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2020年は、多くの方が大きな生活様式の変化を余儀なくされ、また投資環境では激しいマーケットを経験した、激動の1年でした。依然として先は見通せない状況下にあります。しかしこのような激動の最中だからこそ、改めて強く認識できたこともありました。それは、どんな苦難も乗り越えようと知恵をしぼり力を合わせる、私たち人間の「前を向く力」

日興アセットは、未来に向かって一歩一歩確実に進もうとする「前向きな資産運用」を、2021年も応援していきます。


プロフェッショナル達からの、2021年新春メッセージ
90秒で各投資環境を整理する

日興アセットは「日本が本社のグローバルな運用会社」です。
各専門分野においてそれぞれのマーケットを深くウォッチするプロフェッショナル達から、投資家の皆様へ、
2021年の投資環境と新春メッセージを約90秒でお届けします。

1. グローバル投資戦略
神山 直樹

日興アセットマネジメント、チーフ・ストラテジスト

大事なことはやはり、「トレンド」と「サイクル」をしっかりと見極めること。2021年も前を向いた資産運用を。

詳細な「2021年グローバル投資環境の見通し動画:約24分半」はこちらから。

2. グローバル株式
ウィリアム・ロー

⽇興アセットマネジメントヨーロッパリミテッド グローバル株式チームヘッド

“フューチャー・クオリティ”の原理原則を貫き投資を行なっていくこと。それが長期的な資産形成に最適な手段であると信じています。

3. グローバル債券
アンドレ・セヴェリノ

⽇興アセットマネジメントヨーロッパリミテッド グローバル債券運用チームヘッド

ボラティリティの大きな期間においても継続して債券投資を行なっていくことが、リターンを高める機会の増大につながると考えます。

4. イノベーション投資
キャサリン・D・ウッド

ARK Invest 創業者・CEO/CIO

ARKが注目するイノベーション・プラットフォームとテクノロジーはその勢いを増しています。イノベーションは、2021年を通して引き続き問題解決に貢献し続けると考えます。

「破壊的イノベーション専門運用集団ARK」の特集ページはこちら。
※ARK Investは日興アセットの戦略パートナーです。

5. 中国株式
ゾウ・シー

融通(ロントン)基金管理有限公司 CIO

中国経済は長期的な安定成長の軌道に入りつつあり、ゆっくりとした上昇ステージを迎えています。

※融通(ロントン)は日興アセットの戦略パートナーです。


Special Pick Up! 日本代表キャプテンからの新春メッセージ2021年の大舞台に向けて

池 透暢
車いすラグビー日本代表キャプテン 日興アセット所属アスリート社員
2015年から車いすラグビー日本代表キャプテンを務める。所属クラブチームは高知県Freedom

困難は恐れるものではなく、打ち勝つもの。
未来に向かって一歩一歩、進んでいきましょう。

池選手特設サイトはこちら。


じっくりインプット!チーフ・ストラテジストによる2021年グローバル投資環境の見通し

日興アセットマネジメントのチーフ・ストラテジスト神山直樹が、
2021年のグローバル投資環境の見通しを詳しくお伝えします。(動画24分半)


コストからではなく
「リターンの夢」から考えるファンド選び

インデックスファンドには市場全体の動きを捉えやすいというメリットがある。ただしその「リターン」が指数の枠をはみ出ることはない。そもそも、「コスト」よりも大事なのは、目標額を実現するための「リターン」なのでは?


日興アセットがお伝えしたいこと2021年の資産運用について

PDF(冊子版)で読む

最後に、2021年の資産運用の考え方をお伝えします。
コロナ・ショック以降、意外なほどに世界の株価が好調な足もとでは、「いったん売って、下がったらまた買えばいいのではないか?」と考える人も多いようです。しかし、そうしたマーケットを見て売買を考えるスタンスそのものの再考が今、求められていると、日興アセットは考えています。

「もう高い」のか? ~ PERというモノサシ

株式が好調な推移をたどる中、投信を持つ日本人の多くが、競うように解約しています。新規の人も「どうせ下がるから後で」というところでしょうか(でも下がらなくて、しびれを切らして買う方も…)。確かに、「割高・割安」の代表的指標であるPERを見ると、過去の平均レンジの上にまで高まっているのは事実。


以下の式から分かるように、その企業の利益に比して株価が高く買われていることを示している今のPER水準ですが、しかしそれだけをもって「高すぎる」と判断するのは単純すぎるというもの。

どんな時も投資家は、「その後の」企業利益の伸びと株価への反映を期待して買います。利益が下がった結果としてPERが高まるなら不健全ですが、利益の上昇が期待されるなかPERが高まっている場合は、株価が先に上がって「利益がついてくるのを待っている」状態と見ることもできます。



金利水準を含めて考えると?

ややプロ向けの概念に「株式益利回り」というものがあります。株式への投資を債券投資のような利回りで考える方法です。

例えば資産家がある企業の株式を全部買い取って会社を自分のものにした場合、その会社がその後1年で稼ぐ利益は「買収資金」に対する投資利回り。市場での株式投資における株式益利回りでも、考え方は同じです。
債券の利息が原則固定であるのに対して、企業の利益は未確定なのが違いとはいえ、この計算によって「%の世界」で債券投資との比較が可能になります。そして面白いことにこれは、PERの式の分母と分子を逆にしたもの。つまり「PERの逆数=益利回り」です。
ということは以下の通り、PER25倍=益利回り4%であり、15倍=6.6%ということに。

金利水準が高く債券投資で4%が得られる時代には、益利回り4%(つまりPER25倍)の株式は選びにくいもの。PER15倍(つまり益利回り6.6%)くらいでないと「利回り差」が十分でなく買えません。
しかし債券利回りがほぼゼロ%の今、益利回り4%(つまりPER25倍)の株式投資は十分魅力的と考える人も。これが「低金利時代の高PER」のひとつの考え方です。









市場に振り回され、「市場に居続けられない」人の末路

明日突然、「NYダウ平均が大幅下落!」となる可能性はゼロではありません。理由は「第4波」による景気後退懸念かもしれないし、逆にワクチン普及による景気回復が金利上昇を通じて株価を割高に見せるという理屈かもしれません。
これまでも常に、何かしらの理由が半ば後付けで「解説」されてきました。 しかし、株価や基準価額の水準に感覚的に「もう高い」と売ったり、突然の下落に「ほらやっぱり」と様子見を決め込んだり…と市場に「出たり入ったり、休んだり」ばかりの人は、結局「うまく行かない人」になりかねません。 「小さな利益確定」と「大きな損失確定」と毎回の申込手数料とで結果的に資産を削ってしまい、何より大事な急反発局面を取り逃がしてしまう可能性があります。



「最後に上がっていればいいんだ!」と思える人が手にする“大成功”

この約18年の推移グラフから何を感じるでしょうか。普段分散投資を勧めている私たちとしては言いにくいことですが、結局多くの資産は多くの時期、概ね同じように動き、市場に「ショック」が走る時には程度の差こそあれ、どの資産も下がっています。
しかし、長い時間軸で見れば結局どれも「右肩上がり」。人々が「前を向いて」経済活動を進めるのにつれ、資産価格も立ち直り、前進していきます。
そして「いったん売って…」などといった誘惑に打ち勝ち、「意思ある楽観主義」のもと保有し続けられた人は、この約18年で極めて大きなリターンを得たことが分かります。 先進国株式の指数で見ると、2003年から17.7年で100が561。つまり、「スタート」と「ゴール」から年利回りを計算すると以下の通りです。

将来のために少しでもお金を増やしていきたい私たちは、こういう“大成功”を手にしたいからこそ投信を買うのではないでしょうか。マーケットを見て売ったり買ったりで神経をすり減らすためではなく…。



人生に資産運用を取り込む人は、「世の中の前進」を信じられる人

歴史に残る2020年が終わり、2021年になっても依然、先は見通せないまま。しかし昨年私たちが学んだのは、どんな苦難も乗り越えようと知恵をしぼり、力を合わせる、私たち人間の「前を向く力」だったはずです。
さらに、市場にはもともとゼロ金利に置いておけない年金や保険などの大量のマネーが存在していたのに加え、世界的な金融緩和の結果として、リスクを取ってでも果敢にリターンを得ようとするマネーが急増しているという事実は見逃せません。
世界経済が回復に向けて前進するのに加え、これらマネーの存在が(変動を大きくするという副作用をもたらしながらも)、2021年を通じて市場を上に持ち上げようと働くことが考えられます。





全体設計がしっかりしている人は、「意思ある楽観主義」で頑張れる人

預貯金の上の「ぶれない土台」として、リスク水準の異なるバランスファンドを2層に分けて保有し、その上に長く持てる「株式の柱」を複数本たてていきましょう。 家の「土台」と「柱」はいくら雨風がひどいからといって、取っかえ引っかえはしないはず。いつか晴れると信じて、「意思ある楽観主義」で市場に居続けることが成功のカギを握ります。

あわせて市場に居続けやすい仕組みとしての投信積立は、「本気の積立」を合い言葉に、どんな市場環境であっても止めずに続けることが肝心です。 税制優遇の「箱」は世界を広くカバーするインデックスファンドなどを充て、それでも本気の金額に足りない人は、成長企業がリードする「長期メガトレンド」に期待する「イノベーションつみたて」を検討してもらいたいと、日興アセットは考えます。






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