基本として持ちたい全世界株式インデックス。
ただしリターンは“インデックス頼み”となる以上
コスト（信託報酬）水準には徹底的にこだわった
こんなの欲しかった。
投資枠が大きく拡がる「新NISA」において、資産形成の主軸として何を据えるかの意思決定がとても重要になってきます。特に「新NISA」は恒久＆無期限の制度のため、最初に決めたファンドをずっと長く持ち続けるケースも多くなりそう。最初の意思決定で失敗することは避けたいものです。
株式のチカラを資産形成の柱に据えようとする場合、ポイントはひとつ――「長く放っておけるものかどうか」。そしてその要素は2つにわかれます。
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長く放っておけるものかどうか Point1 チリツモになり得る「コスト」が大きすぎないかどうかPoint2 ひとつの国やひとつの期待に“賭け”すぎていないかどうか |
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各社のコラボで実現できたこだわりのコスト水準。 |
（1） 「3社同率」で実現した信託報酬 年率0.0525%（税抜）
当ファンドの信託報酬率は年率税抜0.0525%（税込0.05775%）というこだわりのコスト水準で設定されました。100万円の運用に対する1年間のコストとして単純化して求めると年わずか525円。その365分の1日分を日々の資産から、つまり基準価額を少しずつ下げるかたちでいただいています。
右図は当ファンドの信託報酬率を図示したものですが、左図はあくまでイメージであり具体的な商品の信託報酬率を示すものではありません。
いただいた信託報酬は運用を担う当社のような運用会社、投資家との接点を担う販売会社、株式などの資産を保管・管理する信託銀行という3社で按分されますが、通常は上図左のようにその按分比率はイコールではなく、実務負担の大きさなどによって比率が異なっています。
当ファンドが今回このような信託報酬率を実現できたのは、通常最も低率の信託銀行の料率に3社が合わせるという合意ができたから。3社がタッグを組んだことでこそ実現した料率といえます。
（2） 既にあるパーツの有効活用がカギでした
当ファンドはMSCI社の全世界株式指数（MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース＊））への連動を目的とするインデックスファンドです。銘柄を選ばないからシンプルだといわれるインデックスファンドですが、運用実務は実は大変。この指数の対象銘柄は47ヵ国・2,800銘柄以上（2023年1月末現在）もあるため、それらを買い付けるなどして連動させるのは、想像以上に骨の折れる作業です。
＊公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。
その時、いちからそれを構築しようとするとファンドの規模が大きくなるまで運用が不安定になったり、運用コストが割高になったりしがち。しかし日興アセットにはこの指数を再現するパーツとして、資産の大きなインデックスファンド＊が既に存在していたため、それらを組み合わせることなどで、当ファンドを実現することができました。
＊海外株式インデックスと海外新興国株式インデックスを合計すると約3,500億円（資料作成時点）
（3） 「指数そのままを届けるため」に
運用会社にとってのインデックスファンドの命題は「連動対象の指数の値動きをいかにそのままお届けするか」。そのための“努力その1”は「いかに連動対象と同じ動きをさせるか」であり、“その2”がその努力の成果を「いかに削がずにインデックスファンドという商品に仕上げるか」です。
当ファンドは、インデックス運用の豊富な経験をもって日々の連動を追求すると同時に、運営上かかる信託報酬などのコストを極力抑えることにより、「投資家に極力“指数の動きそのまま”を届けたい」を追求することとしました。
一般的な仕組みをイメージ化したものであり、具体的な商品を示すものではありません。
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インデックス投資は結局“指数頼み”だからこそ。 |
（1） インデックス投資は万能ではありません
テレビであるFPが「NISAのつみたて投資枠に合格したファンドは金融庁が選んだものだから安心」と言っていました。投資における「安心」を元本割れのしにくさと考える人には、誤解されそうな表現です。
当ファンドも「NISA（つみたて投資枠）適格」ですが、投資後に元本割れを起こすのは一度や二度ではないはず。対象指数が下がった時にもピッタリ一緒に下がるのがインデックスファンドの目的である以上、コストより重要なのはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスが持つ“本来の性質”と“今後の行方”です。
MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスについて
（2023年1月末現在）
※業種別構成比率は、世界産業分類基準（GICS）のセクター分類で表示しています。
※四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
当ファンドの連動対象は「株式100%」の指数であり、その株式は先進国と新興国それぞれ20ヵ国以上からの大型・中型株式、合計約2,800銘柄（2023年1月末現在）。取引がスムーズにできる国を選び、その中で規模（時価総額）の大きい順にウエート付けをしたものを合成したのが当指数です。
時価総額の大きな大企業に重みを付けた約2,800もの銘柄数から成る指数とはいえ、上位を占める銘柄の株価が大きく下落する時は当指数、そして当ファンドも相応の下落を免れない性質である点は忘れるべきでありません。
（2） それでも今後、「世界まるごと」の意義はきっとあるはず
最近の数年間は米巨大IT企業の株価上昇が著しかったため、米企業のみで計算するS&P500指数やNASDAQ指数が大きく上昇しました。基本的に同じ計算方法でありながらも米国以外の企業も多く入れて計算する全世界株式指数は、それら米国株式指数に比べると下図のようにリターンも低くなりました。しかし同時にリスク（値動きの大きさ）も低く推移していました。
主要指数の過去のリスク・リターン
期間：2012年12月末～2022年12月末
全世界株式： MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、先進国株式：MSCI ワールド・インデックス、 新興国株式：MSCI エマージング・マーケット・インデックス、 欧州株式：MSCI ヨーロッパ・インデックス、米国株式：S&P500指数、中国株式：中国 上海A株指数、日本株式：MSCI ジャパン・インデックス、インド株式： S&P BSEセンセックス指数、すべて配当込み、海外株式指数は日興アセットマネジメントが円換算●信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
こうした値動き特性や、下図のように中長期の時間軸で見れば“主役の国”は意外とコロコロと移り変わってきた事実を見て、米国だけなどに集中するのではなく「ひとつの国やひとつの期待には賭けないスタンス」が自分には合っていると思う方は最近増えているようです。
10年単位で見た場合の、主要株価指数のリターン比較
期間：1971年1月末～2022年12月末
（＊1970年代は1971年1月末～1979年12月末＊＊2020年代は2022年12月末まで）
全世界株式： MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、先進国株式：MSCI ワールド・インデックス、 新興国株式：MSCI エマージング・マーケット・インデックス、 欧州株式：MSCI ヨーロッパ・インデックス、米国株式：S&P500指数、中国株式：中国 上海A株指数、日本株式：MSCI ジャパン・インデックス、インド株式： S&P BSEセンセックス指数、すべて配当込み、海外株式指数は日興アセットマネジメントが円換算●信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
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長く放っておけるように先進国＋新興国のかたちで。 |
下図のように世界経済は今後も“右肩上がり”であることが予想されています。しかしオレンジ色の面積が徐々に大きくなっていることからもわかるように、20年前にはたった2割の存在感だった新興国が今や4割、そしてあと5年で先進国とほぼ同じ比率になることが予想されています。
いうまでもなく、その経済成長の要素のひとつは企業であり、その企業の成長は株価上昇につながります。“長期放ったらかし”で臨むのならばこそ、世界を丸ごとキャプチャするスタンスが、それこそ“安心”につながるはずです。
世界のGDPの推移とオール・カントリーの推移
※上記経済規模の比率およびグラフ内の数値は四捨五入による処理がされています。それによりグラフ内の数値の合計は100にならないことがあります。
（出所）IMF「World Economic Outlook Database, October2022」および信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成
全世界株式：MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス（配当込み、米ドルベース） グラフ・データは過去および予想のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当ファンドは“世界丸ごとキャプチャ”を実現するためのツールとして設計されました。
インデックス投資をする人の成果が連動対象とする“指数頼み”となる以上、できるだけ“頼るに値する指数”をチョイスし、そしてそのリターンを最大限に享受していただけるよう、信託報酬というコストをとことん極めよう――これが当ファンドの開発に込められた日興アセットの想いです。
株式のチカラを資産形成の柱に据えようとする場合、ポイントはひとつ――「長く放っておけるものかどうか」。そしてその要素は2つにわかれます。
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長く放っておけるものかどうか Point1 チリツモになり得る「コスト」が大きすぎないかどうかPoint2 ひとつの国やひとつの期待に“賭け”すぎていないかどうか |
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