基本として持ちたい全世界株式インデックス。
ただしリターンは“インデックス頼み”となる以上
コスト（信託報酬）水準には徹底的にこだわった
こんなの欲しかった。
投資枠が大きく拡がる「新NISA」において、資産形成の主軸として何を据えるかの意思決定がとても重要になってきます。特に「新NISA」は恒久＆無期限の制度のため、最初に決めたファンドをずっと長く持ち続けるケースも多くなりそう。最初の意思決定で失敗することは避けたいものです。
株式のチカラを資産形成の柱に据えようとする場合、ポイントはひとつ――「長く放っておけるものかどうか」。そしてその要素は2つに分かれます。
- Point1一つの国や一つの期待に“賭け”すぎていないか
- Point2チリツモになり得る「コスト」が大きすぎないか
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インデックス投資は結局指数頼みだからこそ。 |
（1） 万能ではないインデックス投資
テレビであるファイナンシャルプランナーの方が、「NISAのつみたて投資枠に合格したファンドは金融庁が選んだものだから安心」と言っていました。投資における「安心」を元本割れのしにくさと考える人に誤解されそうな表現であり、「NISAつみたて投資枠適格」である当ファンドも、投資後に元本割れを起こすのは一度や二度ではないはず。
連動対象の指数が上がるときも下がるときも、それと同様の動きをすることがインデックスファンドの目的である以上、重要なのは全世界株式指数（MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス）が持つ“本来の性質”と“今後の行方”です。
株式に投資するなら特定の国や地域ではなく、世界の株式の動きを広くカバーできるのがいい。そんな期待に応えてくれるのが、先進国と新興国それぞれ20ヵ国以上の企業約2,800銘柄（2024年6月末現在）で構成された、全世界の株式の動きを広範に捉える当ファンドの連動対象指数です。
MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスについて
（2024年6月末現在）
国・地域別構成比率
業種別構成比率
（2） これからも「世界まるごと」の意義はあるはず
最近の数年間は巨大IT企業の株価上昇が著しかったため、米国企業で構成されるS&P500指数が大きく上昇しました。一方、米国以外の企業も多く組入れられている分、全世界株式指数は相対的にリターンとリスク（値動きの大きさ）がともに抑えられていました。
こうした値動き特性に加え、中長期の時間軸で見ると“主役の国”は意外とコロコロと移り変わってきたという事実から、米国だけなどに集中するのではなく「一つの国や一つの期待には賭けないスタンス」が自分には合っていると思う方は最近増えているようです。
主要株価指数の過去10年間のリスク・リターン
期間：2014年6月末～2024年6月末
10年毎の主要株価指数のリターン比較
期間：1971年1月末～2024年6月末
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長く放っておけるように先進国＋新興国のかたちで。 |
世界経済は今後も“右肩上がり”であることが予想されています。しかし、2000年にはたった2割の存在感だった新興国が、今や世界経済の4割を超える規模にまで拡大しています。
その経済成長の要因の一つは企業であり、その企業の成長は株価上昇につながります。“長期放ったらかし”で臨むからこそ、世界を丸ごと捉えるスタンスが、それこそ“安心”につながるはずです。
世界のGDPと全世界株式指数の推移
| 名目GDPとその内訳 | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 1990年 | 2000年 | 2010年 | 2020年 | 2029年（予測） | |
| 世界 | 226兆米ドル | 341兆米ドル | 665兆米ドル | 853兆米ドル | 1,390兆米ドル |
| 先進国 | 81.3% | 79.0% | 65.4% | 60.2% | 55.7% |
| 日本 | 14.1% | 14.6% | 8.7% | 5.9% | 3.6% |
| 米国 | 26.3% | 30.1% | 22.6% | 25.0% | 25.1% |
| ユーロ圏 | ― | 19.1% | 19.1% | 15.4% | 13.5% |
| その他先進国 | 40.9% | 15.2% | 15.0% | 13.8% | 13.5% |
| 新興国 | 18.7% | 21.0% | 34.6% | 39.8% | 44.3% |
| 中国 | 1.8% | 3.5% | 9.1% | 17.4% | 17.9% |
| インド | 1.4% | 1.4% | 2.5% | 3.1% | 4.6% |
| その他新興国 | 15.5% | 16.1% | 23.0% | 19.3% | 21.8% |
●世界経済の成長とともに、全世界株式指数も上昇してきた。
●拡大する世界経済の中で、新興国の存在感は徐々に高まってきた。
全世界株式指数：MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス（税引前配当込み、米ドルベース）。「MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス（税引前配当込み、米ドルベース）」は参考として掲載したものであり、当ファンドのベンチマークではありません。IMF「World Economic Outlook Database, April 2024」および信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものおよび予測であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
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各社のコラボで実現できたこだわりのコスト水準。 |
（1） 「3社同率」で実現した信託報酬 年率0.0525%（税抜）
当ファンドの信託報酬率は年率税抜0.0525%（税込0.05775%）というこだわりのコスト水準で設定されました。100万円の運用に対する1年間のコストとして単純化して求めると年わずか525円。その365分の1日分を日々の資産から、つまり基準価額を少しずつ下げるかたちでいただいています。
信託報酬は運用を担う当社のような運用会社、投資家との接点を担う販売会社、株式などの資産を保管・管理する信託銀行という3社で按分されます。当ファンドの信託報酬率を実現できたのは、通常最も低率の信託銀行の料率に3社が合わせるという合意ができたからであり、3社がタッグを組んだことでこそ実現した料率といえます。
信託報酬の大きさのイメージ
（2） 既にあるパーツの有効活用がポイント
当ファンドのようなインデックスファンドは、銘柄選びに頭を悩ませなくてよいからシンプルだと思われがちですが、運用実務は実は大変。指数の対象銘柄は47ヵ国・約2,800銘柄（2024年6月末現在）にも及ぶため、それらを買い付けるなどして連動させるのは、想像以上に骨の折れる作業です。
ファンドの規模が小さい場合、運用が不安定になったり、運用コストが割高になりがちですが、当ファンドではこの指数を再現するパーツとして、資産の大きなインデックスファンド＊を組み合わせることにより、運用の安定性を高めています。
ファンドの仕組み
（3） 「指数そのままを届けるため」に
運用会社にとってのインデックスファンドの命題は「連動対象の指数の値動きをいかにそのままお届けするか」。そのための“努力その1”は「いかに連動対象と同じ動きをさせるか」であり、“その2”がその努力の成果を「いかに削がずにインデックスファンドという商品に仕上げるか」です。
当ファンドは、インデックス運用の豊富な経験をもって日々の連動を追求すると同時に、運営上かかる信託報酬などのコストを極力抑えることにより、「投資家に極力“指数の動きそのまま”を届けたい」を追求することとしました。
運用中にかかるコストのイメージ
当ファンドは“世界を丸ごと捉える”ためのツールとして設計されました。インデックス投資をする人の成果が連動対象とする“指数頼み”となる以上、できるだけ“頼るに値する指数”をチョイスし、そしてそのリターンを最大限に享受していただけるよう、信託報酬というコストをとことん極めよう――これが当ファンドの開発に込められた私たちの想いです。
