nikko am Nikko Asset Management

投資信託で作る自分の未来 前を向く人の20年後Lab.

新登場「Tracers NASDAQ100ゴールドプラス」（2025年1月24日運用開始）

「こんなの欲しかった」をデザインし、ルール通りに運用（トレース）する

世界の株式市場に幅広くインデックス投資
コストを極めたTracersのオール・カントリー

Tracers MSCIオール・カントリー・インデックス（全世界株式）

追加型投信／内外／株式／インデックス型

  • NISA（つみたて投資枠）適格
  • NISA（成長投資枠）適格

詳細・運用状況

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What's New

  1. 全世界株式指数を知っていますか？

ファンドのポイント

株式投資の選択肢に入れておきたい全世界株式

投資信託という器を使えば、世界で活躍する企業の株式への投資が手軽にできます。そして、先進国から新興国まで世界47ヵ国・約2,800銘柄の株式に幅広く投資できるのが、この投資信託です。

2024年6月末現在
先進国は23ヵ国で米国や日本、英国、フランスなど。新興国は24ヵ国で中国や台湾、インド、韓国など。

手軽に世界47ヵ国の企業の株式に投資

王道ともいえる全世界株式指数に連動

この投資信託は、全世界株式指数ともいわれる「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス＊」と同じ動き（連動）をめざすインデックスファンドです。

手軽に世界の株式に幅広く投資するための手段として、全世界株式指数に連動する投資信託は多くの投資家に活用されています。

  • ＊
    税引後配当込み、円換算ベース。公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。
上記はイメージです。
当ファンドは、連動対象の指数であるMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの値動きと同じような動きをする。。

特定の指数と同じ動きをめざすインデックスファンド

世界をリードする企業に投資する

連動をめざす指数の動きが運用成果を大きく左右するため、インデックスファンドへの投資で重要になるのは、指数の特徴をきちんと理解することです。

だからこそ、インデックスファンドを選ぶときは、その指数が自分の目指したい資産運用の方向性とあっているかをまずは押さえておきましょう。

全世界株式指数の特徴

  • 2024年6月末現在。四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
    先進国は89.8%で内訳は、米国64.7%、日本5.1%、英国3.3%、カナダ2.6%、フランス2.5%、その他11.5%。新興国は10.2%で内訳は、中国2.6%、台湾2.0%、インド2.0%、韓国1.2%、その他2.5%。

    足元では米国などの先進国中心

    国・地域別構成比

  • 2024年6月末現在。業種は、世界産業分類基準（GICS）のセクター分類で表示しています。四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
    情報技術25.9%、金融15.6%、ヘルスケア10.9%、一般消費財・サービス10.4%、資本財・サービス10.3%、コミュニケーション・サービス7.9%、生活必需品6.2%、エネルギー4.4%、素材4.0%、公益事業2.5%、不動産2.0%。

    情報技術や金融などが多い

    業種別構成比

  • 2024年6月末現在
    大型株、中型株、小型株の分類において、大型株と中型株が指数の構成対象であり、世界の株式時価総額の上位85％に相当する。

    時価総額の大きな企業が対象

    規模別の組入対象

  • 2024年6月末現在。業種は、世界産業分類基準（GICS）のセクター分類で表示しています。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
    企業、国、業種、比率の順に記載。マイクロソフト、米国、情報技術、4.3%。アップル、米国、情報技術、4.2%。エヌビディア、米国、情報技術、4.2%。アマゾン・ドット・コム、米国、一般消費財・サービス、2.5％。メタ・プラットフォームズ、米国、コミュニケーション・サービス、1.5%。アルファベット・クラスA、米国、コミュニケーション・サービス、1.5%。アルファベット・クラスC、米国、コミュニケーション・サービス、1.3%。台湾セミコンダクター、台湾、情報技術、1.0%。イーライリリー、米国、ヘルスケア、1.0%。ブロードコム、米国、情報技術、1.0%。

    有名企業が構成銘柄の上位

    構成上位10銘柄

    信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

    世界の成長を信じる人のための投資信託

    過去の動きを見てみると、世界経済の拡大と同じように全世界株式指数も上昇してきました。

    そのため、世界経済がこれからも成長していくと考える人にとって、全世界株式指数に連動するインデックスファンドは、その将来をイメージしやすい投資対象といえるかもしれません。

    先進国のGDPは右肩上がりで増加。その内、日本はほぼ横ばいで、米国やユーロ圏、その他の先進国は増加。新興国のGDPも右肩上がりで増加。増加率は先進国よりも大きい。先進国と新興国のGDP合計は当初19兆米ドル程度から、40年後の2029年には139兆米ドル程度まで増加するとIMFは予想。全世界株式指数は、上下の動きを見せながらも、約35年をかけて約16倍まで上昇。

    世界のGDPと全世界株式指数の推移

    GDP：1987年～2029年（IMF予測）、全世界株式指数：1987年12月末～2024年6月末
    全世界株式指数：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（税引前配当込み、米ドルベース）。IMF「World Economic Outlook Database, April 2024」および信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものおよび予測であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

    費用について

    購入時 購入時手数料：かかりません
    保有時 信託報酬：年率0.05775%（税込）
    ※「その他の費用・手数料」もございます。
    換金時 換金手数料：かかりません
    信託財産留保額：かかりません

    リスク・費用はこちらPDFを新規タブで開く

    Tracers MSCIオール・カントリー・インデックス（全世界株式）についてもっと知りたい方へ

    ファンド関連コラム

    ファンドをもっと理解するのに役立ちそうなコラムなどをお届けします。

    1. 全世界株式指数を知っていますか？

    ファンド関連動画

    Tracers MSCIオール・カントリー・インデックス（全世界株式）の特徴を、日興アセット非公式キャラクター青い人が解説。
    長期投資のツールとして使ってほしいファンドを「ふむふむ」知りたい人のために。

        社員が語るTracers

        「Tracers」に関わる日興アセット「中の人」ならではの、あふれる想いやこだわりポイントなどをお伝えします。

        Tracersシリーズ

        こんなの欲しかったをデザインし、ルール通りに運用（トレース）する

        資産運用の「分からない」を「分かった」に

        はじめ方が分からない、これでいいのか分からないなど、資産運用にチャレンジする人が抱きがちなあんな話やこんな話。
        少しでもスッキリできるようにいろいろな話題を取り上げています。

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        コストの高い低いだけで語られがちなインデックスファンドについて、選ぶときにどういった視点を持つことが必要なのか解説。

            Production Note 「こんな人に知ってもらいたい」と思って作りました
            Production Note 「こんな人に知ってもらいたい」と思って作りました

            2023年4月26日に誕生した「Tracers MSCIオール・カントリー・インデックス（全世界株式）」。それは、全世界株式への投資ツールとして、業界に一石を投じた商品としてメディアやSNS上でも取り上げられました。

            株式への投資を考えた場合に、多くの人が思い描くのが「世界の株式への分散投資」。そして、それを手軽に実現するのが、全世界株式指数への連動を目指すインデックスファンドといえますが、この投資信託が登場する以前から、同じような商品は存在していました。

            インデックスファンド自体は、「特定の指数に連動する」というのが運用方針であり、運用会社のオリジナリティが出しづらい商品といえます。そのため、「こんなの欲しかった」という、商品のユニークさを一つの特徴としてきたTracersシリーズにとって、この投資信託は異質なものともいえました。

            ただ、多くの人に長期にわたって資産運用をしてもらうことを考えた場合、全世界株式というのは一つのピースとして欠かせないと思うものでもありました。なぜなら、「世界経済の成長とともに、世界株式も上昇する」というストーリーは、非常にイメージしやすく、多くの人にとって受け入れやすいものだからです。

            そうした中で誕生したこの投資信託では、「コスト水準」に一つのこだわりを持たせることになりました。私たちは、すでに様々なインデックスファンドを手掛けていたので、インデックス運用のノウハウは豊富にありました。そして、「そのノウハウを届ける、しかも、インターネット専用商品らしく低コストで!」というのが、結果的には投資家の皆さんにとっての「こんなの欲しかった」につながると考えたわけです。

            やや安直な発想とも言われかねないことを承知でも挑戦したのが、「Tracers MSCIオール・カントリー・インデックス（全世界株式）」。投資家の皆さまからの様々な声があがったこと、この挑戦に対する賛否の声があることを受け止めながら、選択肢の一つとして取り入れていただけるように運用成果を届けていきたいと思います。

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            「MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス」の著作権などについて
            本ファンドは、MSCI Inc.(「MSCI」)、その関連会社、情報提供者その他MSCI指数の編集、計算または作成に関与または関係した第三者(以下、総称して「MSCI関係者」という。)によって支持、保証、販売または販売促進されるものではない。MSCI指数は、MSCIの独占的財産とする。MSCIおよびMSCI指数の名称は、MSCIまたはその関連会社のサービスマークであり、日興アセットマネジメント株式会社による特定の目的のために使用が許諾されている。MSCI関係者は、本ファンドの発行会社もしくは所有者、またはその他の者もしくは組織に対して、ファンド全般もしくは本ファンド自体に対する投資適合性、または対応する株式市場の利回りを追跡するMSCI指数の能力につき、明示的か黙示的かを問わず何ら表明または保証するものではない。MSCIまたはその関連会社は、特定の商標、サービスマークおよび商号、ならびに、本ファンドまたは本ファンドの発行会社、所有者その他の者もしくは組織とは関係なくMSCIが決定、編集し計算したMSCI指数のライセンサーである。いずれのMSCI関係者も、MSCI指数の決定、編集または計算にあたり、本ファンドの発行会社もしくは所有者、またはその他の者もしくは組織の要望を考慮する義務を負わない。いずれのMSCI関係者も、本ファンドの発行時期、発行価格もしくは発行数量の決定、または、本ファンドを現金に換算する方程式もしくは本ファンドの換算対価の決定もしくは計算について責任を負うものではなく、また、関与もしていない。また、いずれのMSCI関係者も、本ファンドの発行会社もしくは所有者、またはその他の者もしくは組織に対して、本ファンドの管理、マーケティングまたは募集に関するいかなる義務または責任も負わない。
            MSCIは、自らが信頼できると考える情報源からMSCI指数の計算に算入または使用するための情報を入手するが、いずれのMSCI関係者も、MSCI指数またはそれに含まれるデータの独創性、正確性および/または完全性について保証するものではない。いずれのMSCI関係者も、明示的か黙示的かを問わず、本ファンドの発行会社もしくは所有者、またはその他の者もしくは組織が、MSCI指数またはそれに含まれるデータを使用することにより得られる結果について保証を行なわない。いずれのMSCI関係者も、MSCI指数またはそれに含まれるデータの、またはそれに関連する誤り、欠落または中断について責任を負わない。また、MSCI指数およびそれに含まれるデータの各々に関し、いずれのMSCI関係者も明示的または黙示的な保証を行なうものではなく、かつMSCI関係者は、それらに関する市場性または特定目的適合性に係る一切の保証を明示的に否認する。上記事項を制限することなく、直接的損害、間接的損害、特別損害、懲罰的損害、結果的損害その他あらゆる損害(逸失利益を含む。)につき、仮にその可能性について通知されていた場合であろうとも、MSCI関係者は、かかる損害について責任を負わない。
            本有価証券、本商品もしくは本ファンドの購入者、販売者もしくは所有者、またはその他いかなる者もしくは組織も、MSCIの承認が必要か否かの確認を事前にMSCIに求めることなく、本有価証券を支持、保証、販売または販売促進するためにMSCIの商号、商標またはサービスマークを使用したり、それらに言及したりしてはならない。いかなる者または組織も、MSCIの書面による承認を事前に得ることなくMSCIとの関係を主張してはならない。

            公開日
            更新日2024年10月01日

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