次々に新しい企業が生まれる米国に注目するなら
成長力のある幅広い中小型株式投資をしたい――という

こんなの欲しかった。

米国中小型株式に投資できる
インデックスファンドが登場!


米国の中小型株式1,000銘柄で構成される「S&P1000指数」。

当ファンドは、この「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)*1」との連動を目指す、日本初*2のインデックスファンドです。

*1 公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。
*2 公募ファンドおよびETF(上場投資信託)において(出所:S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社)

米国の中小型株式1000銘柄

米国の中小規模の企業が対象

S&P1000指数は、米国に上場する中小規模の企業1000銘柄の株価動向を示す指標です。

この指数は、米国株式市場を代表する大企業をカバーするS&P500指数に比べて銘柄数は2倍ですが、合計時価総額は1/10以下であり、今後の成長が期待されます。

S&P1000指数の構成銘柄
2024年8月末現在

米国株式市場の時価総額
2024年8月末現在

米国株式市場全体の銘柄数は、S&Pトータル・マーケット指数を使用。時価総額の「その他」は、S&Pトータル・マーケット指数からS&P500指数とS&P1000指数の時価総額を除いたもの。1社で複数の銘柄が上場している場合などがあるため、構成銘柄数が選定された企業の数と同じになるとは限りません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

見逃せない成長力上昇力

成長ステージを駆け上がる

企業にはいくつかの発展段階がありますが、売上や利益の拡大とともに、企業価値を示す時価総額も大きくなります。

創業期や発展期にある中小型株式の中には、急速な成長を遂げてステージを駆け上がる企業も存在します。

企業の発展段階と時価総額のイメージ

上記は企業の発展段階と時価総額の一般的なイメージを示したものであり、必ずしもS&P500指数やS&P1000指数の構成銘柄について表したものではありません。

企業の成長力がリターンの源泉に

相対的に高い成長力が魅力のS&P1000指数は、長期的にはS&P500指数を上回って推移してきました。

両指数とも米国株式を対象としていますが、毎年の騰落率の推移を見ると、異なる動きをする局面があったことが分かります。

S&P1000指数の推移
期間:1999年1月4日~2024年8月30日(月次)

S&P1000指数の毎年の騰落率
期間:1999年1月4日~2024年8月30日

S&P1000指数とS&P500指数はともに、税引後配当込み、円換算ベース(公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したもの)です。ベンチマーク「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。ご参考として掲載したS&P500指数は、当ファンドのベンチマークではありません。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

未来のS&P500候補

S&P500に次ぐ時価総額の企業群

S&P1000指数は、中型株式を対象とするS&P400指数と、小型株式を対象とするS&P600指数を組み合わせたものです。

構成銘柄は固定されておらず、随時入れ替わるため、将来的にS&P500指数へとステップアップする銘柄も含まれています。

米国の株価指数の比較
2024年8月末現在

信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

財務流動性一定基準をクリア

基本的な基準はS&P500と同じ

中小型株式を対象とする指数であっても、S&P1000指数に採用されるための財務や流動性の最低基準は、S&P500指数と同じです。

規模の小さな中小型株式とはいえ、一定の基準を満たしていることは、投資先を選ぶうえでの安心材料といえます。

S&P1000指数の主な適格性基準
2024年8月末現在

出所:S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

日本人が見逃している投資機会

非ビッグテックの米国企業

S&P1000指数には、日本人にはあまり知られていない米国内を中心に活躍する企業も多く含まれています。

S&P500指数のようなグローバルに展開するビッグテック企業中心の指数とは、銘柄の顔ぶれが大きく異なります。

S&P1000指数の構成上位10銘柄
2024年8月末現在

企業 業種 比率
イルミナ ヘルスケア 0.51%
カーライル 資本財・サービス 0.49%
レノックス・インターナショナル 資本財・サービス 0.46%
エムコア・グループ 資本財・サービス 0.45%
アバンター ヘルスケア 0.43%
バイオマリン・ファーマシューティカル ヘルスケア 0.42%
ウィリアムズ・ソノマ 一般消費財・サービス 0.42%
バーリントン・ストアーズ 一般消費財・サービス 0.42%
リライアンス 素材 0.40%
マンハッタン・アソシエイツ 情報技術 0.39%
業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

S&P500とは異なる業種配分

S&P500指数と比べると、S&P1000指数を構成する銘柄の業種は「情報技術」が約1/3、「資本財・サービス」が約2倍となっています。

同じS&P社の米国株式指数でも異なる値動きをする背景には、こうした点が影響していることがうかがえます。

業種別構成比率
2024年8月末現在

出所:S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社。業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。四捨五入しているため、合計が100%とならない場合があります。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

米国株式を深掘りできる選択

大型株式に左右されがちなポートフォリオ

新NISAの開始以降も、S&P500指数やNASDAQ100指数、全世界株式指数との連動を目指すインデックスファンドが、投資家からの支持を集めています。

これらの人気指数には、米国の大手テクノロジー企業が上位に名を連ねるものが多く、そうした大型株式が値動きに影響を及ぼします。

主な株価指数の概要
2024年8月末現在

S&P1000指数 S&P500指数 NASDAQ100指数 全世界株式指数
構成国
米国
(米国証券取引所)
米国
(米国証券取引所)
米国
(NASDAQ市場)
世界
(47ヵ国)
構成銘柄数
1,003
銘柄
503
銘柄
101
銘柄
2,757
銘柄
上位10銘柄の構成比率
4.4% 34.2% 49.9% 21.0%
全世界株式指数:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

地域分散とは違う分散の観点を

リスク・コントロールというと、国・地域や資産の広がりを意識した「地域分散」や「資産分散」が代表的ですが、企業規模の広がりに注目することも重要です。

もしも、ポートフォリオにおける「米国中小型株式への分散」を実現するなら、そのためのパーツとして当ファンドを活用できます。

株価指数の地域と規模の分散のイメージ

スマートなあなたのポートフォリオに
米国中小型株式をプラスする

ファンドの特色

1. 米国の金融商品取引所に上場している株式、ETF(上場投資信託証券)および株価指数先物取引にかかる権利などを主要投資対象とします。

2. 「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。

3. 購入時手数料はかかりません。

公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。
市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。
Tracers S&P1000インデックス(米国中小型株式)
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指数の著作権等について
●S&P1000指数
S&P1000指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが日興アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが日興アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、S&P1000指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
●上記指数以外で当資料で使用した指数
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2024/10/09 作成
2024/11/12 修正


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