前を向く人の投資信託
前を向く人の投資信託
池 透暢(いけ ゆきのぶ)ウィルチェアーラグビー日本代表チームキャプテン  ウィルチェアーラグビー日本代表選手。2015年より日興アセットに所属し、練習のかたわら日興アセット社員として講演活動などを行なっている。

前を向く人の投資信託

池 透暢(いけ ゆきのぶ)

本気の投資と本気の積立について日興アセットがお伝えしたいこと

19歳の時の交通事故で左足を失い車椅子生活となるも、その後、前向きに人生に向き合い、日本代表として努力する彼の姿に、私たち社員も勇気づけられています。彼の覚悟と一緒にしては怒られるかもしれませんが、「投資信託を買う」ということも、<br>自らの人生に前向きに取り組むという点は同じかもしれません。 19歳の時の交通事故で左足を失い車椅子生活となるも、その後、前向きに人生に向き合い、日本代表として努力する彼の姿に、私たち社員も勇気づけられています。彼の覚悟と一緒にしては怒られるかもしれませんが、「投資信託を買う」ということも、<br>自らの人生に前向きに取り組むという点は同じかもしれません。
日興アセットは、「相場で儲ける」ためではなく、自らの人生に前向きに取り組むためにこそ、投資信託はあるのだと考えています。 日興アセットは、「相場で儲ける」ためではなく、自らの人生に前向きに取り組むためにこそ、投資信託はあるのだと考えています。

画像をクリックするとyoutubeへリンクします。

本気の投資と本気の積立について

人生の選択肢を増やすための
“前向き作戦”が資産運用

「必要だから取るリスク」
 という考え方

NISA*1やiDeCo*2などの制度に関し、「やらねば損」「オトクな活用法」といった、何かの“裏ワザ”のように言うのは少し違う気がします。

そもそも、投資信託は「一度は元本割れする商品」。たまたまその後の最安値だったという日にでも買わない限り、一度は含み損の時期を経験するはず、という意味で。

その嫌な時期を乗り越え、将来「あの時勇気を出してリスクを取ったおかげで、人生の選択肢が増えたな」と思うための道具、それが投資信託です。

そうした勇気と覚悟が先で、税制やコストはその次。「何年後に、どれくらいまで増やしたいか」の計算をして分かるのは、預貯金では到底無理な利回りが必要なこと。人生のために「必要だから取るリスク」というものが見えてきます。

*1 少額投資非課税制度   *2 イデコ/個人型確定拠出年金

お金を増やすために必要な年利回り

[図]お金を増やすために必要な年利回り
  • 計算は資産運用に関する考え方を示すことを目的としたものであり、特定の商品の利回り等を保証・示唆するものではありません。計算は1年複利計算で、税金・手数料等は考慮していません。

「なぜこれを持っているのか」
 ―シンプルな全体像で理解を

「自分は何を目的にこのファンドを持っているのか」を、人に説明できるくらい理解していることが大切です。難しい投資理論は脇に置き、この絵のような「金融資産の全体設計」の絵で考えてみてはいかがでしょう。

預貯金という「基礎」の上に「土台」と「柱」を立てていく、定期的な現金が本当に必要なら「器」も ― 金融機関の担当者に何度でも何時間でも相談し、納得の設計図を描きましょう。ファンドの申込手数料はそのためにこそ、支払うのですから。

  • 大きなリスクを取れないお金は、
    「資産運用のぶれない土台」になることを意識したファンド選びを。

    相場に振らされないよう複数の資産に分散したバランスファンドが候補。バランスファンドも様々なので、安定的な推移をめざしたものが「土台」にはふさわしい。

  • 資産全体の“エンジン役”に
    「株式の柱」としてのファンドを。

    1ヵ国でなく世界の株式に分散したものが望ましい。少し上がっても売りたくなる気持ちを抑え、「10年で2倍」を狙うつもりの“本気の投資”で。

図:金融資産の全体設計

経済成長の果実を得るのが資産運用
だから“ノイズは無視”がいい

トレンドと信念
サイクルとノイズ

「ぶれない土台」や「株式の柱」といったシンプルなコンセプトで考えると同時に、マーケット(投資環境)の見方も“シンプル化”しておくと迷いません。

私たち個人の資産運用は、大きな川の流れのような経済の「トレンド」と、その背景にある“経済は右肩上がり”という「信念」を支えに行なうもの。ところが多くの人は、経済ニュースを見て売買するのが投資だと思っています。

実は逆が正解。そうした景気循環の「サイクル」や「ノイズ(雑音)」をいかに無視するかが、成功のカギを握っているのです。

トレンドと信念 サイクルとノイズ

「サイクルとノイズは無視」
 のスタンスがおそらく正解

例えば昨年は“事件”が詰まった1年でした。原油安などを背景に年初から波乱含みだった2016年は、6月は英国のEU離脱選択、11月の米大統領選以降はトランプ氏に揺さぶられることに。しかしこうして少し長い期間で見てみると、それらは私たち日本人の長期の資産運用にとっては、やや大きめの「ノイズ」でしかなかったことが分かります。

2016年初以降の主要資産の推移(2015年12月30日~2017年5月31日)

2016年初以降の主要資産の推移(2015年12月30日~2017年5月31日)

期間を過去5年に延ばすとさらに、足元の“事件”の凹みが小さなものに見えてきます。同時に、上の1年間の場合とは、リターンの順位が異なっていることにも気づきます。目先の勢いや人気ではなく、「長期・分散」で考えるべきといわれるのはやはり正しいことなのです。

過去5年間の主要資産の推移(2012年5月31日~2017年5月31日)

2016年初以降の主要資産の推移(2015年12月30日~2017年5月31日)
  • (上の2つのグラフ共に)新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックス、海外株式:MSCI-KOKUSAI、日本株式:TOPIX、世界REIT:S&PグローバルREIT(すべてドルベースのものを日興アセットが円換算)信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成
  • 当ページのグラフ等はすべて過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

経済成長の果実を得るのが資産運用
だから“長期は当たり前”

私たちに“欲”がある限り
経済は前に進む

資産運用とはそもそも、経済成長の果実を長期投資によって得ようという行為。短期的にはスピード調整や下り坂はあっても、長期で見れば経済は成長し、株価もそれにリンクしてきました。

今後も、私たちに「もっと良いモノやサービスが欲しい」という“欲”がある限り、世界中の企業はそれをビジネスにしようと努力し、時に私たちの期待を超えるイノベーションも生まれる。その力は世界経済を前進させ、結果、株式を始めとした投資資産も右肩上がりのはず。―やはりカギは「信念」といえそうです。

世界経済は今もなお、リーマン・ショックからの正常化の道を前進中。先進国と新興国とが絡み合いながら、時間をかけて緩やかに回復してきました。今後についても、グラフのように世界経済のGDPは右肩上がりであると予測されています。

その大きな川の流れは、簡単には変わらない中長期の「トレンド」といえます。その途中に現れる短期・循環的な(景気)「サイクル」や政治家が何を言った/言っていないといった「ノイズ」には、やはり無視を決め込むくらいがちょうど良いのです。

世界のGDP推移と株価の関係

  • IMF「World Economic Outlook, April 2017」、信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成
  • GDPのユーロ圏は1991年、ロシアのデータは1992年から2017年以降は国際通貨基金(IMF)の予測
  • 世界株価指数はMSCI ACワールド指数(配当込、米ドルベース)
  • 当ページのグラフ等はすべて過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

それでも少し気になるなら
当面は米国を見ておけば十分

世界は米国をけん引役に
“しぶとく”前進中

現在、世界経済は米国をけん引役に2017年で3.5%、2018年で3.6%成長と、“悪くない前進スピード”が予想されています。

下図のように、ポイントは米国。米国の景気拡大は、日欧の米国向け輸出の増加に繋がり、それは製造拠点・中国での原材料需要の拡大というかたちで、資源国や新興国をも潤します。

世界経済がこうした「良い景気循環」に入るかどうかを今、市場関係者は期待感をもって見守っています。

IMFによる世界経済見通し

IMFによる世界経済見通し
  • IMF「World Economic Outlook, April 2017」、信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成 ※インドは年度ベース

世界の「良い景気循環」のイメージ

世界の「良い景気循環」のイメージ
  • ※上記は良い「景気循環」のイメージ図であり、将来を約束するものではありません。

米国の個人消費が
足元の世界経済のエンジンに

米国は世界GDPの約25%を占める経済大国。そしてその約70%を個人消費が占めます。つまり「米国の個人が財布のヒモを緩めるかどうか」が、世界経済に2割弱(24.7%×70%=約17%)ものインパクトを持つことに。そして、この動向を占うのが「雇用」。仕事を失いそうな人が財布のヒモを緩めるわけがないからです。

世界の名目GDPの国別内訳(2016年)

世界の名目GDPの国別内訳(2016年)

米国の雇用指標の推移
(2005年1月~2017年5月)

米国の雇用指標の推移(2005年1月~2017年5月)
  • 信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成
  • 当ページのグラフ等はすべて過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

「リーマン」後に失われた米国の雇用は、その後時間をかけて回復し、消費拡大や住宅投資につながっています。米国が金融政策の正常化に踏み出せたのも、今後の景気回復に手応えを感じているからでしょう。

とはいえ、市場は今後の利上げペースや、FRB*が市場安定のために買い入れてきた資産の縮小議論などに敏感に反応するかもしれません。

しかしそれらは「サイクル」の議論か、場合によっては「ノイズ」。その根底にある、「世界を動かす米消費者」の自信が、順調に回復しているかどうかこそが大切です。

*米連邦準備制度理事会

自分では難しいことを任せるツール
“投信ならでは” を追求しよう

「低コストのインデックスファンドが最強」
 …というほど単純ではない

メディア等では「低コストのインデックスファンドが良い」といわれます。基準価額算出時に、資産から毎日“引き算”する信託報酬というコストが低いことは確かに良いこと。しかしインデックスファンドは、それらコスト「控除後の」基準価額が指数に連動することをめざしているのであり、下のグラフの通り、各ファンドの連動性に大きな差は見られません。

信託報酬以外にも「連動阻害要因」は多くあり、信託報酬が最も低いファンドが最もよく連動するとはいえず、また、そもそもインデックスファンドである以上、あるファンドだけがひとり指数以上に上がっていくわけでもありません。

対象指数の定義に納得できれば合理的な手法である一方、上がっても下がっても指数通りであるというインデックス投資の基本は、よく理解しておく必要があります。

日経225インデックスファンドの値動き
ネット専用の低コストファンド4本と当社ファンド (2014年1月6日~2017年5月31日)

日経225インデックスファンドの値動き
  • ※データ起点を10,000として指数化
  • ただしD投信とA投信はデータ起点時に設定されていなかったため、それぞれの設定時の日経平均株価の値を起点として指数化
  • 各社の公表データに基づいて日興アセットマネジメントが作成(インターネット専用のインデックスファンドシリーズから、日経平均株価連動型のファンドを信託報酬が低い順に4本抽出)。信託報酬率は資料作成時点

個人では難しい銘柄選別や比率調整
そうした「投信ならでは」を追求したい

インデックスファンドであってもなくても、1ヵ国の株式などではなく複数本に分散して持ちたいもの。ただ、市場に合わせた比率調整やリスク管理は個人では難しいため、1本にまとまったバランスファンドで“済ます”のは間違った選択肢ではありません。その場合に“単品”より少し信託報酬が高いとしたら、それは比率調整を他者に任せることのコストと考えて良いでしょう。

また、すべてを買うインデックスへの投資ではなく、「できれば良いものを買いたい/良くないものは避けたい」、「長期だからこそ世界中から魅力あるものを選びたい」といった、いわば当たり前の期待に応えるのも投資信託の本来の役割です。日興アセットとしては、優れたインデックスファンドやETFはもちろん、そうした「投信ならでは」が光る商品を1本でも多く開発し、お客様の資産運用に貢献したいと考えています。

例1分散投資とリスク低減に重きをおいた
バランスファンド

例1:分散投資とリスク低減に重きをおいたバランスファンド
  • 期間:2013年7月16日~2017年5月31日
  • 「ファンド」は税引前分配金再投資ベースの基準価額です。 基準価額は信託報酬控除後の1万口当たりの値です。

例2成長期待の高い産業にフォーカスした
世界株式ファンド

例1:分散投資とリスク低減に重きをおいたバランスファンド
  • 期間:2015年8月31日~2017年5月31日
  • 「ファンド」は税引前分配金再投資ベースの基準価額です。 基準価額は信託報酬控除後の1万口当たりの値です。
  • 世界株式:MSCI Worldインデックス(円換算ベース)、基準価額の算出方法に対応させるため、前営業日の世界株式の値に当日の為替を適用して算出、
  • 日本株式:TOPIX(東証株価指数)※すべて配当込指数
  • 上記2つのファンドは、本文の「投信ならでは」の一例を示すことを目的に掲載したものであり、特定ファンドの推奨を目的とするものではありません。
  • 当ページのグラフ等はすべて過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

制度も充実してきたが
“本気の積立”で考えよう

「1万円から」じゃないかもしれない
 —“本気の積立”を

月1万円の積立では、せっかくの“勇気”がもったいない場合があるかもしれません。なぜなら、10年間で平均年5%という上々の積立運用ができたとしても、下表のように計算結果は156万円∗1であり、「人生の選択肢を増やす」というには少し物足りないからです。

もし同じ期間、1万円でなく頑張って5万円∗2の「本気の積立」をしていたら、同じ10年後には780万円、もし月10万円だったなら1,559万円を手にしていることに。その後の人生の選択肢は、156万円に比べて随分増えていたといっていいでしょう。

積立結果のシミュレーション

  • 計算は資産運用に関する考え方を示すことを目的としたものであり、特定の商品の利回り等を保証・示唆するものではありません。
  • 計算は1ヵ月複利計算で、税金・手数料等は考慮していません。
  • *1投資信託での積立は確定利回りの積立ではないため、仮に投資期間を通じた平均利回りが5%だったとしても、上表の積立結果とまったく同じにはなりません。
  • *2あくまでも月1万円との対比として、5万円、10万円を例示しています。積立金額はお客さまそれぞれの事情と考え方のもと決定いただくようお願いいたします。

積立ロケーション
Tsumitate Location-積立の“置き場所”

ここにきて、投資信託を使った資産形成に対する政府のサポートが充実してきました。2017年から加入要件が緩和された「個人型確定拠出年金/iDeCo(イデコ)」や、2018年1月から始まる「つみたてNISA」です。

せっかくの制度は有効に使いたいもの。しかし話題になっている割には毎月の拠出限度額は大きくないため、「本気の積立」として大きく考えた、積立の全体設計を試みたいところです。

“本気の積立”
株式の柱

iDeCo(イデコ/個人型確定拠出年金)

  • 60歳まで解約できない代わりに、拠出金の所得控除と非課税投資とができる「自分年金投資枠」。
  • 会社の企業年金の形態によっては、大企業を中心に「実は制度を使えない会社員」も多い。自営業や公務員、主婦は使える。
  • 多い人で月約2万円程度(自営業は7万円弱)と、枠はそれほど多くない。

つみたてNISA

  • 2018年から始まる(申込は2017年10月から)新しいNISA-少額投資非課税制度。
  • 従来のNISA(年120万円×5年)との選択制。同じ年に両方を使うことはできない。
  • 年40万円を限度に20年間の非課税期間。ということは月約3万円と、枠はそれほど多くない。

投信積立

  • しっかりとした太い「柱」にするためには、国の制度だけでは不十分。一般の口座で5万円など、自分にとっての“本気の金額”で。
  • 非課税制度は賢く使うものの、それはあくまで全体の「本気の積立」の一部分だという考え方が重要。
  • 制度概要は資料作成時点。「投信積立」の金額などは、あくまでも考え方の一例を示すものであり、当社としてその金額による商品購入を推奨するものではありません。お客様それぞれに合った投資金額で、「本気の投資」「本気の積立」を検討いだだきますようお願いします。
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