インデックスファンド日本債券(1年決算型)

インデックスファンド日本債券(1年決算型)

  • 商品分類

    追加型投信/国内/債券/インデックス型

  • 愛称

    DC インデックス日本債券

  • 日経新聞掲載名

    イ日債1年

設定日 2001年10月17日
信託期間 無期限
決算日 年1回10月26日

休業日の場合は翌営業日

ランキング一覧

2017年1月16日付

基準価額 12,155 Mailメール配信
前日比 -4  
純資産総額 8,613百万円  
分配金情報 10.00 (2016年10月26日)
 

ファンドの資料

  • 基本情報
  • ファンドの特色
  • お申込メモ
  • 購入できる金融機関
  • レポート
  • 基準価額推移
  • 運用報告書
  • 目論見書

ファンドの特色

日興債券パフォーマンスインデックス(総合)の動きに連動する投資成果をめざします。

  • 主として、「日本債券インデックスマザーファンド」への投資を通じて、わが国の公社債に投資を行ない、日興債券パフォーマンスインデックス(総合)の動きに連動する投資成果をめざします。
  • 「日本債券インデックスマザーファンド」の組入比率は高位を保つことを原則とします。また、購入・換金動向に応じて有価証券先物取引などを活用し、組入比率を調整することがあります。

*現在のベンチマーク指数の公表停止に伴ない、2017年1月1日付で「NOMURA‐BPI総合」に変更する予定です。

※ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

運用プロセス

運用プロセス

※上記は将来変更される場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドは、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行ないます。

ファンドの仕組み

当社ファンドの運用担当者に関する一覧表[PDF]

お申込みに際しての留意事項

リスク情報

  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に債券を実質的な投資対象としますので、債券の価格の下落や、債券の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
  • 主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。

【流動性リスク】

  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】

  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

<日興債券パフォーマンスインデックス(総合)と基準価額の主なカイ離要因>

当ファンドは、基準価額の変動率を日興債券パフォーマンスインデックス(総合)の変動率に一致させることをめざしますが、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。

  • 日興債券パフォーマンスインデックス(総合)の採用銘柄の変更や構成比率の変更などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬、売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。
  • 有価証券の貸付による品貸料が発生すること。
  • 先物取引等のデリバティブ取引を利用した場合、当該取引の値動きと日興債券パフォーマンスインデックス(総合)の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。

*現在のベンチマーク指数の公表停止に伴ない、2017年1月1日付で「NOMURA‐BPI総合」に変更する予定です。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項

  • 当資料は、投資者の皆様に「インデックスファンド日本債券(1年決算型)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

このページのトップへ