Tracers 日経平均高配当株50インデックス(奇数月分配型)の純資産総額が100億円を突破!(2024年9月3日時点)

日本株をインデックスファンドで持つなら、これくらいシンプルでスマートなロジックで――という

こんなの欲しかった。

「新NISAはオール・カントリー1本でいい」という意見があります。一方最近では「日本比率を増やすチューニング(補正)が必要では?」という声も。当ファンドはそんな方が注目すべきインデックスファンドのひとつです。


オール・カントリーでは5%台の「日本比率」

多くの国では、母国への投資比率が高すぎる「ホーム・バイアス」が指摘されます。
しかし日本では、バブル期の失敗のせいか「真逆」の道を辿ってきました。母国株式に見向きもせず、海外株式比率が非常に高いという「逆ホーム・バイアス現象」です。

実際、今の人気はオール・カントリー(全世界株式)のインデックスファンド。
しかしその指数の計算方法は「市場の大きさ順」であるため、足もとの日本比率がたった5%台というのは、確かに気になります。

全世界株式指数の国・地域別構成比率
2024年8月末現在

全世界株式指数:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

高配当という「スクリーニング」

当ファンドは「日経平均株価」という日本を代表する指数ブランドが、2017年に開発した「スマートベータ型(賢い指数)」の指数である日経平均高配当株50指数に連動するインデックスファンドです。

日経平均株価の構成銘柄から、配当利回りの上位50銘柄を機械的に選んだ上で、その流動性(スムーズに売買できるかどうか)を加味した「配当利回りそのもの」でウエート付けする点は、均等配分や時価総額ウエート方式の他の高配当株指数と日経平均高配当株50指数の大きな違いです。

配当利回りの考え方

均等配分や時価総額ウエート方式は採らず、配当利回りの高さそのものでウエートを決める。ただし、流動性も同時に考慮する。

上記は考え方を示すイメージです。

配当利回りが相対的に高い株式への投資は、一般に「守りに強い銘柄」または「バリュー(割安)株」への投資になると考えられています。確かに、高い配当金を払う企業は、安定的なビジネス基盤を持ち、キャッシュフローが潤沢な企業の可能性があります。

日経平均高配当株50指数では、直近3期で赤字の企業を除いたり、市場での売買のしやすさの観点から問題のある企業への比率を抑えたりするなどのフィルターを重ねることで、より信頼度の高い高配当株指数となることをめざしています。

主要株価指数の実績配当利回り
2024年8月末現在

各株価指数の実績配当利回りであり、当ファンドの利回りではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

つまり日経平均高配当株50指数は、日経平均株価の構成銘柄という一定の「優良企業選別フィルタリング」を経た上で、「配当利回りと流動性の2つの視点」からウエートを決めた50銘柄に絞り込むという点で、シンプルにしてスマートな指数と考えられます。

日経平均高配当株50指数の構成上位10銘柄
2024年8月末現在

企業 業種 予想配当利回り 比率
武田薬品工業 医薬品 4.52% 4.34%
日本製鉄 鉄鋼 4.83% 4.01%
アステラス製薬 医薬品 4.07% 3.99%
日本たばこ産業 食料品 4.62% 3.66%
ソフトバンク 情報・通信業 4.22% 3.51%
MS&ADインシュアランスグループホールディングス 保険業 4.33% 3.21%
商船三井 海運業 5.35% 3.13%
本田技研工業 輸送用機器 4.28% 3.07%
日本郵船 海運業 4.93% 3.02%
みずほフィナンシャルグループ 銀行業 3.82% 2.98%
業種は、東証33業種を用いて分類しています。各企業の予想配当利回りは、日本経済新聞社による予想です。日本取引所グループ(JPX)および日本経済新聞社など信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

「高配当特性」による好パフォーマンス。

高配当株式は、相場不調時に相対的に下落が小さくなる傾向があります。また金利上昇の初期段階など、一般にグロース(成長)株相場が不調な時には、バリュー(割安)株として注目を集めることもあります。

下グラフを見ると、そうした特性の積み重ねが長期投資にフィットし、日経平均株価やTOPIXを大きく上回る成果をあげたことがわかります。また、直近10年間で見ても、特にここ数年間の好調さが目立つオール・カントリー指数にも遜色ないパフォーマンスを示していたこともわかります。

主要株価指数の推移

当ファンドのベンチマークの算出開始以来
期間:2001年12月末~2024年8月末

過去10年間
期間:2014年8月末~2024年8月末

グラフ起点を100として指数化。いずれの指数もトータルリターン。日経平均高配当株50指数は2017年1月10日に算出・公表が開始されましたが、2001年12月28日を10,000として遡及算出されています。ベンチマーク「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。参考として掲載した「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」「日経平均株価」「TOPIX(東証株価指数)」は、当ファンドのベンチマークではありません。「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」は日興アセットマネジメントが円換算。信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

日経平均高配当株50指数と日経平均株価を年毎の動きで比べると、上昇には追随しながらも下落局面では下落幅が抑えられる傾向が見て取れます。

日経平均高配当株50指数の年次騰落率
期間:2002年~2024年(2024年8月末まで)

日経平均株価の上昇・下落局面における追随率
期間:2001年12月末~2024年8月末

上昇局面

下落局面

上昇局面では追随する一方、下落局面では下落耐性を発揮してきた。

下のグラフは日経平均株価の月次リターンの平均が、上昇(下落)した時に日経平均高配当株50指数がどの程度連動していたかを、日経平均株価の上昇幅(下落幅)を+100%(-100%)とした場合の連動率として示したものです。いずれの指数もトータルリターン。ベンチマーク「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。参考として掲載した「日経平均株価」は、当ファンドのベンチマークではありません。信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

Tracersだから「低コスト」で。
「奇数月分配型」受け取っても再投資コースでも。

当ファンドの設計にあたって、社内では様々な議論がありました。
「ダイナミックに変わる日本企業への投資価値を知ってもらわねば」「特に日本株ならアクティブ運用では?」「インデックスがいいとしてもTOPIXでいいのだろうか?」――その中で見つけたのが『日経平均高配当株50指数』という、シンプルにして納得感の高い仕組みの指数

この指数をTracersならではの低コストで提供することが、今の「逆ホーム・バイアス」の日本の投資家の役に立つはずと確信し、税込で0.10725%という大胆なコストで設計されました。

 

分配金については、2つのニーズへの対応を考えました。
バリュー特性による過去の長期パフォーマンスを重視するなら、ファンドから出る分配金は受け取らずに、販売会社の提供する「再投資コース」を選ぶのが良いでしょう。NISAの成長投資枠を使えば、普通分配金であっても税金はゼロなので、途中で税金を引かれながら再投資するという非効率は回避できます。

一方で、せっかくの高配当株インデックスなら、組入企業の高い配当金に相当する分は受け取りたいというニーズも。分配金の再投資効果よりも「今の現金の価値」を重視することは決して間違っていません。ただし受取型を選ぶのなら、再投資効果を放棄する以上、その分配金はしっかりと使うことを考えたいものです。

なお、無理な分配でファンドの永続性を毀損しないために、設定(2024年1月31日)から3期は無分配とし、2024年9月以降の決算から、組入企業の配当金利回りを目安とした分配金の支払いをめざしていきます。

奇数月分配のイメージ

2024年3月、5月、7月の決算時は無分配とし、2024年9月以降の毎決算時に分配金の支払いをめざします。分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

当ファンドは、新しいNISAの「成長投資枠」の適格ファンドです。

「つみたて投資枠」のインデックスファンドは、連動対象の指数を金融庁が指定する一部に限っているため、残念ながら当ファンドを「つみたて投資枠」で買うことはできません。

しかし、オール・カントリーのインデックスファンドなどを「つみたて投資枠」で「メイン資産」として買い、当ファンドを「成長投資枠」の一括投資や積立投資で組み合わせることで、自分なりの「チューニング(補正)」を行なうことは、一度考えてみる価値がありそうです。

ファンドの特色

1. わが国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とします。

2. 「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」の動きに連動する投資成果をめざします。

3. 年6回、奇数月に決算を行ないます。

4. 購入時手数料はかかりません。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。
指数の著作権等について
●日経平均高配当株50指数
「日経平均高配当株50指数」(以下「日経高配当株50」という。)は、株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という。)によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日本経済新聞社は日経高配当株50自体及び日経高配当株50を算出する手法、さらには、日経高配当株50の構成銘柄の基礎となる「日経平均株価」に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経高配当株50を対象とする「Tracers 日経平均高配当株50インデックス(奇数月分配型)」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び「Tracers 日経平均高配当株50インデックス(奇数月分配型)」の取引に関して、日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50及び日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50及び日経平均株価の計算方法、その他日経高配当株50の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
●上記指数以外で当資料で使用した指数
当ページに示す各指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。
  • 2024/01/31 作成
    2024/09/30 修正


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日興アセットマネジメント株式会社
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