当初募集期間 |
2025年5月16日（金）～5月28日（水） |
設定日 |
2025年5月29日（木） |
多種多様な米国企業の中から
クオリティを重視して高配当銘柄100社
を選んで投資する
こんなの欲しかった。
米国高配当株式に投資できる
年4回分配型ファンドが登場！
当ファンドは、S&P500指数などの算出を行なうS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が提供する「ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス＊」をベンチマークとする投資信託です。
NISA（少額投資非課税制度）の成長投資枠適格のインデックスファンドであり、個別の米国株式やETF（上場投資信託）などを通じて、米国高配当株式に投資します。
ファンドの仕組み
❶ |
米国の高配当銘柄に注目 |
クオリティも加味して選ばれた100銘柄
「ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス」を構成するのは、「配当の継続性」「企業規模」「流動性」などの基準を満たしたうえで選ばれた、主に配当利回りの高い原則100銘柄です。
指数の構成銘柄は、配当利回りの高さだけではなく、財務の安定性などの質（クオリティ）も考慮したうえで決定されており、年1回見直されます。
指数の構築プロセス
S&P500を上回る長期の値動き
ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックスは、長期にわたり相対的に堅調な推移をしてきました。
同じ米国株式を対象とするS&P500指数とは、上昇・下落のタイミングやリスク・リターンの水準などに違いが見られてきました。
各指数の価格推移
期間：1999年1月4日～2025年3月31日
各指数の年間騰落率の推移
期間：1999年1月4日～2025年3月31日
各指数のリターンとリスク
期間：1999年1月末～2025年3月末
❷ |
相対的に高い配当利回り |
S&P500を上回る利回り水準
米国株式の中でも配当利回りの高い銘柄で構成されていることを反映し、ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックスは、S&P500指数に比べ配当利回りが相対的に高い水準にあります。
各指数の配当利回りの水準
2025年3月末時点
各指数の配当利回りの推移
期間：2011年8月末～2025年3月末
❸ |
S&P500と異なる銘柄群 |
上位の中心は非ビッグ・テック企業
ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックスには、S&P500指数と異なる銘柄が上位に名を連ねています。
成熟した安定性の高い企業が多いことや、生活必需品やヘルスケアなど比較的不況に強いとされる業種が多いことは、構成銘柄の特徴の一つといえます。
ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックスの構成上位10銘柄
2025年3月末時点
| 銘柄 | 業種 | 比率 |
|---|---|---|
| コノコフィリップス | エネルギー | 4.7% |
| シェブロン | エネルギー | 4.4% |
| ベライゾン・コミュニケーションズ | コミュニケーション・サービス | 4.2% |
| コカ・コーラ | 生活必需品 | 4.0% |
| ブリストルマイヤーズスクイブ | ヘルスケア | 4.0% |
| アルトリア・グループ | 生活必需品 | 4.0% |
| アッヴィ | ヘルスケア | 3.9% |
| アムジェン | ヘルスケア | 3.9% |
| ペプシコ | 生活必需品 | 3.9% |
| シスコシステムズ | 情報技術 | 3.8% |
偏りの少ない業種バランス
ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックスは、S&P500指数に比べて業種の偏りが少なく、エネルギーや生活必需品などの割合が多いという特徴が見られます。
各指数の業種別構成比率
2025年3月末時点
❹ |
「たまには受け取りたい」を分配金で |
年4回の決算日に分配を実施
当ファンドでは、米国高配当株式への投資を通じて、相対的に高い配当金の受け取りが期待できる投資信託です。得られた配当金などを原資として、毎年1月、4月、7月、10月の各4日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行ない分配金をお支払いします。
分配金のイメージ
クオリティを重視した
米国高配当銘柄に投資するインデックスファンド
ファンドの特色
1. 米国の金融商品取引所に上場する株式およびETF(上場投資信託証券）などを主要投資対象とします。
2. 「ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス（税引後配当込み、円換算ベース）」の動きに連動する投資成果をめざします。
3. 年4回、決算を行ないます。
4. 購入時手数料はかかりません。
Tracersだから低コスト
購入時手数料 |
ありません（ノーロード） |
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運用管理費用 |
純資産総額に対し 年率0.10725％（税抜0.0975%） |
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その他の費用・ 手数料 |
目論見書などの作成・交付に係る費用、指数の標章使用料などとして 純資産総額に対し上限年率0.05%。その他にも売買委託手数料などがかかります。 |
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