インデックスファンドJPX日経400

インデックスファンドJPX日経400

  • 商品分類

    追加型投信/国内/株式/インデックス型

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    イJPX400

設定日 2014年1月31日
信託期間 2029年2月8日まで
決算日 年1回2月8日

休業日の場合は翌営業日

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設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2018年5月25日付

基準価額 14,926 Mailメール配信
前日比 -17  
純資産総額 14,170百万円  
分配金情報 0.00 (2018年2月8日)
 

ファンドの資料

ファンドに関するお知らせ

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ファンドの特色

わが国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とします。

  • 主に「インデックス マザーファンド JPX日経400」に投資を行なうファミリーファンド方式で運用を行ないます。

※「JPX日経インデックス400」への連動をめざすETF(上場投資信託)に投資する場合があります。

「JPX日経インデックス400」の動きに連動する投資成果をめざします。

  • JPX日経インデックス400は、日本取引所グループ、東京証券取引所および日本経済新聞社によって開発された指数です。

JPX日経インデックス400とは 東京証券取引所の市場第一部、市場第二部、マザーズ、JASDAQに上場する銘柄を対象とし、流動性だけでなく、ROE(自己資本利益率)や営業利益などを銘柄選定基準として算出された、浮動株調整後の時価総額加重型の株価指数です。
2014年1月6日に算出が開始され(起算日:2013年8月30日、基準値:10,000)、原則として400銘柄で構成されます。

※連動をめざす対象指数(ベンチマーク)については、当ファンドの商品性および運用上の効率性などを勘案して、委託会社の判断により変更する場合があります。

※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

●「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京証券取引所(以下、総称して「JPXグループ」という。)並びに株式会社日本経済新聞社(以下、「日経」という。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体及び「JPX日経インデックス400指数」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有している。

●「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「JPXグループ」及び「日経」に帰属している。

●当ファンドは、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」及び「日経」は、その運用及び当ファンドの取引に関して、一切の責任を負わない。

●「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。

●「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有している。

運用プロセス

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行ないます。

ファンドの仕組み

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株式(預託証書を含みます。以下同じ。)を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
  • 主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】

  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【有価証券の貸付などにおけるリスク】

  • 有価証券の貸付行為などにおいては、取引相手先リスク(取引の相手方の倒産などにより貸付契約が不履行になったり、契約が解除されたりするリスク)を伴ない、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。貸付契約が不履行や契約解除の事態を受けて、貸付契約に基づく担保金を用いて清算手続きを行なう場合においても、買戻しを行なう際に、市場の時価変動などにより調達コストが担保金を上回る可能性もあり、不足金額をファンドが負担することにより、その結果ファンドに損害が発生する恐れがあります。

<JPX日経インデックス400と基準価額の主なカイ離要因>

当ファンドは、基準価額の変動率をJPX日経インデックス400の変動率に一致させることをめざしますが、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。

  • JPX日経インデックス400の採用銘柄以外の銘柄に投資をすることがあること、JPX日経インデックス400の採用銘柄の変更や資本異動などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬、売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。
  • 組入銘柄の配当金や有価証券の貸付による品貸料が発生すること。
  • 先物取引等のデリバティブ取引を利用した場合、当該取引の値動きとJPX日経インデックス400の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「インデックスファンドJPX日経400」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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