および公表を停止する権利を有している。

留意事項

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、市場取引価格または基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に上場インデックスファンド225および株価指数先物取引にかかる権利を投資対象とするほか、日経平均株価への連動をめざす別の上場投資信託証券や株式へ投資する場合がありますので、上場投資信託証券、株価指数先物取引にかかる権利および株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 当ファンドの主なリスクは以下の通りです。

  1. 価格変動リスク
    • 投資対象とする上場インデックスファンド225などの上場投資信託証券は、連動目標とする日経平均株価の変動の影響を受けます。日経平均株価が下落する場合、上場投資信託証券の価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
    • 株価指数先物取引にかかる権利の価格は、株価指数の計算根拠となる対象企業の株価や、株価指数を構成する株式市場の値動きに影響を受けて変動します。また、国内および海外の他の株価指数の値動きに連動して変動することもあります。ファンドにおいては、株価指数に関係する株式および株価指数を構成する株式市場の値動きに予想外の変動があった場合、株価指数先物取引にかかる権利の価格にも予想外の変動が生じる可能性があり、重大な損失が生じるリスクがあります。
    • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
    • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  2. 流動性リスク
    市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  3. 信用リスク
    • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
    • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  4. 為替変動リスク
    外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  5. デリバティブリスク
    金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。また、取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスクなどがあります。
  6. レバレッジリスク
    ファンドが連動目標とする「日経平均レバレッジ・インデックス」は、日々の騰落率が日経平均株価の騰落率の2倍となるように計算された指数であり、ファンドは、原則として上場インデックスファンド225の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額に対して約2倍程度になるように日々調整を行ないます。したがって、株式市況の影響を大きく受けます。日経平均株価が下落した場合は、日経平均株価の値動きに比べて、大きな損失が生じる可能性があります。
  7. 投資方針通りの運用ができないリスク
    次のような要因により、投資方針通りの運用ができず、目標とする投資成果が達成できない場合があります。
    • 日経平均株価が大きく変動し、株価指数先物取引が制限値幅によりストップ高、またはストップ安などした場合。
    • 株価指数先物市場の流動性の低下等により、必要な取引数量のうち全部または一部の取引が成立しない場合。
    • 追加設定・解約の発生による運用資金の大幅な変動が発生した場合。
  8. 有価証券の貸付などにおけるリスク
    有価証券の貸付行為などにおいては、取引相手先リスク(取引の相手方の倒産などにより貸付契約が不履行になったり、契約が解除されたりするリスク)を伴ない、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。貸付契約が不履行や契約解除の事態を受けて、貸付契約に基づく担保金を用いて清算手続きを行なう場合においても、買戻しを行なう際に、市場の時価変動などにより調達コストが担保金を上回る可能性もあり、不足金額をファンドが負担することにより、その結果ファンドに損害が発生する恐れがあります。

日経平均レバレッジ・インデックスと基準価額の主なカイ離要因

当ファンドは、基準価額の変動率を日経平均レバレッジ・インデックスの変動率に一致させることをめざしますが、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。

  • 株価指数先物取引の値動きと日経平均株価の値動きが一致しないこと。また、投資対象とする上場インデックスファンド225などの上場投資信託証券の値動きと日経平均株価の値動きが一致しないこと。
  • 日々の追加設定・解約などに対応した株価指数先物取引や投資対象とする上場インデックスファンド225などの上場投資信託証券の約定価格と評価価格(終値)に差が生じること。
  • 日経平均株価の採用銘柄の変更や資本異動などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬、売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。
  • 組入銘柄の配当金や有価証券の貸付による品貸料が発生すること。

金融商品取引所で取引される市場価格と基準価額のカイ離

当ファンドは東京証券取引所に上場され公に取引されますが、市場価格は、主に当ファンドの需要、当ファンドの運用成果および投資者が代替的な投資と比較して当ファンドが全般的にどの程度魅力的であるか、などの評価に左右されます。したがって、当ファンドの市場価格が、基準価額を下回って取引されるかまたは上回って取引されるかは予測することはできません。

※日経平均レバレッジ・インデックスに内在する性質に関する注意点

  • 日経平均レバレッジ・インデックスは、前営業日に対する当該営業日の騰落率が、同期間の日経平均株価の騰落率の2倍となるよう計算されます。しかしながら、2営業日以上離れた期間における日経平均レバレッジ・インデックスの騰落率は、複利効果により、一般に日経平均株価の2倍とはならず、計算上、差が生じます。
  • 2営業日以上離れた期間における日経平均レバレッジ・インデックスの騰落率と日経平均株価の騰落率の2倍との差は、当該期間中の日経平均株価の値動きによって変化し、プラスの方向にもマイナスの方向にもどちらにも生じる可能性があります。ただし一般に、一定のレンジ内で日経平均株価の値動きが上昇・下降を繰り返した場合に、マイナスの方向に差が生じ、日経平均レバレッジ・インデックスの指数値は逓減する可能性が高くなります。また、一般に、期間が長くなれば長くなるほど、その差が大きくなる傾向があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「上場インデックスファンド日経レバレッジ指数/愛称:上場日経2倍」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 当ファンドは、大量の解約が発生し、短期間で解約資金の手当てをする必要が生じた場合や、主たる取引市場において市場が急変した場合などに、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申込みの受付を中止する可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
  • 当ファンドの基準価額の上昇率・下落率は、2 営業日以上の期間の場合、通常、同期間の日経平均株価の上昇率・下落率の約2 倍程度とはなりません。そのため、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られない恐れがあります。上記の理由から、当ファンドは、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。
  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
  • 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。

商品概要

※市場を通してお取引するお客様に向けた内容となっています。

ファンド名 上場インデックスファンド日経レバレッジ指数(愛称:上場日経2倍)
商品分類 追加型投信/国内/株式/ETF/インデックス型
銘柄コード 1358
投資対象 上場インデックスファンド225受益証券および株価指数先物取引に係る権利を主要投資対象とします。
※上場インデックスファンド225受益証券に投資する代わりに、上場インデックスファンド日経225(ミニ)受益証券または日経平均株価に採用されている株式に投資する場合があります。
上場市場 東京証券取引所
上場日 2014年8月26日(2014年8月25日設定)
取引所における売買単位 1口単位
課税関係 課税上は、上場証券投資信託として取り扱われます。
  • 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度(NISA)の適用対象です。
    ※2024年1月1日以降、公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISAの適用対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
  • 配当控除の適用はありません。
  • 益金不算入制度は適用されません。
信託期間 無期限
計算期間 毎年7月11日~翌年7月10日
決算日 毎年7月10日
収益分配 信託財産から生ずる配当等収益から諸経費などを控除後、全額分配することを原則とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
受託銀行 三井住友信託銀行株式会社

手数料等の概要

お客様には、以下の費用をご負担いただきます。

[売買時にご負担いただく費用]

売買手数料
取扱会社が定める手数料とします。詳しくは、取扱会社にお問い合わせください。

[投資者が信託財産で間接的に負担する費用]

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。

FUND DATA

基準価額と指数の推移(上場来)

  • ※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
  • ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。
  • ※「日経」および「日経平均レバレッジ・インデックス」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属します。
  • ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保障するものではありません。

決算短信

分配金情報

  • ※税引前、1口当たりの金額です。
  • ※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
  • ※分配金価額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

基準価額の推移グラフはこちら

大口投資家のための一部償還(交換・解約)、設定について

当ファンドは、東京証券取引所での売買の他、指定参加者に対し、直接追加設定・交換のお申込みができます。

一部償還(交換・解約)、設定については指定参加者へお問い合わせください。

基準価額の値動きに関する注意事項

基準価額の変動についてのQ&A

Q.
日々の基準価額の値動きが日経平均株価(以下、「日経225」といいます。)の値動きの2倍の動きをした場合には、ファンドの保有期間中の投資成果も、2倍になるのですか。
A.
投資家ごとのファンド保有期間中の投資成果は、日々の基準価額の値動きが日経225の値動きの2倍の動きをした場合であっても、2日以上離れた日との比較においては、2倍の投資成果を得られるわけではありません。

基準価額の値動きのイメージ(日経225が上昇局面の場合)

  • ※上記騰落率はすべて、小数第2位を四捨五入。
  • ※グラフ・データはあくまでも計算例であり、株式市場全体の値動きと基準価額の関係をわかりやすく、強調して表わしたものです。実際の値動きを示唆したものではありません。

基準価額の値動きのイメージ(日経225が下落局面の場合)

  • ※上記騰落率はすべて、小数第2位を四捨五入。
  • ※グラフ・データはあくまでも計算例であり、株式市場全体の値動きと基準価額の関係をわかりやすく、強調して表わしたものです。実際の値動きを示唆したものではありません。