スマート・ラップ・グローバル・インカム(1年決算型)

スマート・ラップ・グローバル・インカム(1年決算型)

  • 商品分類

    追加型投信/内外/資産複合

  • 愛称

    --

  • 日経新聞掲載名

    スマラプG1

設定日 2014年12月22日
信託期間 2028年1月20日まで
決算日 毎年1月20日

休業日の場合は翌営業日

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基準価額データ等* ダウンロード

設定来または1997年以降のデータ。
詳細はこちらをご覧ください。

2018年10月19日付

基準価額 9,168 Mailメール配信
前日比 -59  
純資産総額 482百万円  
分配金情報 0.00 (2018年1月22日)
 

ファンドの資料

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込みメモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

インカム収益が期待できる世界の様々な資産を中心に投資を行ないます。

  • 主として、世界(日本を含む)の資産(債券、株式、不動産、商品(コモディティ)・その他)を投資対象とします。
  • 世界の様々な資産への投資により、インカム収益や値上がり益などの獲得をめざします。

市場環境などに応じて効率的な資産配分を行ないます。

  • 市場環境の変化や各資産の基準価額変動への影響度合い、および市場見通しなどを勘案し、資産配分を調整します。

    ※リスク抑制のため、各資産の組入比率を引き下げ、キャッシュ比率を引き上げる場合があります。

  • 投資対象とする投資信託証券の選定や組入比率の変更については、日興アセットマネジメント アジア リミテッドからの助言をもとに、日興アセットマネジメント株式会社が行ないます。

年1回、決算を行ないます。

  • 毎年1月20日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とします。

    ※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

資産配分決定プロセス

資産配分決定プロセス

※上記は2018年1月末現在のプロセスであり、将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。

ファンドの仕組み

※投資先投資信託証券は適宜見直しを行ないます。

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に債券、優先担保付バンクローン(貸付債権)、株式、不動産投信、コモディティ連動証券およびMLPに関連する証券を実質的な投資対象としますので、債券、優先担保付バンクローン(貸付債権)、株式、不動産投信、コモディティ連動証券およびMLPの価格の下落や、優先担保付バンクローン(貸付債権)の債務者、債券、優先担保付バンクローン(貸付債権)、株式、不動産投信およびMLPの発行体の財務状況や業績の悪化、不動産、商品(コモディティ)の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、裏付けとなるローンの内容、種類、残存期間、利払いまでの期間および利率の条件などにより個別のローンごとに異なります。
  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 不動産投信は、不動産や不動産証券化商品に投資して得られる収入や売却益などを収益源としており、不動産を取り巻く環境や規制、賃料水準、稼働率、不動産市況や長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。また、不動産の老朽化や立地条件の変化、火災、自然災害などに伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
  • 新興国の債券、株式および不動産投信は、先進国の債券、株式および不動産投信に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
  • コモディティ連動証券の価格は、投資対象となる商品および当該商品が関係する市況や市況の変化などの要因により価格が変動するリスクがあります。上記事項に関する変動があった場合、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
  • 一般にMLPは、投資対象事業から得られる利益などを収益源としており、MLPの分配金や価格は、投資対象事業の成長性や収益性の情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、ファンドが実質的に投資するMLPはエネルギーインフラ事業を主な投資対象としているため、国内および海外の経済・政治情勢、エネルギーインフラ事業を取り巻く環境、エネルギー市況の悪化ならびに金利変動などの影響を受けて価格が変動します。ファンドにおいては、MLPの価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)は、公社債などの有価証券に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。また、資産の転売についても契約上制限されていることがあり、ファンドの資金流動性に影響を与え、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 新興国の債券、株式および不動産投信は、先進国の債券、株式および不動産投信に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
  • 一般にMLPは、普通株式に比べて市場規模が小さく取引量が少ないため、投資環境によっては機動的な売買が行なえず、流動性リスクが高まる場合があります。

【信用リスク】

  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  • 一般にハイイールド債券は、上位に格付された債券と比較して、利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じる可能性が高いと考えられます。
  • 新興国の債券は、先進国の債券に比べて利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じるリスクが高まる場合があります。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)の債務者が倒産等に陥り、利払いの遅延や元本の返済が滞るデフォルトが発生した場合、あるいはこうした状況に陥ると予想される場合、優先担保付バンクローン(貸付債権)の評価が下落(評価がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、担保の回収等により弁済されますが、担保価値の下落等によって、投資元本に対して投資した資金が回収できないリスクがあります。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)の主幹事行はローンの元利金を回収する責務を負っているため、主幹事行の破産や倒産等により、元利金の受け取りが遅延する可能性があります。
  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 上場投資信託証券について、金融商品取引所が定める一定の基準に該当した場合、上場が廃止される可能性があり、廃止される恐れや廃止となる場合も上場投資信託証券の価格は下がり、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 一般に投資したMLPの経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、MLPの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、金融商品取引所が定める一定の基準に該当した場合、上場が廃止される可能性があり、廃止される恐れや廃止となる場合もMLPの価格は下がり、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあります。

【為替変動リスク】

  • 一部の資産を除き、原則として、為替ヘッジを行なわないため、外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 一部の資産において、為替ヘッジを行なうにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。
  • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。

【カントリー・リスク】

  • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。

【MLPへの投資に伴なうリスク】

  • MLPに適用される法律や税制が変更されたり、新たな法律や税制が適用された場合、ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。
  • ファンドがMLPに投資することに伴なう税金の支払いや還付により、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。

【有価証券の貸付などにおけるリスク】

  • 有価証券の貸付行為などにおいては、取引相手先リスク(取引の相手方の倒産などにより貸付契約が不履行になったり、契約が解除されたりするリスク)を伴ない、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。貸付契約が不履行や契約解除の事態を受けて、貸付契約に基づく担保金を用いて清算手続きを行なう場合においても、買戻しを行なう際に、市場の時価変動などにより調達コストが担保金を上回る可能性もあり、不足金額をファンドが負担することにより、その結果ファンドに損害が発生する恐れがあります。

【期限前償還リスク】

  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)において、予定される利息および元本の支払いの他、債務者の選択による期限前弁済を認めることがあり、この場合は、予定されていた利払いの一部が得られないことがあります。

【期限前償還に伴なう再投資リスク】

  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)が期限前償還された場合には、償還された金銭を再投資することになりますが、金利低下局面においては、再投資した利回りが償還まで持ち続けられた場合の利回りより低くなることがあります。

<MLPの税制に関する事項>

MLPからの配当金(分配金)は受領時に源泉徴収される一方で、年に一度の税務申告において、米国連邦税、州税等を含めた実際の税額が確定されます。このため、源泉徴収された税額が実際の税額より多い場合には還付を受け、源泉徴収された税額が実際の税額より少ない場合には追加納税が必要となります。

※これらの記載は、2018年7月末現在、委託会社が確認できる情報に基づいたものです。現地の税制は変更になる場合があります。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「スマート・ラップ・グローバル・インカム(1年決算型)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

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