基本として持ちたい全世界株式インデックス。
ただしリターンは“インデックス頼み”となる以上
コスト(信託報酬)水準には徹底的にこだわった

こんなの欲しかった。

投資枠が大きく拡がる「新NISA」において、資産形成の主軸として何を据えるかの意思決定がとても重要になってきます。特に「新NISA」は恒久&無期限の制度のため、最初に決めたファンドをずっと長く持ち続けるケースも多くなりそう。最初の意思決定で失敗することは避けたいものです。

株式のチカラを資産形成の柱に据えようとする場合、ポイントはひとつ――「長く放っておけるものかどうか」。そしてその要素は2つに分かれます。

  1. Point1一つの国一つの期待に“賭け”すぎていないか
  2. Point2チリツモになり得る「コスト」が大きすぎないか

インデックス投資は結局指数頼みだからこそ。

(1) 万能ではないインデックス投資

テレビであるファイナンシャルプランナーの方が、「NISAのつみたて投資枠に合格したファンドは金融庁が選んだものだから安心」と言っていました。投資における「安心」を元本割れのしにくさと考える人に誤解されそうな表現であり、「NISAつみたて投資枠適格」である当ファンドも、投資後に元本割れを起こすのは一度や二度ではないはず。

連動対象の指数が上がるときも下がるときも、それと同様の動きをすることがインデックスファンドの目的である以上、重要なのは全世界株式指数(MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス)が持つ“本来の性質”“今後の行方”です。

株式に投資するなら特定の国や地域ではなく、世界の株式の動きを広くカバーできるのがいい。そんな期待に応えてくれるのが、先進国と新興国それぞれ20ヵ国以上の企業約2,800銘柄(2024年6月末現在)で構成された、全世界の株式の動きを広範に捉える当ファンドの連動対象指数です。

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスについて
(2024年6月末現在)

国・地域別構成比率

業種別構成比率

業種別構成比率は、世界産業分類基準(GICS)のセクター分類で表示しています。四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

(2) これからも「世界まるごと」の意義はあるはず

最近の数年間は巨大IT企業の株価上昇が著しかったため、米国企業で構成されるS&P500指数が大きく上昇しました。一方、米国以外の企業も多く組入れられている分、全世界株式指数は相対的にリターンとリスク(値動きの大きさ)がともに抑えられていました。

こうした値動き特性に加え、中長期の時間軸で見ると“主役の国”は意外とコロコロと移り変わってきたという事実から、米国だけなどに集中するのではなく「一つの国や一つの期待には賭けないスタンス」が自分には合っていると思う方は最近増えているようです。

主要株価指数の過去10年間のリスク・リターン
期間:2014年6月末~2024年6月末

10年毎の主要株価指数のリターン比較
期間:1971年1月末~2024年6月末

全世界:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、先進国:MSCIワールド・インデックス、新興国:MSCIエマージング・マーケット・インデックス、欧州:MSCIヨーロッパ・インデックス、米国:S&P500指数、中国:上海A株指数、日本:MSCIジャパン・インデックス、インド:S&P BSEセンセックス指数。すべて税引前配当込み。海外株式指数は日興アセットマネジメントが円換算。各指数は参考として掲載したものであり、当ファンドのベンチマークではありません。リターンは累積リターンを年率換算、リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

長く放っておけるように先進国+新興国のかたちで。

世界経済は今後も“右肩上がり”であることが予想されています。しかし、2000年にはたった2割の存在感だった新興国が、今や世界経済の4割を超える規模にまで拡大しています。

その経済成長の要因の一つは企業であり、その企業の成長は株価上昇につながります。“長期放ったらかし”で臨むからこそ、世界を丸ごと捉えるスタンスが、それこそ“安心”につながるはずです。

世界のGDPと全世界株式指数の推移

名目GDPとその内訳
1990年 2000年 2010年 2020年 2029年(予測)
世界 226兆米ドル 341兆米ドル 665兆米ドル 853兆米ドル 1,390兆米ドル
先進国 81.3% 79.0% 65.4% 60.2% 55.7%
日本 14.1% 14.6% 8.7% 5.9% 3.6%
米国 26.3% 30.1% 22.6% 25.0% 25.1%
ユーロ圏 19.1% 19.1% 15.4% 13.5%
その他先進国 40.9% 15.2% 15.0% 13.8% 13.5%
新興国 18.7% 21.0% 34.6% 39.8% 44.3%
中国 1.8% 3.5% 9.1% 17.4% 17.9%
インド 1.4% 1.4% 2.5% 3.1% 4.6%
その他新興国 15.5% 16.1% 23.0% 19.3% 21.8%

●世界経済の成長とともに、全世界株式指数も上昇してきた。
●拡大する世界経済の中で、新興国の存在感は徐々に高まってきた。

GDP:1987年~2029年(IMF予測)、全世界株式指数:1987年12月末~2024年6月末
全世界株式指数:MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス(税引前配当込み、米ドルベース)。「MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス(税引前配当込み、米ドルベース)」は参考として掲載したものであり、当ファンドのベンチマークではありません。IMF「World Economic Outlook Database, April 2024」および信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものおよび予測であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

各社のコラボで実現できたこだわりのコスト水準

(1) 「3社同率」で実現した信託報酬 年率0.0525%(税抜)

当ファンドの信託報酬率は年率税抜0.0525%(税込0.05775%)というこだわりのコスト水準で設定されました。100万円の運用に対する1年間のコストとして単純化して求めると年わずか525円。その365分の1日分を日々の資産から、つまり基準価額を少しずつ下げるかたちでいただいています。

信託報酬は運用を担う当社のような運用会社、投資家との接点を担う販売会社、株式などの資産を保管・管理する信託銀行という3社で按分されます。当ファンドの信託報酬率を実現できたのは、通常最も低率の信託銀行の料率に3社が合わせるという合意ができたからであり、3社がタッグを組んだことでこそ実現した料率といえます。

信託報酬の大きさのイメージ

「窓口販売されるファンド」はあくまでイメージであり、具体的な商品の信託報酬率を示すものではありません。

(2) 既にあるパーツの有効活用がポイント

当ファンドのようなインデックスファンドは、銘柄選びに頭を悩ませなくてよいからシンプルだと思われがちですが、運用実務は実は大変。指数の対象銘柄は47ヵ国・約2,800銘柄(2024年6月末現在)にも及ぶため、それらを買い付けるなどして連動させるのは、想像以上に骨の折れる作業です。

ファンドの規模が小さい場合、運用が不安定になったり、運用コストが割高になりがちですが、当ファンドではこの指数を再現するパーツとして、資産の大きなインデックスファンドを組み合わせることにより、運用の安定性を高めています。

3つのマザーファンドの純資産総額の合計は約5,700億円(2024年6月末現在)

ファンドの仕組み

(3) 「指数そのままを届けるため」に

運用会社にとってのインデックスファンドの命題は「連動対象の指数の値動きをいかにそのままお届けするか」。そのための“努力その1”は「いかに連動対象と同じ動きをさせるか」であり、“その2”がその努力の成果を「いかに削がずにインデックスファンドという商品に仕上げるか」です。

当ファンドは、インデックス運用の豊富な経験をもって日々の連動を追求すると同時に、運営上かかる信託報酬などのコストを極力抑えることにより、「投資家に極力“指数の動きそのまま”を届けたい」を追求することとしました。

運用中にかかるコストのイメージ

一般的な仕組みをイメージしたものであり、具体的な商品を示すものではありません。その他費用の総額は運用の状況や資産残高によって変動します。信託報酬を含めた期中の費用は運用報告書でご確認いただけます。

当ファンドは“世界を丸ごと捉える”ためのツールとして設計されました。インデックス投資をする人の成果が連動対象とする“指数頼み”となる以上、できるだけ“頼るに値する指数”をチョイスし、そしてそのリターンを最大限に享受していただけるよう、信託報酬というコストをとことん極めよう――これが当ファンドの開発に込められた私たちの想いです。

ファンドの特色

1. 海外先進国株式、新興国株式および日本株式を投資対象とする各マザーファンドに投資を行なうことで、実質的に全世界の株式に投資します。

2. 「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。

3. 購入時手数料はかかりません。

公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。
市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。
指数の著作権等について
●MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス
本ファンドは、MSCI Inc.(「MSCI」)、その関連会社、情報提供者その他MSCI指数の編集、計算または作成に関与または関係した第三者(以下、総称して「MSCI関係者」という。)によって支持、保証、販売または販売促進されるものではない。MSCI指数は、MSCIの独占的財産とする。MSCIおよびMSCI指数の名称は、MSCIまたはその関連会社のサービスマークであり、日興アセットマネジメント株式会社による特定の目的のために使用が許諾されている。MSCI関係者は、本ファンドの発行会社もしくは所有者、またはその他の者もしくは組織に対して、ファンド全般もしくは本ファンド自体に対する投資適合性、または対応する株式市場の利回りを追跡するMSCI指数の能力につき、明示的か黙示的かを問わず何ら表明または保証するものではない。MSCIまたはその関連会社は、特定の商標、サービスマークおよび商号、ならびに、本ファンドまたは本ファンドの発行会社、所有者その他の者もしくは組織とは関係なくMSCIが決定、編集し計算したMSCI指数のライセンサーである。いずれのMSCI関係者も、MSCI指数の決定、編集または計算にあたり、本ファンドの発行会社もしくは所有者、またはその他の者もしくは組織の要望を考慮する義務を負わない。いずれのMSCI関係者も、本ファンドの発行時期、発行価格もしくは発行数量の決定、または、本ファンドを現金に換算する方程式もしくは本ファンドの換算対価の決定もしくは計算について責任を負うものではなく、また、関与もしていない。また、いずれのMSCI関係者も、本ファンドの発行会社もしくは所有者、またはその他の者もしくは組織に対して、本ファンドの管理、マーケティングまたは募集に関するいかなる義務または責任も負わない。
MSCIは、自らが信頼できると考える情報源からMSCI指数の計算に算入または使用するための情報を入手するが、いずれのMSCI関係者も、MSCI指数またはそれに含まれるデータの独創性、正確性および/または完全性について保証するものではない。いずれのMSCI関係者も、明示的か黙示的かを問わず、本ファンドの発行会社もしくは所有者、またはその他の者もしくは組織が、MSCI指数またはそれに含まれるデータを使用することにより得られる結果について保証を行なわない。いずれのMSCI関係者も、MSCI指数またはそれに含まれるデータの、またはそれに関連する誤り、欠落または中断について責任を負わない。また、MSCI指数およびそれに含まれるデータの各々に関し、いずれのMSCI関係者も明示的または黙示的な保証を行なうものではなく、かつMSCI関係者は、それらに関する市場性または特定目的適合性に係る一切の保証を明示的に否認する。上記事項を制限することなく、直接的損害、間接的損害、特別損害、懲罰的損害、結果的損害その他あらゆる損害(逸失利益を含む。)につき、仮にその可能性について通知されていた場合であろうとも、MSCI関係者は、かかる損害について責任を負わない。
本有価証券、本商品もしくは本ファンドの購入者、販売者もしくは所有者、またはその他いかなる者もしくは組織も、MSCIの承認が必要か否かの確認を事前にMSCIに求めることなく、本有価証券を支持、保証、販売または販売促進するためにMSCIの商号、商標またはサービスマークを使用したり、それらに言及したりしてはならない。いかなる者または組織も、MSCIの書面による承認を事前に得ることなくMSCIとの関係を主張してはならない。
●上記指数以外で当資料で使用した指数
当ページに示す各指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。
  • 2023/04/26 作成
    2024/08/06 修正

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