注目したいアセアン、インドのポテンシャルと

日興アセットマネジメントの投資信託のご紹介

世界で高まる存在感

長期視野での新興国再考

成長期待と高まる影響力

2000年代に株式市場の成長エンジンと言われた新興国ですが、近年はその座を米国に譲り、日本の投資家からの注目度も低下しています。

しかし、その間も新興国経済は成長を続け、グローバルサウスを筆頭に世界への影響力は高まっています。

期待先行だった時代に想像した未来を実現しつつある新興国を、今こそ見つめ直す機会が到来しています。

ファンド・マネージャーに聞く
新興国株投資「中国以外の選択肢」


アセアンとは、東南アジアに位置する10ヵ国(インドネシア、カンボジア、シンガポール、タイ、フィリピン、ブルネイ、ベトナム、マレーシア、ミャンマー、ラオス)で構成される経済共同体を指します。
グローバルサウスとは、北半球に多い先進国との対比から、それより南方に位置する新興国・発展途上国などを指す言葉であり、代表国として、インドやインドネシア、ブラジル、南アフリカなどが挙げられます。

Overview
なぜ新興国なのか?

未成熟な部分も多く、先進国に比べて不安定な新興国の経済ですが、その成長力を見過ごすことはできません。

新興国全体としてだけではなく、新興国をふるいにかけることでも、魅力的な投資機会に出会うことができます。

長期的に先進国株式を上回る

先進国を上回る経済成長が、新興国企業の長期的な利益成長を支えています。

このことは代表的な株価指数の動きにも表れており、新興国株式が先進国株式を長期的に上回っています。

新興国株式と先進国株式の推移

米ドルベース
期間:1987年12月末~2024年10月末、グラフ起点を100として指数化
新興国株式:MSCI エマージング・マーケット・インデックス、先進国株式:MSCI ワールド指数。指数はともに税引後配当込み、米ドルベース。信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

新興国株式の追い風になる時期は?

新興国株式のパフォーマンスには、一定のサイクルがあると考えられます。

そして、投資環境が次のような時期には、概ね良好なリターンを生む傾向にあります。

主要国において金融政策の正常化が進む時期
新興国と米国の経済成長率の違いが一段と大きくなる時期
米ドルが
相対的に弱含む時期

新興国企業“だからこそ”の機会

企業の売上に占める新興国の割合は、先進国企業に比べて、新興国企業の方が大きくなっています。

そのため、経済成長を続ける新興国市場を主戦場とする新興国企業への投資には、潜在的な投資機会があると考えられます。

新興国企業と先進国企業の売上構成比の違い

2023年時点
新興国企業:MSCI エマージング・マーケット・インデックスの構成銘柄、先進国企業:MSCI ワールド指数の構成銘柄。売上構成比は、米ドルベースの売上をもとに算出し、先進国市場はMSCI ワールド指数、新興国市場はMSCI エマージング・マーケット・インデックスとMSCI フロンティア・マーケット・インデックスおよびその他を合計したものとなります。信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

さらに

新興国への投資で期待される先進国株式との“分散効果”にも注目したい

新興国企業の成長ドライバーは?

「これまで所得が低かった人々が、経済発展とともに中間所得層となり、消費が拡大する」

成長ストーリーの中核となるこうした変化以外にも、新興国企業には様々な成長ドライバーがあります。

▼ 新興国企業における成長ドライバーの例
中間所得者層の拡大が生む消費需要
経済発展や社会構造の変化による都市化
製造業におけるサプライチェーンの分散
小規模ビジネスの法人化(フォーマライゼーション)
業務や製造プロセスのデジタル化(デジタライゼーション)
再生エネルギーや電気自動車に必要な資源の需要拡大

アセアンとインドに注目

経済成長率の高さと人口増加が予測されているアセアンとインドは、新興国の中でも注目です。

消費の拡大、不動産需要の高まり、製造業の発展などは、多様な投資機会を提供しています。

企業の売上構成比の違い

名目GDP:2023年時点(予測)、GDP成長率と人口成長率:2024年~2029年の年率平均(予測)
IMF「World Economic Outlook, October 2024」をもとに日興アセットマネジメントが作成。信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

新興国の中でも経済と人口の成長率が高いアセアンとインド

アジアが世界の製造業の重要な役割を担う中、地政学的情勢を背景とした製造業サプライチェーンの分散の流れは、豊富かつ安価な労働力を備えるアセアンとインドが恩恵を享受すると期待されます。

Movie
運用者の視点

新興国、アセアン、インドを熟知した、アジア株式運用チームの3人がその魅力をご紹介します。

新興国

新興国株式のこれまでと、先進国株式に対して劣後してきたパフォーマンスが転換に向かうと考える理由を解説します。

モハメド・ザイディ
インベストメント・ディレクター

アセアン

世界の中核的な製造拠点として躍進していくと考える、アセアンの魅力と注目ポイントを解説します。

ケネス・タン
シニア・ポートフォリオ・マネージャー

インド

将来的に世界の経済大国としての地位を築くと見込まれる、インドの人口動態と変革について解説します。

アヌージャ・ムンデ
シニア・ポートフォリオ・マネージャー

Fund
日興アセットマネジメントの投資信託

アセアンとインドの成長に注目した投資信託をご紹介します。

アセアン株式に投資するなら

アセアン・ギガトレンド株式ファンド

追加型投信/海外/株式

アセアン加盟国企業に投資するアクティブファンド

メディア掲載記事

株式新聞(2024年11月20日付)
持続的な成長が期待される2大ギガトレンドが市場をけん引、「アセアン・ギガトレンド株式ファンド」の魅力

※株式新聞のサイトへ移動します。

日経ヴェリタス(2024年11月17日付)
ASEANになお妙味

インド株式に投資するなら

インド株式フォーカス(奇数月分配型)

追加型投信/海外/株式

インド企業に投資するアクティブファンド

インデックスファンドNifty50(インド株式)

追加型投信/海外/株式/インデックス型

Nifty50指数をベンチマークとするインデックスファンド

*税引後配当込み、円換算ベース(公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算)
指数の著作権等について
●Nifty50指数について
「インデックスファンドNifty50(インド株式)(以下、当ファンド)」は、NSE INDICES LIMITEDが発起、保証、販売または販売促進を行なっているものではありません。NSE INDICES LIMITEDは、当ファンドの所有者または一般のいかなる人に対しても、有価証券全般または当ファンドへの投資の妥当性、あるいはNifty50指数のインド株式市場全体のパフォーマンスへの連動性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証を行ないません。NSE INDICES LIMITEDと日興アセットマネジメント株式会社との関係は、NSE INDICES LIMITEDが、日興アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に決定、構築および算出を行なう指数と指数に関連する商標および商号についての使用を許諾することだけでしかありません。NSE INDICES LIMITEDは、Nifty50指数の決定、構成および計算に関して、日興アセットマネジメント株式会社または当ファンドの所有者の要望を考慮する義務を負いません。NSE INDICES LIMITEDは、当ファンドの設定に関してその時期、価格もしくは数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与もしていません。NSE INDICES LIMITEDは、当ファンドの管理、販売または取引に関していかなる義務または責任も負いません。NSE INDICES LIMITEDは、Nifty50指数とそれに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではなく、その誤り、欠落、障害に対していかなる責任も負わないものとします。NSE INDICES LIMITEDは、Nifty50指数またはそれに含まれるデータの使用により、日興アセットマネジメント株式会社、当ファンドの所有者、またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。NSE INDICES LIMITEDは、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行なわず、かつNifty50指数またはそれに含まれるデータに関して、商品性または特定の目的または使用に対する適合性のすべての保証を明示的に否認します。上記にかかわらず、NSE INDICES LIMITEDは、いかなる直接的、特別の、懲罰的、間接的または結果的損害(逸失利益を含む)も含めて、当ファンドに起因または関連するあらゆる請求、損害または損失について、たとえそれらの可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。
●上記指数以外で当資料で使用した指数
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2024/12/16 作成

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