「日本トレンド・セレクト」は3本のファンドで構成されています。
株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果をめざす「ハイパー・ウェイブ」、概ね反対の投資成果をめざす「リバース・トレンド・オープン」と、投資資金を一時的に待機させる機能をもつ「日本トレンド・マネーポートフォリオ」の3本で構成されています。
積極的に株価指数先物取引を活用します。
<ハイパー・ウェイブ>
信託財産の50%以上短期公社債を組み入れます。株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果をめざすため、原則として株式組入総額と株価指数先物取引の買建総額の組入合計額が純資産総額に対して約2倍程度になるように調整を行ないます。
結果として、当ファンドの基準価額は、株式市場全体が上昇する際には大きく値上がりし、株式市場全体が下落する際には大きく値下がりします。非常に値動きの大きなファンドですので、ご投資の際には慎重にご判断ください。
<リバース・トレンド・オープン>
信託財産の50%以上短期公社債を組み入れます。株式市場全体の値動きの概ね反対の投資成果をめざすため、原則として株価指数先物取引の売建額が純資産総額に対してほぼ同額となるように調整を行ないます。
<日本トレンド・マネーポートフォリオ>
主としてわが国の公社債に投資を行ない利息等収益の確保をはかります。
原則として、いつでもスイッチング(乗換え)ができます。
- 当ファンドは、投資家の皆様の判断により、原則として、いつでもファンド間のスイッチング(乗換え)を行なうことができます。
- スイッチング手数料の額(1口当たり)は、購入するファンドの購入申込受付日の基準価額にスイッチング手数料率を乗じた額です。ただし、「日本トレンド・マネーポートフォリオ」へのスイッチングは無手数料で行なうことができます。なお、「日本トレンド・マネーポートフォリオ」の申込みは、他のファンドからのスイッチングの場合に限ります。
- 換金するファンドには信託財産留保額がかかります。換金時に、基準価額に1%の率を乗じて得た額の信託財産留保額(1口当たり)が差し引かれます。ただし、「日本トレンド・マネーポートフォリオ」には、信託財産留保額はかかりません。
※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※スイッチング対象ファンドの一方のファンドに関して、委託会社が約款に定める事由に該当したと判断したことにより、購入・換金申込みの受付を中止、もしくは、既に受付けた購入・換金申込みの受付を取り消した場合には、もう一方のスイッチング対象ファンドに関しても、当該ファンドについて約款に定める中止・取消事由が生じているか否かにかかわらず、原則として、スイッチングによる購入・換金申込みの受付を中止、もしくは、既に受付けたスイッチングによる購入・換金申込みの受付を取り消します。
※投資成果に大きく影響しますので、スイッチングは、十分ご検討のうえ、慎重にご判断ください。
■日本トレンド・セレクト<ハイパー・ウェイブ>
■日本トレンド・セレクト<リバース・トレンド・オープン>
基準価額は大きく変動します。
「ハイパー・ウェイブ」と「リバース・トレンド・オープン」は積極的に株価指数先物取引を活用しますので基準価額は大きく変動します。
市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。
リスク情報
- 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
- 当ファンドは、主に債券を投資対象としますので、債券の価格の下落や、債券の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
- 主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】
- 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
【流動性リスク】
- 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
【信用リスク】
- 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
【為替変動リスク】
- 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意事項
- 当資料は、投資家の皆様に「日本トレンド・セレクト<日本トレンド・マネーポートフォリオ> 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
- 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。