2025年6月20日実施

S&P500トップ10指数の構成銘柄の見直し

2024年5月16日に運用を開始した「Tracers S&P500トップ10インデックス（米国株式）」は、米国株式市場をけん引する10社で構成される「S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース^＊）」の動きに連動する投資成果をめざすインデックスファンドです。

2025年6月20日に、「S&P500トップ10指数」の構成銘柄の入れ替えが行なわれましたのでご紹介させていただきます。

＊公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。

Tracers S&P500トップ10インデックス（米国株式）

ファンドの詳細リスク・費用特設ページ

銘柄入替の概要

今年の入替は1銘柄

「S&P500トップ10指数」において、年に1度の構成銘柄の見直しが行なわれました。今回、新たに追加されたのは「テスラ」で、「イーライリリー」は除外されました。

S&P500トップ10指数の定期銘柄入れ替え
2025年6月実施分

追加銘柄	テスラ

除外銘柄	イーライリリー

上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

入替後の構成銘柄

米国株式市場を代表する10社

「S&P500トップ10指数」は、「S&P500指数」の構成銘柄の時価総額上位10社の株式で構成される株価指数です。採用された10社（11銘柄）^＊は、いずれも今の米国株式市場をけん引する企業であり、今後の更なる飛躍が期待されます。

＊ 1社で複数の銘柄が上場している場合や、スピンオフ（分離・独立）などの理由から、構成銘柄数が10を超えることがあります。

S&P500トップ10指数の構成銘柄
2025年6月23日時点

	銘柄／業種	比率
1	マイクロソフト（情報技術）	18.8%
2	エヌビディア（情報技術）	18.3%
3	アップル（情報技術）	15.7%
4	アマゾン・ドット・コム（一般消費財・サービス）	10.3%
5	メタ・プラットフォームズ（コミュニケーション・サービス）	7.9%
6	ブロードコム（情報技術）	6.2%
7	テスラ（一般消費財・サービス）	5.1%
8	アルファベット（クラスA）^＊1 （コミュニケーション・サービス）	5.0%
9	バークシャー・ハサウェイ（金融）	4.7%
10	アルファベット（クラスC）^＊2 （コミュニケーション・サービス）	4.1%
11	JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー（金融）	4.0%

＊1 議決権が付与された株式＊2 議決権が付与されていない株式

上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。業種名は世界産業分類基準（GICS）に基づきます。四捨五入の関係で合計が100％とならない場合があります。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

S&P500トップ10指数の業種別構成比
2025年6月23日時点

業種名は世界産業分類基準（GICS）に基づきます。四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

（ご参考）過去1年間のS&P500指数の上位10銘柄

「S&P500トップ10指数」は、年に一度の見直しを通じて市場の変化を反映していますが、昨年（2024年6月）の銘柄入替後も、年間を通じて「S&P500指数」の構成上位10銘柄には変動がありました。ただ、下位の銘柄には変動が見られたものの、上位銘柄には大きな変化はありませんでした。

	2024年6月末	2024年7月末	2024年8月末	2024年9月末	2024年10月末	2024年11月末	2024年12月末	2025年1月末	2025年2月末	2025年3月末	2025年4月末	2025年5月末
1位	マイクロソフト	アップル	アップル	アップル	アップル	アップル	アップル	アップル	アップル	アップル	アップル	マイクロソフト
2位	エヌビディア	マイクロソフト	マイクロソフト	マイクロソフト	エヌビディア	エヌビディア	エヌビディア	マイクロソフト	エヌビディア	マイクロソフト	マイクロソフト	エヌビディア
3位	アップル	エヌビディア	エヌビディア	エヌビディア	マイクロソフト	マイクロソフト	マイクロソフト	エヌビディア	マイクロソフト	エヌビディア	エヌビディア	アップル
4位	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム	アマゾン・ドット・コム
5位	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ	メタ・プラットフォームズ
6位	アルファベット（クラスA）	アルファベット（クラスA）	アルファベット（クラスA）	アルファベット（クラスA）	アルファベット（クラスA）	アルファベット（クラスA）	テスラ	アルファベット（クラスA）	アルファベット（クラスA）	バークシャー・ハサウェイ	バークシャー・ハサウェイ	ブロードコム
7位	アルファベット（クラスC）	アルファベット（クラスC）	バークシャー・ハサウェイ	バークシャー・ハサウェイ	アルファベット（クラスC）	テスラ	アルファベット（クラスA）	テスラ	バークシャー・ハサウェイ	アルファベット（クラスA）	アルファベット（クラスA）	アルファベット（クラスA）
8位	バークシャー・ハサウェイ	バークシャー・ハサウェイ	アルファベット（クラスC）	アルファベット（クラスC）	バークシャー・ハサウェイ	バークシャー・ハサウェイ	ブロードコム	ブロードコム	ブロードコム	ブロードコム	ブロードコム	テスラ
9位	イーライリリー	イーライリリー	イーライリリー	ブロードコム	ブロードコム	アルファベット（クラスC）	アルファベット（クラスC）	アルファベット（クラスC）	アルファベット（クラスC）	アルファベット（クラスC）	テスラ	バークシャー・ハサウェイ
10位	ブロードコム	ブロードコム	ブロードコム	テスラ	テスラ	ブロードコム	バークシャー・ハサウェイ	バークシャー・ハサウェイ	テスラ	テスラ	アルファベット（クラスC）	アルファベット（クラスC）

指数構築ルール

時価総額に準じて決める分かりやすい選定ルール

S&P500指数の採用企業から時価総額上位10社を選定

2023年7月に誕生した「S&P500トップ10指数」は、明確なルールに基づいて構築されています。

まず、この指数に採用されるには、米国の主要産業を代表する500社で構成される「S&P500指数」に含まれていることが前提条件となります。そのうえで、「S&P500指数」に採用されている企業の中から、時価総額上位10社を抽出し、それらで構成されているのが「S&P500トップ10指数」です。

このように、米国市場を代表する大型株の中でも、特に市場価値の高い企業群にフォーカスすることで、米国経済の中核を担う企業の動向をより集中的に捉えることができる指数となっています。

1社で複数の銘柄が上場している場合や、スピンオフ（分離・独立）などの理由から、構成銘柄数が10を超えることがあります。

時価総額の大きさに応じて構成比率を決定

「S&P500トップ10指数」は、選定された10社の時価総額^＊に基づいて構成比率を算出する「時価総額加重平均」を採用しています。そのため、時価総額が大きい銘柄ほど指数に占める比率が高くなります。時価総額は企業の市場価値を示す重要な指標の一つであり、時価総額の大きな銘柄は、成長性や収益力などの面で市場から高い評価を受けていると考えられます。

株価指数の中には、銘柄の構成比率を等しくする「均等加重／均等ウエート」型も存在しますが、時価総額加重平均は「S&P500指数」や「TOPIX（東証株価指数）」、「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」など、主要な株価指数で採用されている代表的な算出方式です。

＊企業支配などを目的として、長期の戦略的株主（企業や政府機関）によって保有されている株式を除き、公開市場で投資家が入手可能であると推定される株式の価値を反映した浮動株調整後の時価総額が用いられます。

時価総額加重平均	算出方法	均等加重
時価総額が大きいほど構成比率が多くなる	構成比率	時価総額に関係なく構成比率が等しい
時価総額が相対的に大きな銘柄の影響を受けやすい	特徴	時価総額が相対的に小さな銘柄の存在感も大きくなる
TOPIX、S&P500指数	指数の例	S&P500配当貴族指数

見直しは年1回、構成比率の調整は年4回

「S&P500トップ10指数」では、毎年6月に年1回の構成銘柄の見直しが行なわれます。具体的には、5月の最終営業日時点のデータを基準に、6月第3金曜日の取引終了後に指数が再構築されます。また、構成銘柄が「S&P500指数」から除外された場合には、「S&P500トップ10指数」からも自動的に除外され、次回の定期見直し（翌年6月）まで新たな入れ替えは実施されません。

構成比率については、株価の変動により日々変化しますが、都度調整が行なわれるわけではありません。ただし、株数については、四半期毎（3、6、9、12月）に更新され、そのタイミングで構成比率の調整が実施されます。

指数における構成銘柄見直し時の詳細ルール

毎年6月の銘柄入替時には、S&P500指数の中で浮動株調整後時価総額の上位10社が選定されます。ただし、指数を算出するS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社は、選定プロセスにおいて売買回転率を抑えるために、以下のルールを適用しています。

浮動株調整後時価総額により上位9にランク付けされた全ての銘柄は自動的に指数に選ばれる。
次に、上位11以内にとどまっている現在の構成銘柄は、10銘柄の目標数に達するまでランクの高い順にこの指数に再選択される。
まだ目標数に達しなかった場合、10銘柄が含まれるまでランクの高い順に非構成銘柄が選ばれる。

長期の値動き

米国株式市場をけん引するトップ10企業

「S&P500トップ10指数」は、構成銘柄がわずか10社と限られているものの、いずれも世界経済に大きな影響を与える企業ばかりです。こうした限られた銘柄に集中投資するため、指数の値動きは相対的に大きくなる傾向があります。しかし、定期的な銘柄入れ替えルールが設けられているため、常に米国株式市場を牽引する企業を捉え続けることが可能であり、これこそが「S&P500トップ10指数」の大きな魅力といえるでしょう。

S&P500トップ10指数の推移

期間：2014年1月6日～2025年6月23日、グラフ起点を100として指数化
各指数は、公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したものです。S&P500トップ10指数（税引後配当込み、米ドルベース）の算出開始日は2023年7月14日です。なお、算出開始日前のデータは、算出開始日における算出要領に基づき当該指数の開発元が試算した値であり、指数の実際のパフォーマンスではありません。ベンチマーク「S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。参考として掲載したS&P500指数は、当ファンドのベンチマークではありません。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

S&P500トップ10指数がベンチマークのインデックスファンド