2024年6月21日実施
S&P500トップ10指数の構成銘柄の見直し
2024年5月16日に運用を開始した「Tracers S&P500トップ10インデックス（米国株式）」は、米国株式市場をけん引する10社で構成される「S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース＊）」の動きに連動する投資成果をめざすインデックスファンドです。
2024年6月21日に、「S&P500トップ10指数」の構成銘柄の入れ替えが行なわれましたのでご紹介させていただきます。
銘柄入替の概要
3銘柄を新たに採用
「S&P500トップ10指数」において、年に1度の構成銘柄の見直しが行なわれました。新たに追加されたのは、イーライリリー、ブロードコム、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーの3銘柄。一方、テスラ、ユナイテッドヘルス・グループ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ケンビュー＊は、今回の見直しにより除外されました。
S&P500トップ10指数の定期銘柄入れ替え
2024年6月実施分
| 追加銘柄 | イーライリリー |
|---|---|
| ブロードコム | |
| JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー |
| 除外銘柄 | テスラ |
|---|---|
| ユナイテッドヘルス・グループ | |
| ジョンソン・エンド・ジョンソン | |
| ケンビュー |
入替後の構成銘柄
米国株式市場を代表する10社
「S&P500トップ10指数」は、「S&P500指数」の構成銘柄の時価総額上位10社の株式で構成される株価指数です。今回の見直しでは、下位の銘柄にこそ影響がありましたが、上位銘柄の入れ替わりはありませんでした。採用された10社（11銘柄）＊は、いずれも今の米国株式市場をけん引する企業であり、今後の更なる飛躍が期待されます。
S&P500トップ10指数の構成銘柄
2024年6月24日時点
| 銘柄／業種 | 比率 | |
|---|---|---|
| 1 | マイクロソフト （情報技術） |
19.9% |
| 2 | アップル （情報技術） |
18.0% |
| 3 | エヌビディア （情報技術） |
17.4% |
| 4 | アマゾン・ドット・コム （一般消費財・サービス） |
10.2% |
| 5 | メタ・プラットフォームズ （コミュニケーション・サービス） |
6.6% |
| 6 | アルファベット（クラスA）＊1 （コミュニケーション・サービス） |
6.3% |
| 7 | アルファベット（クラスC）＊2 （コミュニケーション・サービス） |
5.3% |
| 8 | バークシャー・ハサウェイ （金融） |
4.5% |
| 9 | イーライリリー （ヘルスケア） |
4.3% |
| 10 | ブロードコム （情報技術） |
4.2% |
| 11 | JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー （金融） |
3.4% |
S&P500トップ10指数の業種別構成比
2024年6月24日時点
指数構築ルール
時価総額に準じて決める分かりやすい選定ルール
S&P500指数の採用企業から時価総額上位10社を選定
2023年7月に誕生した「S&P500トップ10指数」は、どのようなルールで構築されるのでしょうか。
まず、「S&P500トップ10指数」に採用されるには、米国の主要産業を代表する500社の株式で構成された株価指数である「S&P500指数」に採用されている必要があります。そして、「S&P500指数」のうち時価総額上位10社で構成されているのが、「S&P500トップ10指数」になります。
時価総額の大きさに応じて構成比率を決定
「S&P500トップ10指数」は、選ばれた10社の時価総額＊をもとに構成比率を算出（時価総額加重平均）するため、時価総額が大きな銘柄ほど構成比率が高くなります。時価総額は企業の市場価値を測るバロメーターの一つであり、時価総額が大きな銘柄は、成長性や収益力などの面で市場から高い評価を受けていると考えることができます。
株価指数の中には、銘柄の構成比率を等しくするタイプ（均等加重／均等ウエート）などもありますが、時価総額加重平均は「S&P500指数」や「TOPIX（東証株価指数）」「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」などの主要な株価指数にも幅広く採用されているメジャーな算出方式です。
| 時価総額加重平均 | 算出方法 | 均等加重 |
|---|---|---|
| 時価総額が大きいほど 構成比率が多くなる  |
構成比率 | 時価総額に関係なく 構成比率が等しい  |
| 時価総額が相対的に 大きな銘柄の影響を 受けやすい |
特徴 | 時価総額が相対的に 小さな銘柄の存在感も 大きくなる |
| TOPIX、S&P500指数 | 指数の例 | S&P500配当貴族指数 |
見直しは年1回、構成比率の調整は年4回
「S&P500トップ10指数」では、毎年6月に年に1度の構成銘柄の見直しが実施されます。具体的には、5月の最終営業日を基準として、6月の第3金曜日の取引終了後に、指数が再構築されることになっています。そして、仮に構成銘柄が「S&P500指数」から除外された場合には「S&P500トップ10指数」からも除外され、次の6月の定期見直しまで入れ替えは行なわれません。
指数の構成比率については、株価の上下動によって日々変動することになりますが都度調整が行なわれるわけではありません。ただ、株数については、四半期毎（3、6、9、12月）にアップデートされ、そのタイミングで指数の構成比率の調整が行なわれます。
指数における構成銘柄見直し時の詳細ルール
毎年6月の銘柄入替時には、S&P500指数の中で浮動株調整後時価総額の上位10社が選定されます。ただし、指数を算出するS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社は、選定プロセスにおいて売買回転率を抑えるために、以下のルールを適用しています。
- 浮動株調整後時価総額により上位9にランク付けされた全ての銘柄は自動的に指数に選ばれる。
- 次に、上位11以内にとどまっている現在の構成銘柄は、10銘柄の目標数に達するまでランクの高い順にこの指数に再選択される。
- まだ目標数に達しなかった場合、10銘柄が含まれるまでランクの高い順に非構成銘柄が選ばれる。
長期の値動き
米国株式市場をけん引するトップ10企業
「S&P500トップ10指数」の構成企業は10社と少ないものの、世界経済にも大きな影響を及ぼす存在です。限定された10社に集中投資をすることにより相対的な値動きは大きくなりやすい側面はあります。しかし、定期的な銘柄入れ替えルールを備えることで、その時の米国株式市場をけん引する企業の動きを捉え続けることができるのも「S&P500トップ10指数」だといえます。
S&P500トップ10指数の推移
各指数は、公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したものです。S&P500トップ10指数（税引後配当込み、米ドルベース）の算出開始日は2023年7月14日です。なお、算出開始日前のデータは、算出開始日における算出要領に基づき当該指数の開発元が試算した値であり、指数の実際のパフォーマンスではありません。ベンチマーク「S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。参考として掲載したS&P500指数は、当ファンドのベンチマークではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
ファンドの特色
- 米国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とします。
- 「S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）＊」の動きに連動する投資成果をめざします。
- 購入時手数料はかかりません。
当ファンドは、S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果をめざしますが、同指数には時価総額ベースの構成比率が35％を超えるまたは超える可能性の高い銘柄が存在します。そのため、当ファンドの投資対象は特定の銘柄へ集中することがあり、当該銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
