2024年6月末時点における主要投資対象国・地域の代表的な株価指数の時価総額（円換算ベース）を掲載しています。使用した指数は次のとおりです。日本株式：TOPIX（東証株価指数）、米国株式：S&P500種指数、欧州（ユーロ圏）：ユーロ・ストックス50指数、英国：FTSE100指数、カナダ：S&Pトロント総合指数、豪州：S&P/ASX200指数、新興国：MSCIエマージング・マーケッツ指数。投資対象国・地域は随時見直しを行ないます。上記は、当ファンドについてのご理解を深めていただくためのイメージであり、実際の組入を保証するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

上記はイメージ図です。実際の運用は、純資産総額合計の200％程度となるように行なうため、常に200%となるものではありません。株式への投資には、株価指数先物取引やETFを活用するほか、現物株式に投資する場合もあります。先進各国の株価指数先物取引においては、買建額に対する為替変動の影響がないものを中心に投資対象とするため、為替変動の影響を受けるのは、主に評価損益分と外貨建証拠金となりますが、先進国株式部分は対円での為替ヘッジを行なうなど^＊して、為替変動の影響を低減させます。したがって、実質的に為替変動の影響を受けるのは、主に新興国株式部分（米ドル建ての株価指数先物取引など）となるように運用します。市況動向および設定・解約による資金動向、収益分配の影響などから、日々の値動きが、「グローバル1倍株」の2倍になるとは限りません。中長期でみると、複利の効果により、「グローバル1倍株」のパフォーマンスとのかい離がプラスにもマイナスにも大きくなる傾向があります。そのため、累積パフォーマンスが2倍になる訳ではありません。
＊米ドル建て資産の部分（ETFや証拠金）と、新興国の株価指数先物取引における実質的な米ドル売り（新興国通貨買い）の部分が相殺されることによって、実質的に米ドルについての為替 ヘッジを行なった場合と同等の効果が期待されます。

＊1ヵ国への投資割合（建玉時価評価額を含む各資産の合計）は、純資産総額比で100%程度を上限とします。
2024年6月末時点。「当ファンド」は、当ファンドの主要投資対象である上場投資信託証券および株価指数先物取引などの組⼊⽐率をもとに計算した純資産総額⽐です。先物取引にかかる証拠⾦は「現⾦その他」に含まれます。全世界株式指数は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの⽐率です。なお、当該指数は当ファンドのベンチマークではありません。信頼できると判断した情報をもとに⽇興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。