Tracers S&P500トップ10インデックス（米国株式）

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Tracers S&P500トップ10インデックス（米国株式）の純資産総額が500億円を突破！（2024年10月23日時点）

米国株式に投資をするなら、時代のトレンドを反映するトップ10企業に集中投資を考えたい――という

こんなの欲しかった。

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「S&P500トップ10指数」が年に一度の銘柄見直しを実施！

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大型株で構成される米国の株価指数「S&P500指数」。
そんなS&P500指数の中にあって存在感を示す10社に注目したのが、「S&P500トップ10指数」。

そして、S&P500トップ10指数^＊1に連動する投資成果をめざす世界初^＊2のインデックスファンドが、当ファンドです。

＊1 ベンチマークは、S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）。公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。

＊2 公募ファンドおよびETF（上場投資信託）において（出所：S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社）

長く続けるために、時代の移り変わりを捉え続ける。
幅広ではなく、絞り込む。S&P500の上位10社に限定。
近年の値動きが顕著なS&P500トップ10企業。
S&P500の中でも際立つトップ10企業の存在感。

投資対象を広げる「分散投資」は、リスクを抑え、長く投資を続けるうえでは知っておきたい考え方。しかし、分散投資ではなく、より高いリターンを目指して投資対象を絞り込む「集中投資」も、押さえておきたい考え方だといえます。

上記はイメージです。集中投資に比べて、分散投資のリスク・リターンは小さくなるとされていますが、あくまでも相対的なものであり、投資対象資産によりリスクとリターンの水準は異なります。

当ファンドを通じて考えた
“長く続けられる集中投資の在り方”

S&P500トップ10指数は、今の世界経済をリードする米国のビッグテック企業を中心に構成されています。しかし、GAFAM^＊3やマグニフィセント・セブン^＊4などに投資対象を「固定」しているわけではありません。

10年、20年という時の流れの中で「変わりゆく主役級の企業10社に集中投資する」のが、当ファンドのコンセプトであり、集中投資を長く続けられる一つの方法になると考えました。

＊3 グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフトの総称。

＊4 メタ・プラットフォームズ、アップル、アマゾン・ドット・コム、アルファベット、マイクロソフト、エヌビディア、テスラの総称。

上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

❶	長く続けるために、時代の移り変わりを捉え続ける。

今は、「時代の寵児」と呼ばれる企業のビジネスモデルが、数年後には時代遅れになっても不思議ではない、VUCA（ブーカ）^＊5といわれるほど変化の激しい時代です。そしてこれは、時代の変化を捉えずに投資先を固定することが、投資機会を逃してしまうことにつながる可能性の高まりを意味しています。

しかし、選ぶルールは決めるけど、投資企業は固定しない運用なら、時代が変わり企業の浮き沈みがあったとしても、柔軟に変化を捉え続けることができると考えられます。

＊5 Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）の頭文字をとった造語。一般的に、変化が激しく、未来の予測が困難であることを意味します。

投資企業の選定の考え方のイメージ

❷	幅広ではなく、絞り込む。S&P500の上位10社に限定。

米国を代表する約500銘柄で構成されるS&P500指数の中から、時価総額の上位10社に限定しているのが「S&P500トップ10指数」。

S&P500指数を10社に絞り込みながらも、構成銘柄は毎年見直すというルールを採用しています。

S&P500トップ10指数の構成銘柄について

1社で複数の銘柄が上場している場合や、スピンオフ（分離・独立）などの理由から、構成銘柄数が10を超えることがあります。

❸	近年の値動きが顕著なS&P500トップ10企業。

S&P500トップ10指数の値動きを見てみると、近年、S&P500指数との間に大きな乖離が生じていることが分かります。

また、世界経済にも大きな影響を及ぼす10社を対象とするS&P500トップ10指数は、米国株式市場だけでなく、世界経済をリードする企業の動きを捉えているともいえそうです。

S&P500トップ10指数の推移

期間：2014年1月6日～2025年6月30日、グラフ起点を100として指数化
各指数は、公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したものです。S&P500トップ10指数（税引後配当込み、米ドルベース）の算出開始日は2023年7月14日です。なお、算出開始日前のデータは、算出開始日における算出要領に基づき当該指数の開発元が試算した値であり、指数の実際のパフォーマンスではありません。ベンチマーク「S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。参考として掲載したS&P500指数は、当ファンドのベンチマークではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

❹	S&P500の中でも際立つトップ10企業の存在感。

「米国株式市場全体の動きを捉える」という目的であれば、約500銘柄に投資するS&P500指数は一つの選択肢。しかし、その構成比率は、約500銘柄に均等に配分されているのではなく、時価総額の大きさに応じたもの（時価総額加重平均）となっています。

時価総額の大きさで選ばれたS&P500トップ10指数の構成企業は、10社と少ないものの、S&P500指数の動きにも大きな影響を与える存在です。

S&P500指数の構成比率の内訳

2025年6月末現在
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

世界経済をリードする
S&P500指数の時価総額上位10社

S&P500トップ10指数は、米国をはじめ世界各国に多くのユーザーを持つサービスや幅広く使われている製品を提供する企業、世界的にも知名度の高い企業で構成されています。

S&P500トップ10指数の構成銘柄
2025年6月末現在

エヌビディア
（構成比率：19.2%）

AIやゲーム、ロボティクス分野などで活用される画像処理用の半導体（GPU）を開発。

マイクロソフト
（構成比率：18.5%）

Windows、OfficeやクラウドサービスAzureを展開。生成AIのChatGPTで話題のOpenAIと提携。

アップル
（構成比率：15.3%）

Mac、iPhone、iPadなどのブランド力の高いハードウェアを提供。

アマゾン・ドット・コム
（構成比率：10.3%）

日本でも有名な電子商取引（EC）サービスに加え、クラウドサービスや広告ビジネスを展開。

アルファベット
（構成比率：9.3%^＊6）

検索エンジンGoogleやYouTubeなどのサービスを展開。スマートフォン用OSのアンドロイドも提供。

メタ・プラットフォームズ
（構成比率：8.0%）

Facebook、InstagramといったSNSをグローバルで展開。近年はメタバース関連の事業にも注力。

ブロードコム
（構成比率：6.5%）

半導体の設計・販売などを行なっており、iPhoneなどのデバイスに搭載される半導体チップやデータセンター向けストレージなどを手掛ける。

バークシャー・ハサウェイ
（構成比率：4.4%）

世界的なカリスマ投資家が率いる投資会社。保険を中核に、鉄道輸送やエネルギーなどの事業も有する。

テスラ
（構成比率：4.4%）

電気自動車（EV）の製造販売を手掛け、自動運転機能など先進機能を提供する。

JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー
（構成比率：4.0%）

投資銀行、証券取引、資金決済など多岐にわたるサービスを提供する世界屈指のグローバル総合金融サービス会社。

＊6 議決権が付与された株式（クラスA）：5.1%。議決権が付与されていない株式（クラスC）：4.2%。

四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

ファンドの特色

1. 米国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とします。

2. 「S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース^＊7）」の動きに連動する投資成果をめざします。

3. 購入時手数料はかかりません。

＊7 公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。

※ 市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

当ファンドは、S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果をめざしますが、同指数には時価総額ベースの構成比率が35％を超えるまたは超える可能性の高い銘柄が存在します。そのため、当ファンドの投資対象は特定の銘柄へ集中することがあり、当該銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

購入時手数料	ありません（ノーロード）
運用管理費用（信託報酬）	純資産総額に対し年率0.10725%（税抜0.0975%）
その他の費用・手数料	目論見書などの作成・交付にかかる費用、指数の標章使用料などとして純資産総額に対し上限年率0.05%。その他にも売買委託手数料などがかかります。